アメリカ人男性の半分は「自分なら旅客機を緊急着陸させることができる」と思っている、専門家の見解は？
アメリカで実施された過去の調査では、「素手でクマやライオンなどの猛獣に勝てる」と思っている人が一定の割合で存在することが判明するなど、少し映画の見過ぎのようにも思える謎の自信が浮き彫りになっています。新しく発表されたアンケートで判明した、アメリカの成人男性のほぼ半分が「いざとなったら自分が操縦士の代わりに飛行機を着陸させられる」と考えているとの調査結果に、航空学者らが「その可能性はほぼゼロ」と突っ込みを入れました。 How confident are you that you could safely land a passenger airplane in an emergency situation, relying only on the assistance of air traffic control? | Daily Question https://today.yougov.
ロンドンの在宅勤務の柔軟さはパリよりも高い | スラド IT
ブルームバーグ・インテリジェンスが11月15日に実施した調査によると、パリでは労働者の20％が在宅勤務を許可されていないのに対し、ロンドンではこの比率は4％と少なかったという。調査の対象となったのは英国とフランスのオフィスワーカーそれぞれ500人と250人。コロナ禍後は人材確保が困難となる傾向があり、在宅勤務を許可するか同化といった柔軟な勤務形態は人材を惹きつける材料の一つになっていた（Bloomberg）。 7月の失業率はフランスが7.4％だったのに対し、英国は4.3％となっており英国の労働市場は失業率の増加など冷え込みぎみではあるものの、それでもフランスに比べると堅調だという。英国では在宅勤務ができない場合、ロンドンの過半数が2桁の昇給を求めると回答、一部は在宅勤務のための転職をする場合、代わりに減給を受け入れる人も多いという結果が示されたとしている。
ストリーミングサービスの視聴時間占有率が米国で過去最高に--ニールセン調査
値上げやパスワード共有対策強化などを実施したにもかかわらず、ストリーミング配信サービスは相変わらずの上り調子だ。そして2023年7月、リニアテレビ（従来型の放送およびケーブルテレビ）の総視聴時間に占める割合が過去最低を記録する一方、ストリーミングは過去最高に達したことが、全米のテレビ視聴率に関するNielsenの新しいデータで判明した。 7月の全米のテレビ視聴状況は、「Netflix」「YouTube」「Disney+」などのストリーミングサービスが総視聴時間の38.7％を占め、これまでの最高の割合を記録した。一方、リニアテレビは49.6％にとどまり、初めて50％を割り込んだ。 このデータは、前月のメディア消費の概要を伝えるNielsenの月次レポート「The Gauge」によって示されたものだ。 ストリーミングの中でいちばん人気のあったサービスはYouTubeで、総視聴時間に占める割合は
「TikTok」の禁止、米国人の半数が賛成--調査
米国人の半数が、米政府によるTikTok禁止を支持している。人気のソーシャル動画アプリであるTikTokは、親会社である中国企業の字節跳動（バイトダンス）に関連する懸念を理由に、厳しい監視の目を向けられている。 Pew Research Centerの新しい調査では、米国の成人の50％が同アプリの禁止に賛成し、22％が反対していることが明らかになった。同アプリの利用者だけを対象にすると、その割合は基本的に逆転し、禁止に賛成する人は19％、反対する人は56％だったという。 TikTokの米国の月間アクティブユーザー数は、1億5000万人を超えている。その人気の高さから、InstagramやYouTubeといった他のソーシャルメディアプラットフォームも、TikTokに似たショート動画機能を導入するに至っている。 TikTokは、若年層に特に人気が高い。Pewの2022年の調査では、13～17歳
米 FDA、子供の好むフレーバー付きニコチングミ製品の違法な販売に初の警告 | スラド サイエンス
米食品医薬品局 (FDA) が 18 日、フレーバー付きニコチングミ製品の違法な販売に対して初の警告状を送ったことを明らかにした (プレスリリース、警告状、 The Verge の記事)。 ニコチングミのように子供の好むフレーバーを付けたキャンディタイプのタバコ製品は小さい子供のニコチン中毒や死亡のリスクがあり、大人に見つかりにくいことから未成年者のニコチン依存を招くなどの懸念が高まっている。カリフォルニア南部の若者を対象にした調査では、電子タバコに続いて 2 番目に多く使われているのがキャンディのように食べるタイプのタバコ製品だという結果が出ている。 今回警告の対象となったメーカー VPR Brands LP (Krave Nic) のニコチングミは 1 粒当たり 1 mg のニコチンを含み、ブルーラズベリー・チェリーボム・パイナップルの 3 種のフレーバー。12 粒入りの缶パッケージに
アメリカ人の6％は「素手でクマに勝てる」と思っている
市場調査やオンラインアンケートを手がけるYouGovの調べにより、クマ、ライオン、ゾウなどの猛獣に素手で勝てると思っているアメリカ人が一定数いることが分かりました。 Rumble in the jungle: what animals would win in a fight? | YouGov https://today.yougov.com/topics/lifestyle/articles-reports/2021/05/13/lions-and-tigers-and-bears-what-animal-would-win-f Which animals could Britons beat in a fight? | YouGov https://yougov.co.uk/topics/lifestyle/articles-reports/2021/05/21/which-anim
インドの携帯電話アクティブサブスクライバー数、10 億人を超える | スラド モバイル
インドの携帯電話アクティブサブスクライバーのピークが12月に10億人を超えたそうだ ( プレスリリース: PDF、 The Register の記事)。 インドの携帯電話契約件数は 12 億件近いが、実際に基地局と接続しているアクティブな端末数から計算したアクティブサブスクライバー (VLRサブスクライバー) の比率は 2021 年 1 月から 11 月まで 83.4 % ～ 85.4 % を推移していた。12 月の契約件数は 2021 年中最も少ない 11 億 5,462 人まで減少する一方、ピークとなった日のアクティブサブスクライバーは 10 億 63 万人まで増加。契約者数に対するアクティブサブスクライバーの比率は 86 % を超えている。
「SNS企業はコンテンツを自ら取り締まるべき」との意見が多数--米調査
ソーシャルメディアには問題があり、運営するテクノロジー企業が対策を講じるべきだと米国人が考えていることが、最新の調査結果で明らかになった。 調査会社Ipsosが米国時間2月14日に発行した調査結果によると、米国人の過半数がソーシャルネットワークにおけるコンテンツモデレーションを支持しており、誤情報に警告ラベルを表示する、暴力を扇動する投稿を削除する、攻撃的なアカウントを停止または削除するといったことに肯定的だという。暴力を煽る投稿について、ソーシャルメディア企業は介入せず許容すべきだと考える米国人は19％にすぎなかった。また、誤情報やいじめを含む投稿を許容すべきと考える米国人はさらに少なく、わずか17％だった。 「基本的に、世論はテクノロジー企業が自らキュレーションすることを支持している」と、Ipsosの米広報担当プレジデントCliff Young氏は述べた。同氏によると、Ipsosによる
『ポケモン』世界各国の検索数トップポケモンが分かるマップが作成される。アメリカはゲンガー、ヨーロッパはケーシィ、日本はいかに - AUTOMATON
ホーム ニュース 『ポケモン』世界各国の検索数トップポケモンが分かるマップが作成される。アメリカはゲンガー、ヨーロッパはケーシィ、日本はいかに 世界各国で“人気”なポケモンをまとめたマップが作成された。『ポケットモンスター 赤・緑』が1996年2月27日に発売されてから今年で25年。最初は151種類だったポケモンも、現在は900種類ほどまで増えた。やはり気になるのは、どのポケモンが一番人気なのかだ。イギリスの玩具専門メディアのTheToyZoneはシリーズ25周年を記念して、Googleの検索結果をもとに、それぞれの国ごとに人気なポケモンを可視化する図を作成した。意外な結果とそうでない結果が見られるはずだ。 とはいえ、人気なポケモンは公式による企画投票によってすでに知れ渡っている。『ポケットモンスター』公式Twitterは、2021年2月に企画投票「#キミにきめた」を開催。カントー地方での
ロマンス詐欺が2020年に急増、コロナ禍も影響の可能性--FTCレポート
コロナ禍で外出自粛と社会的距離の確保が求められてきたことが、ロマンス詐欺の被害額が2020年に過去最大を記録したことの主な要因となった可能性がある。米連邦取引委員会（FTC）が米国時間2月10日に公表したレポートの中でそう指摘した。 FTCによると、2020年の総被害額は3億400万ドル（約320億円）で、2019年から50％増加した。2020年の被害者1人当たりの平均被害額は2500ドル（約26万円）だったと推定されている。 「2016年から2020年にかけて、報告された総被害額は4倍以上に増加し、報告件数は3倍近くになった」（FTC） FTCは、2020年に被害額が急増したのは、新型コロナウイルスのパンデミックに起因する可能性があるとしている。他者と直接会う機会が制限され、さらなるユーザーがデートアプリのような遠隔で匿名性のあるオンラインコミュニケーションを利用するようになったという。
ドイツのソフトウェアエンジニア、米マクドナルド各店舗のアイスクリームマシン稼働状況を表示するサイト「mcbroken」を公開 | スラド idle
ドイツのソフトウェアエンジニアがマクドナルドの非公開APIをリバースエンジニアリングし、米国内のマクドナルド各店舗でアイスクリームマシンが壊れていないかどうか地図上に表示するサイト「mcbroken」を公開している(The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事)。 作者のRashiq Zahid氏は7月、ベルリンのマクドナルドでMcSundaeが購入できなかったことからmcbrokenのアイディアを思いついたという。マクドナルドのモバイルアプリをリバースエンジニアリングして非公開APIを見つけたZahid氏はドイツのマクドナルドでテストを開始。正しい結果を返すかどうか、自転車でベルリン市内の店舗をすべて回って確認したそうだ。 そして先日いよいよマクドナルドの本拠地米国に進出してWebサイトをオープンし、20分で10,000人が訪れる盛況となったそうだ。アイスクリームマシンの状
在宅勤務をしている人のうち3分の1が飲酒していることが判明、地域によっては7割近く飲酒している事例も
在宅勤務の取り組みが急速に拡大する中、人々の働き方や生活の変化はなぜかトップスだけ売れ行きが好調だったり、アルコールのネット販売高が243％も増加したりといった形で表れてきています。そんな中、アメリカ全土を対象とした調査により、一部の州では「労働者の半分近くが在宅勤務中にアルコールを飲んでいる」ことが分かりました。 Drinking Alcohol When Working from Home | Alcohol.org https://www.alcohol.org/guides/work-from-home-drinking/ New study reveals 1 in 3 Wisconsinites drink alcohol while working from home https://www.nbc15.com/content/news/New-study-reveals-1
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