日本の外資系エリートが集う匿名SNSが急成長、レイオフや買収きっかけ。給与も丸裸で｢賃上げや転職の交渉力｣に
匿名のキャリアSNS｢WorkCircle（ワークサークル）｣が急成長している。 グーグル、アマゾン、マイクロソフト、セールスフォースなど外資ITをはじめ、国内ではソニー、LINEヤフー、楽天、リクルートなどで働く、いわゆる“ハイスペ”人材が会員だ。 SNS内には外資系社員のみが参加できる｢プライムラウンジ｣も。 勤務先のメールアドレスで会員登録し、給与情報コーナーに書き込むには給与明細や源泉徴収票の提出が必須。 こうして確保した情報の信頼性の高さと、匿名でコメントを書き込める気軽さがウケて、 ｢○歳までにいくら稼いでた？｣｢この会社、本当にこれくらいの年収いく？｣ ｢資産形成どうしてる？ どんなポートフォリオ？｣｢RSU（株式報酬）っていつが売り時？｣ ｢産休で仕事から離れるんだけど、男性は本音ではどう思ってる？｣ など、生々しい会話が日夜繰り広げられている。 2023年3月のリリースか
【年長者のモヤモヤ】どうしてLINE交換してくれないの？ 若者たちが「LINEはやってません」と答える理由（マネーポストWEB） - Yahoo!ニュース
国内では9500万人が利用しているLINE（2023年3月、月間ユーザー数）。様々なSNSがあるなかでも、個人間のチャットや仲間同士のグループチャット、さらには通話機能も備える利便性の良さにより急速にシェアを伸ばし、今では若い世代だけではなく60代で80.1％、70代でも72.7％が利用するほど広く浸透している（NTTドコモモバイル社会研究所「2023年一般向けモバイル動向調査」より）。ただ、だからといって若い世代がLINEでのコミュニケーションに積極的というわけではないようだ――。 都内で飲食店を営むAさん（40代男性）は、若者にLINE交換を嫌がられる経験をしたと話す。 「学生のアルバイトに仕事のシフトの連絡などのためにLINEのIDを聞いたのですが、『LINEはやってないので、インスタ（Instagram）かディスコード（通話やチャットが可能なアメリカのSNS）じゃダメですか？』と言
トランプ氏 SNSで「21日逮捕される」と主張 抗議呼びかけ | NHK
アメリカのトランプ前大統領は、21日に自身が逮捕されるとSNSで主張しました。 容疑など詳しいことには触れていませんが、検察を情報の出どころとしていて支持者らに抗議するよう呼びかけました。 アメリカのトランプ前大統領は18日、自身が関係する企業が立ち上げたSNS「トゥルース・ソーシャル」に「共和党の圧倒的な有力候補である前の大統領が来週火曜日に逮捕されるだろう」と投稿し、21日に自身が逮捕されると主張しました。 容疑など詳しいことには触れていませんが、この情報の出どころについては「マンハッタン地区の検察の違法な情報漏えいがそれを示している」としています。 これについてトランプ氏の代理人は声明で検察当局から逮捕について連絡があったわけではないと説明しています。 一方、トランプ氏は投稿に「われわれの国を取り戻せ」と書き込み、支持者らに抗議するよう呼びかけています。 トランプ氏をめぐっては、トラ
Jack Dorsey-backed Twitter alternative Bluesky hits the App Store as an invite-only app | TechCrunch
Meety中村CEO、ソーシャル炎上の対応経緯を赤裸々にnoteで一般公開。ダイヤモンド岩本氏などから公開批評されてしまい、再び炎上。
追記：被害女性から「示談自体が強制的だった」という旨の告発があり、本記事公開時点より、さらにソーシャル炎上する事態となっております。記事末尾に追記しております。 先日、スタートアップ「Meety」社員の方が女性とのトラブルで炎上する事件があったのをご存知でしょうか。炎上の詳細は省きますが、その事件に対する対応レポートが公開されました。 【ご報告】 先日Twitterで弊社社員に関する投稿が拡散され、多くの方々にご心配をお掛けいたしました。 本件、無事に解決へ向かっております。詳細については note をご覧いただけますと幸いです🙇♂️ 今回の出来事・Meetyのこれからについてhttps://t.co/3VO6krjtCG — 中村 拓哉 | Meety | カジュアル面談プラットフォーム (@3kkabi) November 22, 2022 通常、このようなレポートは被害者および当
今回の出来事・Meetyのこれからについて｜中村 拓哉 | Meety CEO｜note
何があったのかご存じの方も多いかと思いますが、先日Twitterで弊社社員に関する投稿が拡散され、多くの方々にご心配をお掛けいたしました。 まず本件について、拡散した当事者の方が警察に被害届を出しているものではなく、専門家を通じて当事者に事実確認をさせて頂いた結果、（後述のように本件を招いた社員の言動について全く問題がなかったとは考えておりませんが）ネットで騒がれたような事件性のあるものではなかったことが判明しています。 現在は、元ネタとなったツイートは拡散された当事者の方の同意の上で削除されており、まとめ記事等の二次拡散された情報に関しても、削除依頼をはじめるところです。 本件は、大前提としてMeetyというサービス内での出来事ではなく、あくまで個人間での出来事になりますので、本来会社として対応する義務はありませんでした。しかし、サービスにまで悪影響を及ぼすことを意図した発言があったため
SNS全盛期のいま、経営者は情報発信すべきなのか？｜エルモ/Marketing Media Lab
こんにちは、マーケターのエルモ（@elmo_marketing）です。 今日は、「経営者はネットで発信すべきなのか？」について書いてみます。 1億総発信時代と言われたり、SNSで影響力を高めたインフルエンサーが社長業を始めたり、実際に有名な経営者がSNSを始めたり.... 令和の時代、情報発信は必須のように見えますよね。 ただし、こと社長業に関しては、「発信業はマストではない」と思っています。 もっと具体的にいうと、「規模が小さいスタートアップや個人事業主なら発信すべし、ある程度事業規模が大きい社長なら無理にやらないほうがいい」が僕の持論です。 社長はSNS発信すべきか？と聞かれたら、「基本はやらないほうが良い。好きならやれば？」と答えます。事業にインパクトを与えるリスクリターンを考えると、ある閾値を超えた経営者はやらないほうが良い。個人発信で得るリターンは、事業拡大とともに小さくなってい
井口尊仁氏インタビュー：オーディオソーシャル参入から4年、さらに進化を遂げた「Dabel」はユーザ10万人達成を目指し爆走中 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
井口尊仁氏。井口氏自宅近くの京都・法然院にて。 Image credit: Masaru Ikeda 井口尊仁氏が手掛けてきたプロダクトやサービスは、すでに終了したものも含めるとかなりの数になるため、それらを最初から遡ることはしないが、この4年間、彼は声を使ったサービス、オーディオソーシャルという領域にフォーカスしてきた。2016年の「baby（ベイビー）」を皮切りに、翌年にはそれの進化系「Ball（ボール）」が誕生。さらにピボットを重ね、アメリカで「Dabel（ダベル）」をローンチしたのは昨年1月末のことだ（当初の名前は「ear.ly（イアーリー）」。 以前からサンフランシスコと京都の2つの都市を拠点に活動するデュアラーである井口氏だが、新型コロナウイルスの拡大以降は海外渡航の手段が閉ざされ、ほぼ京都に留まっての活動を余儀なくされている。ただ、それが Dabel にとって向かい風かと思い
SNSユーザーって「社会」を維持する気あるの？ って話 / #twitterを換気しよう｜落合陽一
久しぶりに美術展でもイベントレポートでもないことを書いているのだけど，この前落合塾の定例でもWeeklyOchiaiの放送でもいった話だから，僕の中でどこか猛烈に気になってるところがあるんだろう． SNSの空気の話． できればtwitterやfacebookを「換気」したいという話． たとえば，学校の集まりや会社の集まりで暴言吐いたり陰口言ったりするヤツがいたら「空気悪くなるし，出来るだけそういうことはやめよう」という思いを持って注意したりしながら日々を過ごすと思う．それは指導する側も受けとる側も，どちらも合意の上で行われていると思うし，コミュニティや社会を維持するってそういうこと．お互いに過ごしやすい場所にしようとする努力が社会を作るし，ゴミのポイ捨ては良くないし，電車にツバを吐かないでください，と僕は小学校の時に習いました． さて，そんな当たり前のことがtwitterやfacebook
SNSを1年やめてみて何が変わったのか、という実際の記録
by Mika Baumeister SNSが人のメンタルに悪影響を及ぼしている……という研究結果やニュースはそこかしこに存在します。「SNSをやめて、人間関係が良好になりました」という発言や「100万ドルの価値があるスタートアップを創設することができました」という主張を耳にした開発者のJosh C. Simmonsさんも「SNSをやめるのはきっといいことのはずだろう」と考えて、2018年にSNS断ちを決意した1人。実際にSNS断ちを行うことでどのようなことが起こり、どのような利点を得られたのかという記録をSimmonsさんが公開しています。 I Quit Social Media for a Year and Nothing Magical Happened | Josh C. Simmons https://joshcsimmons.com/2019/09/10/i-quit-soci
SNS時代のマーケティングフレームワーク「DRESS」とは？
マーケティングやビジネスに関わる方なら、みんな「AIDMA」や「AISAS」をご存知だと思います。 AIDMAとは、消費者が購買を決定プロセスのことです。これは ・製品の存在を知る（Attention） ・興味をもつ（Interest） ・欲しいと思う（Desire） ・記憶する（Memory） ・購買する（Action） の頭文字をとったものです。Wikipediaによると AIDMAとは1920年代にアメリカ合衆国の販売・広告の実務書の著作者であったサミュエル・ローランド・ホールが著作中で示した広告宣伝に対する消費者の心理のプロセスを示した略語である。となっています。 昔の広告らしいなーという感じはするものの、今の日本でも、「人に欲しいと思わせるために恐怖などの感情を刺激したり、一貫性を持って量を投下しまくることで、記憶させる」という手法はよく使われるので、非常に優れたフレームワークと
【2024年5月版】人気SNSのユーザー数まとめ｜X（Twitter）、Instagram、LINE、TikTokなど
この他に政府関係や多国間機構に付与される灰色のチェックマークがついたバッジもありますが、一般ユーザーや企業アカウントでは取得できません。取得方法については以下記事をご確認ください。 参考記事：Xプレミアム(Twitter Blue）とVerified Organizationsとは？認証マークの付与条件も解説 ■DL資料：業界別X（Twitter）企業アカウント事例集 投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別X（Twitter）企業アカウント事例」を作成しました。 外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のX（Twitter）投稿戦略を考えてみましょう。 株式会社コムニコは、X社が定めるTwitter広告認定代理店となっており、細やかなサポートが可能です。コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしていま
TechCrunch
Two of the biggest groups to oppose robotaxi expansion in California are now formally working together. Teamsters 856, which is tied to one of the longest-standing labor unions in the U.S., and Ridesh With a massive $2 billion reported investment from Google, Anthropic joins OpenAI in reaping the benefits of leadership in the artificial intelligence space, receiving immense sums from the tech gian
今年若者に人気だった言葉とは？2018年”インスタ流行語大賞”20ワード発表します！| したいが見つかる、流行先取りメディア【Petrel（ペトレル）】
2018年ももうすぐ終わり。Instagram（インスタグラム）で話題になったハッシュタグを中心とした流行語をPetrelで調査しました！どんな言葉が2018年のインスタ流行語大賞の候補となのか？今年一年をインスタワードで振り返ろう！ <p>2018年ももうすぐ終わり・・・クリスマスが終われば、あっという間に年末です。</p><p>今年は、Instagram（インスタグラム）の利用者もより急増して、”インスタ映え”なんて言葉もたくさん使われましたね！<br><span style="font-size: 1rem;">そこでインスタで若者を中心に使用された</span><span style="font-size: 1rem;">ワードの内、</span><span style="font-size: 1rem;">Petrelに登録されている約40万ワードの検索流入を分析。<br></s
平成３０年版情報通信白書による、日本人はソーシャル全然利用してないの図とその理由
昨日、こちらを照会してソーシャルでも「無料だから絶対ゲットしろ」といいましたから今朝起きたらKindleの無料で総合１位になってた。ww おそらく総務省が外部のシンクタンク使って、たぶん億は軽く超える費用で作っているはず。内容は多岐にわたり、ICT(情報通信技術)とかIoTとかモバイル決済の現状とか、シェアリングエコノミーのいまとか、ものすごい調査資料を分かりやすく中立に解説している。IT業界やメーカーの人はもちろん、公務員とか教師とかは絶対必読だと思うし、学生も将来を考えるときに絶対持っていないとダメ。日本ばかりか海外の情報も盛りだくさん。 この一冊を熟読すればあなたもネットに詳しい人になれます!! ネットどころかテレビや地方活性やネット選挙などいろんなこともこれだけで最新の情報にアップデートできる。情報処理とかそんな資格よりも、いまどうなってるのかを知ることが大事。野田聖子総務大臣が責
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Jack Dorsey encouraged the student who tracks Elon Musk's jet to keep posting on Bluesky after his Twitter ban
SNSは今が一番面白い。けんすうが語る、私達の生活に起こる革命 | YOUTRUST
シリコンバレーの有名VCが期待する「声のSNS」、評価額は107億円（Forbes JAPAN） - Yahoo!ニュース
TechCrunch | Startup and Technology News
自宅筋トレだけでいい体になれるかギリ30代が実践