多くのベンダーの「メールフィルタリング」に設定ミス サイバー攻撃の原因にも 米研究者らが調査
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米カリフォルニア大学サンディエゴ校と米シカゴ大学に所属する研究者らが発表した論文「Unfiltered: Measuring Cloud-based Email Filtering Bypasses」は、クラウドベースのメールフィルタリングサービスの脆弱性を指摘した研究報告である。 多くの組織がクラウドベースのメールフィルタリングサービスを導入し、高度化するメールの脅威から身を守っている。これらのサービスは、企業のメールサーバとインターネットの間に位置し、受信メールをフィルタリングして、スパムやマルウェアなどの脅威を取り除く役割を果たす。 しかし、この
大手の送信ドメイン認証「DMARC」導入率が8割超に、Gmailのガイドラインが奏功
米Google（グーグル）が2024年2月1日に適用を開始した「メール送信者のガイドライン（Email sender guidelines）」が奏功している。メールセキュリティーベンダーであるTwoFiveの調査によれば、日経平均株価を構成する上場企業225社の送信ドメイン認証「DMARC」導入率は85.8％に急増したという。メールのセキュリティーレベルは確実に向上し、迷惑メールや悪意のあるメールによる被害を防ぎやすくなっている。 DMARC導入状況を定点観測 メール送信者のガイドラインでは、Gmailアカウント宛てに1日当たり5000件以上のメールを送る企業などに対して、送信ドメイン認証「SPF」「DKIM」及びDMARCの全てに対応することを求めている。このうち、最も導入率が低いとされるDMARCへの対応が進むかどうかが注目されている。
98％の人が「デフォルトブラウザは自分で決めたい」と考えていると回答
スマートフォン・PCをセットアップするときや、新しくインストールしたウェブブラウザを開いたときなどに、「このブラウザをデフォルトのブラウザとして設定しますか？」という表示が出現することがあります。この表示が必要かどうかを問うたMozillaの調査により、実に98％が「必要だ」と答えたことがわかりました。 Deciding for ourselves: 98% of people want a browser choice screen, Mozilla study finds https://blog.mozilla.org/en/mozilla/browser-choice-screen-study/ Can browser choice screens be effective? - Mozilla Research https://research.mozilla.org/brows
実はAndroidスマホの方がiPhoneよりも使いやすい？ - iPhone Mania
iPhoneはAndroidスマートフォンよりも「直感的に操作できる」と言われており、使い方説明書がついていません。 しかしGreen Smartphonesが調査したところ、Androidスマホユーザーの方がiPhoneユーザーよりも、スマホが使いやすいと感じていることがわかりました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 「直感的に操作できる」とされるiPhone。 2. Green SmartphonesがGoogleで検索された「使い方」回数を分析。 3. AndroidのほうがiOSよりも使いやすいという結果に。 検索回数が少ない＝使いやすい Green Smartphonesは米国において12カ月間にわたり、「スクリーンショットの撮り方」「電話番号のブロックの仕方」などの「スマホの使い方」を、ユーザーがGoogleで検索した回数をAndroid、iOSでそれぞれ調査、どちら
もしTwitterが有料化・終了したらどこに移行する 1位は？ Twitter以外使わないと断言する人も
Twitterが有料化・終了した場合、Instagramに移行する人が最も多い──そんな調査結果をMMD研究所が12月26日に発表した。2位はLINE、3位はFacebookになった。 調査は12月9日から10日にかけて、スマートフォンユーザー2231人を対象に実施。このうちTwitterを利用している692人に「もしTwitterが有料化・終了した場合に次に利用すると思うサービス」を尋ねたところ、Instagramが40.2％、LINEが31.8％、Facebookが11.1％となった。 4位以降はTikTok（10.5％）、ツイキャス（3.6％）、mixi（3.3％）、Pinterest（2.2％）、Tumblr（1.6％）LinkedIn（1.4％）、Clubhouse（0.9％）だった。「Twitter以外は使わない」と答えた人も7.8％いた。 回答したTwitterユーザーのうち
夏の自由研究 - 「エアコン室外機に濡れタオル」は効果があるのか
2018年夏、「室外機に濡れタオルをかけることでエアコンの効きが良くなる」というツイートがバズったので、これが事実かどうかを検証した結果、事実であることが確認できました。
20代は8％しか上司に報告しない！？ビジネスメールの誤送信と対応の実態調査を発表新入社員から企業情報が漏洩するリスクに要注意 | 法人向けクラウドメールサービスのサイバーソリューションズ
20代は8％しか上司に報告しない！？ ビジネスメールの誤送信と対応の実態調査を発表 新入社員から企業情報が漏洩するリスクに要注意 法人向けソフトウェアの開発、販売を行うサイバーソリューションズ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:秋田健太郎、以下当社)は、従業員数300人以上の企業の経営者・会社員300名を対象とした、「メール誤送信後の対応調査」の結果を本日発表いたします。 4月の入社当初は緊張して面持ちで仕事に臨んでいた新入社員も、6月に入り、仕事環境にも慣れてきた方も多いかと思います。しかし、仕事に慣れて気持ちに余裕ができた6月こそ、日々の仕事において、“ヒヤリハット”のミスが生まれやすいかもしれません。日々行う業務の中でも、メールは日々の社内外ビジネスコミュニケーションにおいて欠かせないツールとなっております。どのビジネスパーソンでも使用するビジネスメールのやり取りにおいて、
Web会議のストレスは音質の悪さから、理解力や反応速度に影響─NTTデータ経営研とShure | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ コミュニケーション ＞ 調査・レポート ＞ Web会議のストレスは音質の悪さから、理解力や反応速度に影響─NTTデータ経営研とShure コミュニケーション コミュニケーション記事一覧へ [調査・レポート] Web会議のストレスは音質の悪さから、理解力や反応速度に影響─NTTデータ経営研とShure 2022年6月14日(火)IT Leaders編集部 リスト NTTデータ経営研究所とシュア・ジャパンは2022年6月13日、Web会議システムの音質が会議参加者のストレスに与える影響について検証し、その結果を発表した。ホワイトペーパーとして公開している。同検証で、音質の悪さによって、参加者の認知機能が低下し、理解力や反応速度が低下することが判明した。同社は、「Web会議の音質は、経営層が今後注目すべき重要な要素であるとしているとしている。
「使用中のオープンソースで継続的にアップデートしていない」9割
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本シノプシスは5月19日、オープンソースソフトウェア（OSS）のセキュリティやリスクなどを分析した、2022年の「Open Source Security and Risk Analysis（OSSRA）」レポートを解説する記者説明会を開催した。 米本社のSynopsysが2021年に監査した2409のコード中、1つ以上の脆弱性を発見したコードは81％、ライセンス条件の競合を見つけたコードは53％、4年以上昔のコンポーネントを使い続けているコードは85％におよんでいる（脆弱性と保守の母数は2097）。 調査結果から浮かび上がったOSS開発者の厳しい状況に対して、日本シノプシス ソフトウェア・インテグリティ・グループ シニア・セキュリテ
SaaSの設定ミスがセキュリティインシデントの63%に関与している? (Cloud Security Alliance ) - まるちゃんの情報セキュリティ気まぐれ日記
国民に「マイナンバー」の共通番号法案を閣議決定、２０１５年から利用開始目指す (shimarnyのブログ) 内閣官房情報セキュリティセンター／NISC (Wiki (PukiWiki/TrackBack 0.3)) Twitter Trackbacks () 君は生き残ることができるか？ (情報セキュリティプロフェッショナルをめざそう！(Sec. Pro. Hacks)) 公認会計士試験の最新情報について (公認会計士試験ガイド★講座 対策 受験 求人 事務所 問題集 合格 資格 学校) 短答式合格率4.6%に！ (■ＣＦＯのための最新情報■) 世間が反対するDPI広告を擁護する (んがぺのちょっとした政治・経済の話) 米国防総省、米軍サイバー対策を統括する司令部を設立 (情報セキュリティプロフェッショナルをめざそう！(Sec. Pro. Hacks)) 総務省 (時の流れ) クラウド・コ
「月曜日のたわわ」を人々はどう見るか/田中辰雄 - SYNODOS
1．はじめに 日経新聞に載った「月曜日のたわわ」の広告は波紋を呼んだ。「月曜日のたわわ」は青年漫画誌の連載漫画であり、その漫画のキャラを使った広告が不適切であるとして批判されたのである。批判の趣旨は、広告で描かれた絵は女子高生を性的に扱っており、新聞の広告として不適切という点にある。これに対し、表現の自由で許される範囲であるという反論がなされ、活発な論争が起きている。 これに類似の論争はこれまでに何度も繰り返されてきた。古くは、人工知能学会表紙事件（2014年）、新しくは宇崎ちゃん献血ポスター事件（2019年）、そして直近では温泉むすめの事件（2020年）が記憶に新しい。 これらの論争では、人々がその表現をどう受け取るかが争点の一つである。しかし、騒動の渦中に人々がその表現をどう受け取っているかが調べられた例は多くはない。本稿ではこれを試みる。この広告に対して批判する意見、容認する意見はど
“3大クラウド”での設定ミスランキング、トレンドマイクロが発表 中にはミス率98％のサービスも
いわゆる“3大クラウド”（AWS、Azure、GCP）が提供するサービスのうち、設定ミスが起きやすいのは？──トレンドマイクロは4月6日、定期的に公開しているセキュリティレポート内で、こんな調査の結果を発表した。 調査はトレンドマイクロが提供する、クラウド環境の設定不備を検知する企業向けサービス「Trend Micro Cloud One-Conformity」が、2021年に全世界で実施した検査の結果を基に実施。設定ミスの発生率などをクラウドサービスごとに算出した。 AWSで最も設定ミスが多かったのは、AWSの各種サービスの設定や管理を支援する「AWS CloudFormation」。約582万回の検査で、約257万件（発生率44％）の設定ミスが見つかったという。2位はストレージサービス「Amazon S3」（約753万回で約267万件、発生率35％）、3位はEC2インスタンス向けのスト
総務省「誰でも使える統計オープンデータ」無料オンライン講座スタート
総務省は1月11日、データサイエンスのオンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」を、MOOC講座プラットフォーム「gacco」で開講した。社会人・大学生に、統計オープンデータを活用したデータ分析の手法を解説する講座で、3月7日まで受講できる。 週約3時間×4週間の内容。政府統計の総合窓口「e-Stat」、総務省と統計センターが提供する統計GIS、API機能などを使い、データ分析の手法を学べる。 講師は「統計学が最強の学問である」の著書で知られる統計家の西内啓氏や、総務省統計局の担当者など。 2017年6月に初開講して以来、断続的に開講し、のべ約2万8000人が受講した講座。 関連記事 政府が「ワクチン接種状況ダッシュボード」公開 性別や都道府県別に可視化 政府が、全国の新型コロナワクチンの接種状況を一覧にまとめた「ワクチン接種状況ダッシュボード」を公開。統計情報をまとめたCSVやJS
国勢調査の回答率は81.3％ ネット・郵送ともに前回超え
総務省は10月21日、一部地域を除いて20日に締め切った国勢調査の回答率が81.3％だったと発表した。このうちネットでの回答率は39.5％、郵送での回答率は41.8％。2015年の前回調査（全体71.0％、ネット36.9％、郵送34.1％）を上回った。 国勢調査は、世帯や就業状況の把握などを目的に、日本に住む全員を対象に5年おきに実施。15年からは郵送に加えて、専用サイトで回答を受け付けている。 20年の国勢調査は当初、ネット・郵送ともに回答期限を10月7日としていたが、コロナ禍の影響を配慮して20日まで延長していた。 災害などの影響で期限を延長している153の市町村では、最長で21年2月20日まで回答を受け付ける。各地域からの回答を踏まえた確定値は、21年11月以降に発表する予定。 関連記事 国勢調査、ネット・郵送ともに回答期限を延長 10月20日まで 総務省が、国勢調査の回答期限を延長
「スマホでのコンテンツ視聴に占める広告の比率調査」を実施
「スマホでのコンテンツ視聴に占める広告の比率調査」を実施主要Webサイトのデータ転送量、平均4割は広告 株式会社角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区 代表取締役社長：加瀬典子）は11月4日、「スマホでのコンテンツ視聴に占める広告の比率調査」および「ブラウザーアプリによるWeb表示速度の調査」を実施し、その結果を取りまとめましたので、お知らせいたします。 新型コロナウイルス感染症流行の影響による外出自粛などによって、国内のインターネットのデータ転送量は、月によっては例年より約５割増加しました（米アカマイ・テクノロジーズ調べ、2020年4月）。インターネットのデータ転送量には、コンテンツのデータだけでなく広告のデータも含まれ、その広告データの通信料金も、ユーザーが負担していることになります。そこで今回、Webをスマートフォンから利用する際のデータ転送量のうち、広告データがどの程度の比率を
中央省庁の情報漏えい件数、「このままなら21年は過去2番目の被害規模」 テレワーク推進が背景か
中央省庁が所管する外郭団体の漏えい件数は合計約10万6000件。19年が約6万8000件で最多、次いで20年が約1万件だが、21年は5月末までで約8000件のペースだ。 20年～21年の傾向について同社は、中央省庁と外郭団体ともに新型コロナ対策でテレワークの利用者数が増えたことが影響していると分析。「21年12月末には、20年の漏えい件数を超えて過去2番目の被害規模になる可能性が高い」（同社）と予測している。 内閣人事局の調査では、テレワーク体制下で職員が私物の携帯電話を使って業務した例があったという。同社は「情報セキュリティ担当の目の届かない範囲の増大は、セキュリティリスクも増大させる」と指摘し、21年が増加傾向の理由を「正確には分からないが、20年時点で漏えいしたセキュリティの穴を修正せずに業務を続けている可能性もある」と分析した。 調査ではメールアドレスとパスワードの両方がダークウェ
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最も満足度が高いQRコード決済 2位の「PayPay」を抑えて1位になったサービスは？ MMD調査
Chromebookのシェアが1%から13%に急増。2021年には24%へ
