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ブックマーク / www.newsweekjapan.jp (14)

  • 時代に合わなくなったヒーロー「ジェームズ・ボンド」の最期が意味するもの

    第一線を退いたボンドは静かな暮らしを楽しんでいたのだが…… ©︎2021 DANJAQ, LLC AND MGM. ALL RIGHTS RESERVED <『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』でダニエル・クレイグが演じた007の最期は、去りゆくアベンジャーズの英雄たちと重なる> 『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』は、ダニエル・クレイグがイギリスのスパイ、ジェームズ・ボンドを演じた最後の作品だ(以下、映画のネタバレあり)。そればかりか、あたかも「最後のボンドムービー」であるかのように幕を閉じる。 人類滅亡をもたらす可能性のあるウイルスが保管されている施設に向け、ミサイルが発射される。確実に命中させるためにボンドはその場に残り、吹き飛ばされる建物と運命を共にするのだ。 人々の命を救うために自らを犠牲にする――ヒーローにとってこれほど高貴な死に方はない。「高貴」なんてボンドの柄ではないけれど

    時代に合わなくなったヒーロー「ジェームズ・ボンド」の最期が意味するもの
  • ザッカーバーグ、人生最悪の週明け

    Zuckerberg May Be Having the Worst Week of His Life and It Is Only Monday <内部告発者のテレビ出演に加えてシステム障害によるサービス停止、さらには株価下落に加えて15億人分の個人情報流出のおそれも> フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)にとって、10月4日は人生で最悪の週明けだったかもしれない。 同社は今週、米連邦議会で開かれる公聴会での証言を予定しているが、それに先立ち、内部告発テレビで放送された。内部告発を行ったのは、同社の元従業員フランシス・ハウゲン。彼女は、フェイスブックが対話より対立を煽り、10代の若者の繊細な心をい物にするなどして利益を上げてきたことを示す内部文書をリークした。 2019年にフェイスブックに入社し、同プラットフォーム上に出回る偽情報への対処にあたってきたハウゲ

    ザッカーバーグ、人生最悪の週明け
  • 「寝はじめる姿勢」で目覚めが変わる 寝ても疲れが取れない人に共通する「睡眠の大間違い」

    ぐっすり眠るために必要なこととは? 写真はイメージです。RyanKing999 - iStockphoto 疲れをとるにはどうすればいいのか。『疲れないカラダ大図鑑』(アスコム)を出したトレーナーの夏嶋隆さんは「マッサージに通っても疲れの原因は改善しない。まずは寝相を見直したほうがいい」という――。 深い眠りを実現するカギは「寝相の悪さ」 質の高い睡眠は、一日の疲れをしっかりと回復させ、翌日に疲れを持ち越さないために、とても大切なことです。 では、ぐっすり眠るために、真っ先にすべきことは、次のうちどれでしょうか? 正解は2の「寝返りの回数」です。 睡眠をしっかりとったのに翌朝疲れが残っているのは、寝ているときの環境や姿勢によって、体がさらに疲れをため込んでしまうからです。 起きているときと同様に、筋肉はずっと同じ姿勢をしていると、血流が悪化し、どんどん疲労物質をため込んでしまいます。つまり

    「寝はじめる姿勢」で目覚めが変わる 寝ても疲れが取れない人に共通する「睡眠の大間違い」
  • ロックダウンは必要なかった? 「外出禁止は感染抑制と相関がない」と研究結果

    <欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析した......> 新型コロナウイルス感染症の感染拡大を抑制するための公衆衛生戦略として「ソーシャル・ディスタンシング(社会的距離戦略)」が世界各国で採用され、欧米諸国の多くは、2020年3月以降、国民や市民、企業の活動を強制的に制限する「ロックダウン(都市封鎖)」の措置を講じてきた。 それでは実際、ロックダウンなど、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の抑制にどのくらい寄与しているのだろうか。 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学(UEA)の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染

    ロックダウンは必要なかった? 「外出禁止は感染抑制と相関がない」と研究結果
  • 【2020米大統領選】ベーシック・インカムを唱えるアジア系候補アンドリュー・ヤング

    <ベンチャー起業家のヤングが、多くの人々の仕事AIが奪う未来を憂いて提唱する「ヒューマン・キャピタリズム」> 2020年米大統領選の予備選がすでに盛り上がっていることを前回の記事で語った。 この中で、政治の未経験者でありながらインターネットで情熱的な支持者を集めている民主党候補がいる。ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)を強く推している44歳のアジア系アメリカ人、アンドリュー・ヤングだ。 ヤングが「フリーダム配当金(Freedom Dividend)」と呼ぶUBIは、18歳から64歳(社会保障での通常の引退年齢の設定が65歳だから)のアメリカ市民全員に毎月1000ドル(約11万円)を支給するというものであり、世界で最も大金持ちのジェフ・ベゾスも無職の人も平等の扱いである。 この部分だけを取り上げると、「最低賃金を時給15ドルに引き上げる」ことを政策の看板にしてきたバーニー・サンダ

    【2020米大統領選】ベーシック・インカムを唱えるアジア系候補アンドリュー・ヤング
  • 投資はなにが面白い? 醍醐味は、お金儲けより「妄想」です | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト

    投資家がいちばん楽しんでやっているのは、実はビジネスシミュレーションという"妄想"――カリスマ・ファンドマネジャーの藤野英人氏が説く「投資家脳」のつくり方とは?> 2014年から始まったNISA(少額投資非課税制度)や、今年から対象者が大幅に広がったiDeCo(個人型確定拠出年金)を利用して、株式投資を始める人が増えている。どちらも、個人資産をなんとか投資へ向けさせたい政府の意向による政策だ。 日の家計の金融資産総額は、2016年末に1800兆円を突破して過去最高を更新した。このうち市場に流れ込んでいる資産は、株式等と投資信託を合わせて15.4%の280兆円(2017年3月末時点)。前四半期から約7.5%の増加となった。 だがその一方、現金・預金の全体に占める割合は51.5%で、金額にすると実に932兆円。しかも、2.3%という伸び率は過去最高だった。 これに対してアメリカでは、株式等

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  • トランプに熱狂する白人労働階級「ヒルビリー」の真実

    <知識層からときに「白いゴミ」とまで蔑まれる白人の労働者階級。貧困と無教養を世代を越えて引き継ぐ彼らに、今回の選挙で「声とプライド」を与えたのがトランプだった>(写真:筆者が取材したニューハンプシャー州のトランプの選挙集会) 無名の作家が書いたメモワール『Hillbilly Elegy』が、静かにアメリカのベストセラーになっている。 著者のJ.D.ヴァンスは、由緒あるイェール大学ロースクールを修了し、サンフランシスコのITベンチャー企業の社長として働いている。よく見るタイプのエリートの半生記がなぜこれだけ注目されるのかというと、ヴァンスの生い立ちが普通ではないからだ。 ヴァンスの故郷ミドルタウンは、AKスチールという鉄鋼メーカーの拠地として知られるオハイオ州南部の地方都市だ。かつて有力鉄鋼メーカーだったアームコ社の苦難を、川崎製鉄が資提携という形で救ったのがAKスチールだが、グローバル

    トランプに熱狂する白人労働階級「ヒルビリー」の真実
  • 銃乱射はテロか憎悪か、思い当たり過ぎるフロリダの闇

    <史上最悪の銃乱射はテロだったのかヘイトクライムだったのか。襲われたのがゲイが集まるナイトクラブだったことで、アメリカ人は反応に戸惑っている。いったいなぜこんな事件が起こったのか。現地に取材するとヒントがいくつも見えてきた> 昨日未明の銃乱射事件は、アメリカが抱える脅威がテロだけではないことを思い起こさせた。フロリダ州オーランドでゲイが集まるナイトクラブに男が入り込み、50人を撃ち殺した。 保守派の政治家はテロとの戦いを強化すべきだと呼び掛ける。進歩派は銃規制の厳格化を求め、LGBT(性的少数者)コミュニティーは寛容を説く。イスラム教徒は「平和の宗教」であるイスラム教と過激派の思想を区別してくれと懇願する。 いったい事件質は何なのか、当の教訓は何なのか、どうすれば再発を防止できるのか、アメリカ人は皆、答えを探しあぐねている。 【参考記事】銃乱射が起きても銃規制が進まない理由 バラク・

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  • 世界人口の半分と同じ富が62人の富豪に集中

    格差も極まれり。貧困問題に取り組むNGOのオックスファムは最新の報告書で、世界ではわずか62人の富豪が、最貧層35億人分と同じだけの富を所有しているという。 この62人の昨年の富は1兆7600億ドルに上り、世界人口の半分以上を合わせた額を上回った。2010年には、世界人口の半分と同じ富を独占していたのは388人の富豪だった。この1年で富はますます少数に集中し、今では二階建てバスの定員にも満たない人数になっている。 富裕層の富は2010~2015の間に44%増大。これはざっとカナダのGDPと同じ額だ。富の集中と租税回避地に隠された推定7兆6000億ドルの資産のおかげで、世界的な貧富の格差は「過去例をみない極端さになりつつある」と、同リポートは警告する。 「社会契約」が破綻 「金融危機と世界大不況の後、経済は再び回復しはじめている。これは喜ぶべきことだと誰もが思っている。だが、所得の成長や富の

    世界人口の半分と同じ富が62人の富豪に集中
  • コニャックの王「ルイ13世」が100年後の未来を啓示する革新的な映画『100 YEARS: THE MOVIE YOU WILL NEVER SEE(見ることのない映画)』プロジェクトを発表。

    2115年に全編公開される、映画『100 YEARS: THE MOVIE YOU WILL NEVER SEE( 見ることのない映画)』 コニャックの王「ルイ13世」が、100年後の地球をテーマにしたオリジナル映画プロジェクトを発表し、去る11月18日にロサンゼルスのSheats Goldstein Mansionにて予告編の限定プレビューが開催された。『100 YEARS: THE MOVIE YOU WILL NEVER SEE(見ることのない映画)』というタイトルが付けられた映画は、なんと100年後の2115年11月18日にフランス・コニャック地方にあるMAISON LOUIS XIIIにて全編公開される。「ルイ13世」は熟成期間100年にも及ぶ原酒をブレンドした究極のコニャック。100年もの時間にインスパイアされて制作された作品で、フィルムリールは100年後の公開当日に自動的に開

    コニャックの王「ルイ13世」が100年後の未来を啓示する革新的な映画『100 YEARS: THE MOVIE YOU WILL NEVER SEE(見ることのない映画)』プロジェクトを発表。
    rytich
    rytich 2016/01/11
    すごいプロジェクトだ
  • 安保法案については、アメリカ人だから語りません | パックン(パトリック・ハーラン) | ニューズウィーク日本版

    【はじめに】 僕らアメリカ人が日の安全保障問題について、しつこく意見を述べたりすると、日の皆さんはむかつくかもしれない。 「そもそもいまの憲法を押し付けたのはアメリカだろ!」と反発する人もいれば、「集団的自衛権を求めているのはお前たちだろ!」と反発する人もいるでしょう。 どちらも否定しづらいし反論しづらい。 だから、今回は安保法案に関して自分の立場をわきまえた上で、個人的な意見は控えさせていただきます。反対だけどね。でも「反対だ」とは言わない。 「敵国の少ない日が集団的自衛権を実行し、敵国の多いアメリカとつながれば、日がより危険な状態になると思う」という自分の考え方も説明しない。 「武装して勢力の均衡を保とうとする場合、相手が核保有国だったら、こちらも核保有国になる必要さえあるのでは?」という疑問もぶつけない。そんな個人の見解をここでは一切書かないことにしよう(では、題へ)。 先

    安保法案については、アメリカ人だから語りません | パックン(パトリック・ハーラン) | ニューズウィーク日本版
  • 「金髪・付け鼻」はどうして差別になるのか?

    ANA(全日空輸)は今月中旬から放映が始まった同社のテレビCFに対し、人種差別的だとの苦情が寄せられていることを理由に放映を打ち切ったようです。問題とされたのは、3月から羽田空港発着のANA国際線が増便されることをアピールするキャンペーンのCFで、ANAのパイロットに扮した俳優の西島秀俊さんとお笑いタレントのバカリズムさんが、今回の「大増便」に伴って同社のイメージアップをしようと英語で会話している内容です。 就航地を紹介して「増便の喜び」で盛り上がったところで、バカリズムさんが「じゃあ、ハグしよう」というと、西島さんは「何とも日的なリアクションだね」とこれを否定。そこで "Let's change the image of Japanese people!" と西島さんが言うと、バカリズムさんが "Sure." と応じるのだが、このときバカリズムさんの見た目は、金髪のカツラと高さを強調

    「金髪・付け鼻」はどうして差別になるのか?
  • 「スナップチャット、お前もか」の創業ウラ話

    フェイスブックのあまり美しくない創業物語は有名だ。ハーバード大学の学生を結ぶソーシャルネットワークのしくみは、もともと同大学の上級生のウィンクルフォス兄弟によるアイデアだったが、プログラムを任されたマーク・ザッカーバーグが取ってしまったとか、創設時にCFOを務めていた共同創設者を追い出したといったような話だ。 同様の創業話は、最近IPO(新規株公開)を果たしたツイッターにもある。3人の共同創業者や現在のCEOの間で、勢力争いや足の引っ張り合いがあったということが、最近明らかになっている。かねがね仲が悪いという噂はあったが、同社のCEOが何度も入れ替わったのはそういうことかと、みな納得したはずである。 最近、フェイスブックやグーグルからの30~40億ドル規模の買収話を蹴ったことで話題になったスナップチャットでも同じようなことがあったようだ。スナップチャットは、写真やビデオでチャットができるサ

  • http://www.newsweekjapan.jp/headlines/business/2013/12/115416.php

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