プロパイロット(ナビリンク機能付)を信用した私のせい? 高速道路の緩いカーブで曲がらずガードレールに激突するなんて想定外です! #日産オーラ #オーラニスモ #プロパイロット https://t.co/j3SKGoeP6a
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車の最新技術 更新日:2023.03.17 / 掲載日:2023.03.17 水素カローラの火災の顛末?【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●トヨタ 3月18日・19日、つまり今週末、鈴鹿サーキットで開催される「ENEOS スーパー耐久シリーズ2023 Powered by Hankook第1戦 SUZUKA S耐 5時間レース」に参戦を予定していた「#32 ORC ROOKIE GR Corolla H2 Concept」(水素エンジンカローラ)の欠場が発表された。 3月8日に富士スピードウェイで行われた専有テスト走行で、発生した車両火災が原因だ。エンジンルーム内の一部焼損の修復が間に合わなかったからだ。レースには、代わりに「ORC ROOKIE GR Yaris」(ガソリン)が出走する。 ニュースとしてはそれだけの話なのだが、トヨタ側はこの件の取り扱いにだいぶ気を使
投稿日: 2023年3月12日 17:30 TEXT: 石橋 寛 PHOTO: トヨタ/日産/マツダ/フェラーリ/ポルシェ/WEB CARTOP この記事をまとめると■最近は日本車メーカーでも旧車のパーツ復刻をするサービスが浸透してきた ■それでも国産旧車のパーツが復刻されるのはほぼ人気モデルに限られている ■旧車へのサポートをブランディングと捉え、全メーカーに廃番パーツ復刻を実施してもらいたい 廃番パーツ復刻はコストや職人の引退など苦労が多い モノを大事に使うという美徳がないがしろにされて久しい日本ですが、旧車好きという温かくも尊い気持ちを持った人々は大好きなクルマを後生大事にしているかと。また、旧車オーナーの熱望を汲み取って、パーツを復刻して再販するメーカーもちらほらと現れている今日この頃です。 愛車のパーツが廃番となり、泣く泣く手放さざるを得なかった方や、パーツ供給が心配で旧車に手を
特集「パナソニックの岐路」の他の記事を読む パナソニックの車載機器事業に光が差しつつある。2023年3月期に110億円の営業黒字になる見通しだ。津賀一宏前社長(現会長)時代の過剰な投資や受注が影響し、長らく赤字や低収益で苦しんだ「再挑戦事業」がようやく安定回復の軌道に乗り始めた。 車載機器事業はカーナビ「ストラーダ」や車内音響など車室内設備からカメラモジュール、センサーなどの車載部品までを幅広く手がけている。2022年3月期の売上高は1兆628億円で、全社売り上げの15%を占めるパナソニックの主力事業の一角だ。成長につなげるために事業領域の絞り込みも進む。 コックピット領域に注力 マツダのSUV車、CX-60。2022年9月に発売された同車にはマツダとして初めてフルディスプレイメーターが搭載された。手がけたのはパナソニックホールディングスで車載機器事業を担うオートモーティブシステムズ社だ。
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リビア・ミスラタ 、2011年9月。NATO軍は新型の装備を、リビア反乱軍は支援国から提供された技術を何でも活用した紛争だった。トヨタブランドの車両は、特に旧式のピックアップトラックが積極的に使用された(Photo by John Cantlie/Getty Images) ロシアによるウクライナ侵攻で、改めて注目された兵器の一つがドローン(無人航空機)だ。軍事装備で劣るウクライナ軍は、トルコ製の攻撃ドローン「バイラクタルTB2」を活用。ロシアの地上部隊に大きな被害を与えている。12月に入り、ウクライナ軍のドローンがロシアの空軍基地を攻撃。ロシアメディアなどによれば、旧ソ連製のドローン「ツポレフTu-143」の可能性があるという。 小型のドローンで使われる部品はほとんどが民生品だ。2013年ごろにしばしば、韓国で発見された北朝鮮のドローンも日本や米国、中国、チェコなど少なくとも6カ国の製品
車の最新技術 更新日:2023.03.03 / 掲載日:2023.03.03 自動運転は本当にカウントダウンなのか?【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●日産、ユニット・コンパス 「自動運転になれば……」という仮定の議論を頻繁に眼にする。あたかも自動運転の普及が目前に迫っていて、すでに確定している現実の様に話されることに強い違和感がある。 もちろん自動運転の定義によるのだが、いま世間で言われている自動運転という言葉から想起されるイメージは、黙って乗れば目的地に到着というもの。つまり寝ていても、あるいは飲酒状態でもという、いわゆるロボタクシー系の話である。 それは多分無理だと思う。機械やコンピュータによる自動処理というものは、8割くらいまでは割と簡単にできる。そこから2割が難しい。いわゆる例外処理である。 東京お台場で行われている自動運転の実証実験。レベル4以上の実用化に
車の最新技術 更新日:2023.02.17 / 掲載日:2023.02.17 マツダ ロータリーEVの意味を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●マツダ 1月13日、マツダは「MAZDA MX-30 e-SKYACTIV R-EV」をブリュッセルモーターショーで初公開した。 構造的には、2021年に発売された「MX-30 EV MODEL」に発電専用エンジンを追加したもの。EVモデルに搭載されていた35.5kWhのバッテリー容量を約半分の17.8kWhに落とし、モーター/発電機と同軸にワンローターエンジンを追加したモデルだ。 さて、このR-EVすでにネットではその燃費性能に文句が殺到しているのだが、筆者としてはそれを見て肩をすくめる思いである。マツダがやっていることが全く理解されていない。 現在BEV界隈の大きな問題のひとつはバッテリーの不足である。供給量が少ない
■乗り心地がいいという評価を聞かないCX-60だけど…実際どうなの? マツダCX-60は乗り心地があまりよくない……そんな評価が、昨今の自動車メディア業界では半ば定説になっています。 マツダが新開発したプラットフォームを活用するMAZDA CX-60 確かに、ボク自身も「乗り心地がいいか?」と問われれば、「荒れた路面だと粗い感じだよね。ゴツゴツと入力があるし、車体の上下の揺れがちょっと大きくて、洗練されているとは言いにくいかな」と答えるでしょう。路面が荒れていなければ、全く気にならないのですが。 さて、先日のこと。とあるロケでそんなCX-60と日産「エクストレイル」を連ねて移動することがありました。 日産エクストレイル(右)とマツダCX-60(左) 後席にはモデルさんとスタイリストさんが座りましたが、彼女らは状況により、CX-60とエクストレイル両方の後席で移動を体験。そしてロケも終盤にか
豊田氏は、移動に関わる産業の課題などを議論するモビリティ委員会の会合で、今の発電能力では、国内で販売される年間約500万台弱の新車全てをEVに置き換えるには足りないと指摘。毎年新たに原子力発電所1基分に相当する発電能力が必要になるとした。 その上で、規制でガソリン車販売を禁止するには、再エネで十分な電力を発電する能力を作るために業界を超えた協力体制を作る必要があると述べた。 豊田氏は考え得る取り組みの1つとして、水力発電用のダムに浮体式の太陽光パネルを敷くことを挙げた。国内には、東京都全体の面積に相当する約2700カ所の水力発電のダムがある。そこに太陽光パネルを置けば、原発で計30基分ぐらいになるという。 経団連が2022年6月に新設したモビリティ委員会には、幅広い産業から約200社が参加しており、経団連会長の十倉雅和氏(住友化学会長)と日本自動車部品工業会の有馬浩二会長(デンソー社長)が
トヨタ自動車が1月26日に新人事を発表。4月1日から、現レクサスとGRのトップを務める佐藤恒治氏が社長に、現社長の豊田章男氏は代表取締役会長に就任する。同社は16時からライブ配信にて、豊田氏の口から社長交代に至った経緯などを説明したが、そこで語られたのが「クルマ屋の限界」というフレーズだった。 自動車業界は100年に1度の大変革期を迎えており、電動化、コネクテッド、モビリティサービスの波が押し寄せている。豊田氏も2018年のCESにて「トヨタをモビリティカンパニーへと変革する」と宣言し、ハイブリッドだけでなくEV、FCV(水素電池自動車)車の投入、モビリティサービス専用車「e-Palette」構想、サブスクリプションサービス「KINTO」の提供、実験都市「Woven City」の建設など、モビリティカンパニー化を牽引してきた。 その一方で、豊田氏は大の車好きとしても知られており、国際C級ラ
はじめに 自動車の世界が、トラディッショナルな大メーカーがトラディッショナルな大型車を作るという古い規範と決別しようとしているので、一か八かでモビリティ分野に参入する新参メーカーを目にする機会が増えてきた。 振り返れば、シンクレアC5やBMW C1スクーター、レヴァGウィズやルノー・トゥイージーなどがあったが、それらの共通点は、今では英国に導入されていないこと、さらにそれらを取り扱ったメーカーもインポーターも、その後は同様のモデルを提供していないことだ。 テスト車:シトロエン・アミ・カラー MAX EDLESTON つまり、今回取り上げるシトロエン・アミに、今のところめぼしいライバルは見つからない。その出発点は2019年のジュネーブショーでアミ・ワンとして公開されたコンセプトモデルで、自走で舞台に現れた。 四角いボディと、サイズのわりに大きいタイヤを備え、ロンドン交通局のデザインブッ
車種別・最新情報 [2023.01.06 UP] どうするマツダ?【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●マツダ 自動運転、AI…モビリティの「今」と最新中古車情報を一挙解説 若かりし頃、当時勤務していた出版社の社長に「マツダの問題は売れる時も売れない時も、想定外だってことなんだよ」と言われて、ああ、なるほどと思ったことがある。初代ロードスターがヒットしていた時だった。 マツダ自身も、そう数は売れないと思っていたロードスターがヒットした代わりに、絶対に売れなくてはならないファミリアネオが大コケしていたのだから、まあ言われても仕方がない状態だったと思う。 今は、もうそんなことはない……のならいいが、実はまだそういう想定外は払拭できていない。 ここ数年進めてきたマツダの戦略は、車種群をラージとスモールに分けて、2つのプラットフォームで全てのクルマをカバーする方針だ。それは中期
韓国公正取引委員会は1月3日、米電気自動車(EV)大手テスラに28億5000万ウォン(220万ドル)の罰金を科すと発表した。低温時に同社製EVの航続距離が短くなることを消費者に適切に伝えていなかったため。ノルウェーのオスロで2022年11月撮影(2023年 ロイター/Victoria Klesty) [ソウル 3日 ロイター] - 韓国公正取引委員会は3日、米電気自動車(EV)大手テスラに28億5000万ウォン(220万ドル)の罰金を科すと発表した。低温時に同社製EVの航続距離が短くなることを消費者に適切に伝えていなかったため。 公取委によると、テスラは2019年8月から最近まで自社の公式ウェブサイトで、充電1回当たりの走行距離やガソリン車と比較した場合の燃料コストの効率性、急速充電器の性能について過大な説明を行っていた。テスラ製EVの航続距離は気温低下時に広告の記載に比べて最大50.5%
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