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統計とSSLに関するpmakinoのブックマーク (8)

  • オレオレ証明書を使い続ける上場企業をまとめてみた - megamouthの葬列

    あるいは私たちがPKIについて説明し続けなければいけない理由 Web屋のなくならない仕事の一つに「SSL証明書とPKIについて説明する」というのがある。 世の中のサイトはだいたいhttps://というアドレスでつながるように出来ていて、httpsでつながるということは何らかのSSL/TLS証明書が必要だということだ。(さもなければchromeがユーザーに不吉な警告を発することになる) 証明書が必要になる度、同じ質問が繰り返される。「なんか全部値段が違うけど、どの証明書(ブランド)がいいの?」と。そして私たちは毎回困ってしまう。 エンドユーザーの立場で言えば、証明書が有効でありさえすれば、無料のLet's Encryptでも21万円するDigiCertグローバル・サーバID EVでも、Webサイトの利便性は何も変わらない。私たちWeb制作業者の立場でも、代理店契約でもしない限り、証明書そのも

    オレオレ証明書を使い続ける上場企業をまとめてみた - megamouthの葬列
    pmakino
    pmakino 2020/05/06
    OVが意外に多くて驚いた
  • 自治体サイトの「常時SSL化」率、トップは愛媛県

    印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日情報経済社会推進協会(JIPDEC)とフィードテイラーは6月25日、全国1788の自治体のウェブサイトにおける「常時SSL」(全体のウェブページがSSL/TLSの暗号化通信に対応していること)の対応状況調査の結果を発表した。常時SSLに対応しているのは37.4%にとどまることが分かった。 調査では、自治体サイトのトップページにSSLが設定されている場合を「常時SSL対応済みウェブサイト」と認定。トップページでの設定がなく、調査で「未対応サイト」としていても、中には問い合わせページなど一部で対応しているケースもあると説明する。 調査結果によると、常時SSLに未対応の自治体サイトは62.6%。常時SSLの設定率は都道府県では48.9%、

    自治体サイトの「常時SSL化」率、トップは愛媛県
  • JIPDECトラステッド・サービス登録

    世界的なデジタル革命の進展の中、インターネット上の情報の真正性を担保する電子署名等のトラストサービスの重要性が増大しています。また、サイバーセキュリティの観点から、電子メール・Webサイトの改ざんやなりすましへの対策にも注目が集まっています。欧州では、2016年7月にeIDAS規則が全面施行され、トラストサービスの適合性評価の仕組みが制度化されました。 一方、我が国においても、クラウドを活用した電子契約サービス等が急速に普及する中、電子文書の真正性を担保する電子署名等の重要性が再認識されているところです。 JIPDECは、JCAN証明書の発行等を通じて、電子契約サービス等に用いられる電子署名の信頼性確保に取り組んできました。その結果として、多種多様な電子契約サービスが出現してきましたが、利用者(個人,企業等)にとっては、それらの信頼性に対する情報の不足が顕著となっています。すなわち、電子署

    JIPDECトラステッド・サービス登録
  • サイトの「HTTPS化」が世界的に進んで大きなターニングポイントを迎える

    By Sean MacEntee 通信の内容を暗号化することでセキュアなインターネット通信を実現するHTTPSへの対応が全世界的に進められています。セキュリティ関連の専門家であるトロイ・ハント氏はこの状況について、変化の動きが急激に大きくなるティッピングポイントに達したと指摘しています。 Troy Hunt: HTTPS adoption has reached the tipping point https://www.troyhunt.com/https-adoption-has-reached-the-tipping-point/ ハント氏はまず、2016年10月にネットのトラフィックをモニタリングしているMozilla Telemetryにおいて、HTTPS経由で送信されたページリクエストが全体の50%を超えたことを挙げて潮目の変化を示しています。 Yesterday, for t

    サイトの「HTTPS化」が世界的に進んで大きなターニングポイントを迎える
  • ブラウザの「SSL証明書が無効」という警告、5割以上のユーザーが無視 | スラド セキュリティ

    Webブラウザが表示する「SSL証明書が無効」という旨の警告について、55%~100%のユーザーが無視しているという調査結果が明らかになった(ComputerWorld.jp)。 カーネギーメロン大の研究者らが執筆した報告書によると、400名以上のWeb利用者を対象にオンライン調査を行い、その後100名のユーザーをラボに招いてWebを閲覧する様子を調査したという。その結果、信頼できるサイトであれば多くのユーザーが警告メッセージを無視し、信頼できないサイトについては警告に対して慎重な姿勢を取る、というユーザー行動が検出されたそうだ。 また、Firefox 3では警告メッセージがより大きく表示されるようになったが、これによりユーザーが警告を無視してサイトを閲覧する割合は減ったとののこと。

  • 「メールを暗号化している」の70%が、SSLを暗号化と誤解 - ワークスタイル - nikkei BPnet

    「メールを暗号化している」の70%が、SSLを暗号化と誤解 (須藤 慎一=ライター) メールの暗号化について、インターネット利用者の多くが誤解している……情報処理推進機構が2008年4月15日に発表した「情報セキュリティに関する脅威に対する意識調査(2007年度第2回)」で明らかになった。 「メールの暗号化ソフト等を利用している」という回答者の70.4%が、具体的な方法として「SSL暗号化に対応したWebメール」を挙げたのだ。SSL対応Webメールは、パソコンとメールサーバー間だけを暗号化する。相手に届くまでの全区間を暗号化するわけではない。 どの区間が暗号化の対象なのかを明確にして、メール利用者の誤解を解消しないと危険だ。 インターネット利用者への調査で「誤解率」が判明 情報処理推進機構は、インターネットを利用する個人を対象に定期的に調査を行っている。毎回尋ねる同じ質問項目が

  • 3割以上のユーザーは「SSLを過信せず」――ベリサインが調査

    ベリサインは2007年11月20日、個人ユーザーを対象に実施したセキュリティ意識に関する調査結果の概要を発表した。それによると、Webサイトの安全性をチェックするために実施していることとして、回答者の6割以上が「SSL対応の確認」と答えた一方で、3割以上は「SSLに対応していても、安心できるサイトとは限らない」と回答したという。 今回の調査は、インターネット上で実施したもの。調査期間は2007年11月2日から11月4日。有効回答数は800。 「インターネットサービスを利用する際に安全性を確保するために確認すること」という設問に対しては、そのサービスを提供しているWebサイトが「SSLに対応していること」という回答が最も多く67.3%(複数回答)。次いで、そのサービスの提供者が「有名な企業であること」が65.2%、「インターネット上での評判が良いこと」が36.9%だった(図)。 SSLに

    3割以上のユーザーは「SSLを過信せず」――ベリサインが調査
  • ApacheがSSLサーバのシェアでIISに追いついた? | スラド

    あるAnonymous Coward曰く、"NetCraft社のサイトに面白いグラフが載っている。 Apache (Apache-SSL, mod_ssl) が、SSLをホストしているサーバのシェアにおいて IIS に追いついたそうだ。年々のこまかな攻防の動きがわかって面白い。 しかしまだ油断はできない。Microsoft がこれを黙ってみているわけが無いのである。 詳しくは、Open Source Parkingというプロジェクトの発足理由(赤字部分)を注目されたし。"

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