イギリスの国民保健サービス(NHS)イングランドは10日、18歳未満に提供するジェンダー(性自認)関連治療についての報告書を発表した。NHSがこれまで、不十分な研究と「非常に乏しい」科学的根拠によるケアを行っており、子供たちが必要とすることに「十分応えてこなかった」と指摘した。
SNSによって性別違和が「伝染」する、という主張(Rapid-onset gender dysphoria、ROGD)について調べたので共有します。 まずROGDは正式に認められた医学用語でも何でもない。臨床科学に関する団体の統括組織、CAAPSは2021年、「ROGDに関する妥当で実証的な研究はなく、ROGDは臨床科学のスタンダードである厳密な査読の対象にもされていない。さらにはROGDがトランスジェンダーの子どもたちや若者たちの生きた経験と合致するという証拠はない」として、「正確で実証的な証拠がないのなら、Rapid-Onset Gender Dysphoria (ROGD)および似通ったコンセプトを臨床・診断から除外することを支持する」というステイトメントを発表、62の医療団体等が署名している。 www.caaps.co ROGDの存在を提唱する2018年のLisa Littmanの
原著 "Irreversible Damage" の内容について "科学的に否定されている" などの攻撃がしきりに行われるのですが、これは主に 米国 "ジェンダー肯定モデル" の医療を推進している主に米 "業界医師" や活動家の人々がそのように主張しているだけです(代表はハフポスト日本語版のサイトに書評が翻訳されている医師のジャック・ターバン氏です)。 実際には精神医学専門家M.Grossman が証言しているように、この主題は専門家の間で立場によって完全に見解が異なり、数年来大きな論争の対象となっています。 すでに英国や欧州・北欧各国(最初に始めたのはスウェーデンです)の当局や専門家は、先日の英国NHSの正式な "思春期ブロッカーの停止発表" のように、未成年者への思春期ブロッカーやホルモン投与を当然のものとする "ジェンダー肯定モデル" についてはその多くが基本的な見直しを開始しており
心と体の性が一致しないトランスジェンダーの実態を取材した米国書籍の翻訳本「トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇」(産経新聞出版)が3日、全国の書店で発売された。同書は昨年末、大手出版社のKADOKAWAが批判を受けて発行を中止。今回も発売前に書店の放火を予告する脅迫メールが届いた。監訳者で解説も担当した精神科医で昭和大の岩波明特任教授は、産経新聞のインタビューに応じ「本書は非常に丁寧に書かれた学術的にも価値のある本だ。批判する人も、まずは本書を読んでからしてほしい」などと語った。 「あまりにも簡単に発行中止を決め、驚いた」。岩波教授はKADOKAWAの判断をこう振り返る。 同社は、「差別を助長する」という批判や本社前での抗議集会の予告などを受けて発行中止を発表、「結果的に当事者の方を傷つけることとなり、誠に申し訳ございません」と謝罪した。 岩波教授は「海
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