強まるオフィス回帰、出社とテレワークの「最適割合」が調査で判明テレワークと出社、最適な実施割合はどの程度なのか――。最新調査に基づき働き方の最新動向を探る特集の2回目は、こんな疑問に向き合ってみる。出社回帰の流れが強まるいま、企業がテレワークを活用するメリットについても再考したい。 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を2020年春から年2回実施しており、2023年4月に7回目となる最新の調査をした。まずテレワーク制度の有無が、人材採用や多様性の確保などにどう影響するかについて、尋ねてみた。 「企業がテレワークを積極的に実施することで、人材（新卒・中途）の獲得のしやすさはどう変化すると思いますか」と質問したところ、「人材を獲得しやすくなる」「やや獲得しやすくなる」と答えた人の割合が69.6％に達した。約7割の回答者が、ポジティブな影響をもたらすと考えていることが分かった。 自由意見でも、プラスに作用する
