株式会社ルグラン【SEM】コンサルティング, セミナー, 資格, 人材派遣日本に検索連動型広告が持ち込まれてから丸8年が経ちますが、これは日本だけでなく、海外でもいまだに議論が続く「古くて新しいテーマ」といえるでしょう。 検索エンジンや広告代理店など、検索連動型広告を提供・販売する立場からすれば、様々なニーズをかかえる広告主に、できるだけ多く利用してもらいたいという事情もあり、おそらくは「検索連動型広告にはブランディング効果もある」という見方に共感を示す人は多いでしょう。 例えば、グーグルでは、2009年に、広告代理店大手の電通と共同で「検索連動型広告のブランドへの影響調査」を実施しています。これによると、 ・自動車など高価な耐久消費財と、飲料など安価な消費財とでは、消費者の検索の頻度や目的は異なる ・自然検索とあわせて検索連動型広告を活用することで、消費者の商品に対する理解度・好感度などブランド価値評価は向上する ・これにより消費者の商品購入意向も高まる
