なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
【AFP=時事】第2次世界大戦(World War II)の最中の1943年に、ドイツの首都ベルリンにある動物園を襲った爆撃を生き延び、戦後はロシアで過ごしたワニの「サターン(Saturn)」が、84歳でこの世を去った。ロシアのモスクワ動物園(Moscow Zoo)が23日、発表した。 【写真】巨大ワニが共食い、空中で振り回して丸のみ 豪国立公園 同動物園は、サターンの死について「一つの時代の終わり」とコメント。ミシシッピワニは野生下で50歳を超えることがほとんどないため、84歳は「立派な年齢」だという。 サターンは1936年に米国で生まれ、その後ベルリンの動物園に移された。空襲により仲間たち数頭が死んだ後、1943年11月23日にこの動物園を脱走。 1946年になって英軍兵士らに発見され、旧ソ連当局へ引き渡された。 同動物園によると、この空白の3年間のサターンの居場所は「謎」だという。
タレントのラサール石井(64)が7日、自身のツイッターで、大阪府の吉村洋文知事に「大阪府民全員、無理なら大阪市民全員にPCR検査をして真の陽性率を出して下さい」と提案した。 【写真】華麗なフォーム…オリックス戦の始球式に登場した吉村知事 ラサールは、新型コロナウイルス特措法に基づく外出自粛要請や休業要請を段階的に解除するため、府が示した独自基準“大阪モデル”を「いいと思います」と評価しつつ、「その実行力で是非、大阪府民全員、無理なら大阪市民全員にPCR検査をして(無論強制ではなく)真の陽性率を出して下さい」と提案。「それが日本の陽性率の指標になるでしょう」と続けた。 「無症状感染者を自宅療養にし、2週間後に再検査して感染者が減っていれば大成功ではないですか」と述べたラサールに対し、フォロワーからは検査数急増での医療崩壊を懸念する声も出ている。 ラサールは先月、休業要請に応じないパチンコ店名
日頃、政治的な発言をほとんどしない日本の芸能人だが、思わぬところからの発言が話題を呼んでいる。 あの小泉今日子(54)が、辛辣な言葉で安倍政権を批判したのだ。4月22日、自身のツイッター(※)で“アベノマスク”に言及。カビの付着や虫の混入が見つかるなどした政府の不手際について、<汚らわしい嘘や狡は絶対に許されない。カビだらけのマスクはその汚らしさを具現化したように見えて仕方ない。>と、ツイートしたのである。 ※アカウントは、小泉今日子が代表を務める「株式会社明後日」 この批判の根っこには、あいまいなルールの中、行動を制限し、給付や補償の時期も定かにならない状況でも生活を維持しなければならないストレスがあるに違いない。それは、日本に暮らす全ての人が感じていることであり、特に、2月半ば以降、ほぼ身動きが取れないエンタメ業界の窮状は察するに余りある。小泉氏がいらだつのも当然だ。 もっとも、こうし
大阪府が新型コロナウイルス特別措置法に基づき店名を公表したパチンコ店は6店舗。吉村洋文知事は24日の記者会見で、「店名を公表したパチンコ店以外にも20店以上、営業しているという情報が寄せられている。営業を継続するなら引き続き店名公表する」とも話した。 大阪府の発表によると、公表された2店舗は25日から営業を休止したが、「HALULU」「ザ・チャンスα」「P.E.KING OF KINGS大和川店」など数店舗はまだ営業を続行しているという。 だが、公表された店舗以外にも今も営業している店は複数ある。大阪府東部にあるパチンコ店も25日午前から十数人が行列を作っていた。行列に並んでいた客の一人が言う。 「車で30分ほどかけてきた。SNSで営業中だと知りました。仕事も休みだし、暇だからパチンコくらい、ええんちゃうの」 午前10時と開店と同時に、多くの客が店内に駆け込んだ。店員はこう話す。 「自動ド
職員ら120人以上が新型コロナウイルスに集団感染した大阪市の病院で、陽性反応の出た看護師に勤務を続けさせていたことがわかりました。 大阪市生野区の「なみはやリハビリテーション病院」では、22日までに医療従事者や患者ら、あわせて122人の感染が確認されています。大阪市保健所によりますと、この病院は、女性看護師がPCR検査で陽性と判明した後も、20日から翌日朝まで勤務を続けさせていたことがわかりました。女性看護師はその後、保健所からの指導で帰宅したということです。女性看護師は感染者だけが入院する病棟に勤務していて、感染していない患者との接触はなかったとみられます。病院側は保健所の調査に対し「代わりの人を手配しようとしたが、見つからないのでやむなく働かせた」と話しているということです。感染した看護師の同僚の女性看護師がABCテレビの取材に答えました。(Q.病院はPCR検査で陽性反応が出たスタッフ
「緊急事態宣言」が発出された4月7日の夕方、フジテレビにいた。緊急特別番組に出演するためだ。僕は「コロナという名目で、堂々と他人と距離を取れて心地いい」と冷めた発言をしたのだが、共演した木村太郎さんは「宣言はウィルスに対する宣戦布告だ」と盛り上がっていた。 毎日新聞の世論調査によれば、宣言が出されたことを「評価する」人は72%に上ったものの、時期が「遅すぎる」と考える人も70%いるという。要するに、この宣言を大半の国民が待ち望んでいたわけだ。 しかし不思議なのは一部の「リベラル」や「左翼」だと思われていた人までが声高に「早く緊急事態宣言を出せ」とか「欧米のようにロックダウンをしろ」と主張していたことである。 日本の「緊急事態宣言」が個人に対してできるのは自粛要請。しかし主権が部分的に侵害されるのは間違いない。たとえば千葉市長はツイッターで「夜のクラスター発生を防止するべく、県警に対してナイ
新型コロナウイルスへの対策に日夜追われている日本政府。しかし、その対応に疑問符がつくことも少なくない。4月1日、感染予防策として安倍晋三首相は1世帯あたり2枚の布マスクを配布すると発表。「ありがたい」「マスク買えないから助かる」といった感謝の声があがるいっぽうで、「なぜ2枚?」「マスクの前に経済対策すべき」といった怒りの声がネット上で相次いだ。 また4月8日に政府は、コロナ禍により収入が減った世帯に条件付きで30万円の現金給付を行う緊急経済対策を発表。しかし、“世帯主の収入がコロナ感染症発生前と比較して半減以上した場合”といった適用条件が厳しくごく一部の人にしか給付されない懸念から「なぜ一律給付にしない!」「意地でも国民にお金は払いたくないんですね」といった批判が巻き起こっていた。 こうした人々の相次ぐ政府批判に対して、声を上げたのは第一線で活躍する各界の著名人たちだ。 4月8日、お笑いコ
国際オリンピック委員会(IOC)は21日、3000億円ともいわれる追加の大会経費について、20日に公式サイトで発表した「日本の安倍晋三首相が日本が2020年の既存の合意の条件の下で行ったであろう費用を引き続き負担することに同意した」という見解を削除した。 その上で「日本政府は成功したゲームを主催する責任を果たす準備ができていると繰り返し述べています。IOCと組織委を含む日本側は延期によって引き起こされるそれぞれの影響を共同で評価し、共同で議論し続けます」という見解に修正した。 20日の発表を受け、日本側が反発。大会組織委員会は「コストを含む延期による影響については、先週のエグゼクティブプロジェクトレビューにおいて、これが双方共通の課題であることを確認し、今後共同でそれらすべてについて評価し、議論していくことで合意されたと認識しています。3月24日に安倍総理とバッハ会長との電話会談では、費用
お笑いタレント・たむらけんじ(46)が13日、自身のSNSを更新。安倍晋三首相がSNSで公開した「うちで踊ろう」コラボ動画のパロディー動画を公開し、反響を呼んでいる。 【写真】安倍首相ものまね芸人・佐竹正史、星野源とのコラボ動画を“完コピ” たむらは「とても良い素材をありがとうございました。上手に調理出来たかわかりませんが皆さん召し上がれ」とコメント。黒のサングラスに白のふんどしを締めたおなじみの格好で、歌手で俳優の星野源(39)が公開した「うちで踊ろう」に乗せて優雅にティーカップの飲み物を飲んだり、愛犬ならぬ獅子舞をめでる動画をアップした。おなかには「ステイホーム」「ソーシャルディスタンス」「三密vs八光」などとマジック書きされていた。 その上で、たむらは「少しでもお家で踏ん張ってる皆さんが楽しんで頂けたら嬉しいです。でも、めちゃくちゃ怒られたら皆んな助けてね」と記していた。 この投稿に
『週刊プレイボーイ』で「挑発的ニッポン革命計画」を連載中の国際ジャーナリスト、モーリー・ロバートソンが「保守ブームの終わり」について語る。 * * * 新型コロナの感染拡大による安倍政権の対応、そして東京五輪の延期決定までの混乱ぶりを見ると、ここ数年の「保守ブーム」が終焉(しゅうえん)を迎えることになるような気がしています。 これまで安倍首相は"強いリーダー"を演出し続けてきましたが、実際にそこにあったのは強い意志ではなく、「なんとなく」さまざまな周囲のステークホルダーや"仲間"の都合を優先しつつ、「なんとなく」理想的な日本像とされるものに向けて共同幻想を形づくり、「なんとなく」進んでいただけだったのではないか。そのように感じられるのです。 本当は東京五輪を成功させたところで、日本が抱える諸課題が解決されることはない(一時的な盛り上がりや関連事業のバブルはあったとしても)。にもかかわらず、
新型コロナウイルスの感染は、若者世代にも広がっている。東京都が外出自粛の要請を出していた3月末の週末、クラブに遊びに行き、後に感染が判明した神奈川県内の男性会社員(35)は「ウイルスを甘く見ていた」と後悔の思いを口にした。(畑武尊) 3月28日土曜日の深夜。一人暮らしの男性は、千葉市内で開かれたクラブの音楽イベントに参加し、徹夜で踊り明かした。以前から楽しみにしていたイベント。30~40人が集まったが、「密集」「密閉」「密接」の「3密」がそろった空間だった。千葉県は「都内への外出自粛」を呼びかけており、「東京ではなく千葉なので問題ないだろう」との軽い気持ちだった。 体調に異変があったのは30日。頭痛と倦怠(けんたい)感を覚えた。翌31日、出社後に体温を測ると37・5度。早退したが、市販薬で頭痛を抑えられたので仕事は続けた。 4月3日朝、自宅でオレンジジュースを飲むと、氷で薄まったような味だ
自動車メーカー各社は、新型コロナウイルスの感染拡大によって不足が深刻な医療用マスクやフェースシールド、人工呼吸器の生産に乗り出している。そのうちの1社であるテスラは、人工呼吸器1000台を既に出荷したが、受け取った病院によると、これらは本格的な人工呼吸器とは異なるという。 イーロン・マスクは、3月31日に「FDA(食品医薬品局)認可の人工呼吸器を出荷する」とツイートしていた。しかし、The Weekによるとテスラが出荷したのは、医療現場で人工呼吸器と呼ばれるものではなかった。テスラが病院に届けたのは、レスメド社製のBiPAPやB-PAPと呼ばれる機器で、睡眠時無呼吸症候群の治療に用いられるC-PAP装置だったという。 この装置は患者の顔全体や鼻・口にマスクを装着して利用するが、重症化した新型コロナウイルス感染症の治療には適さないという。コロナウイルスの重症患者に必要なのは、気管にチューブを
高須クリニック院長の高須克弥氏(75)が、8日、ツイッターで一致団結を訴えた。 新型コロナウイルスの感染拡大防止に対する安倍首相の緊急事態宣言に対して批判の声も高まっているが、高須院長は「みんなが助かるように動かないと自分も含めて全滅します。非常時にはてんでバラバラはダメです」と呼びかけた。 その上で、沈没した豪華客船タイタニック号を例に挙げて「タイタニック号では船長に従いました。人間としての暗黙のルールです。(馬)鹿は明文化しないとルールが守れません。悲しいことです」と賛否渦巻く現状を嘆いた。
東京都で4日、1日当たりの新型コロナウイルス感染者数が初めて100人を超えた。深刻なのが、感染経路を特定できていない人の急増だ。若者を中心に保健所の調査に応じない人も少なくないという。都はこの週末も外出自粛を強く求めているが、「感染爆発」への危機感が強まっている。 「以前より(感染経路を)追跡できない人が増えてきた」。東京都の幹部は4日夜、都庁(新宿区)で開いた記者会見で厳しい実態を明らかにした。 都によると、この日までの累計感染者891人のうち、感染元をたどれていない人は436人とほぼ半数を占めているという。4日に判明した感染者118人のうち感染経路不明の人は7割近くに上る。担当者は「患者から細かい状況を聞き取るのが難しい。なかなか話してもらえないこともある」と説明する。 特に感染経路の特定が難しいのが、症状が出にくいとされる若年層だ。しかし、その若年層で感染が拡大しており、今月に入って
日本人の多くが親近感を抱かない国ロシア。内閣府の意識調査で「ロシアに親しみを感じている」と答えたのはわずか2割程度だ。一方、ロシア人の大半は親日家。女性は特に日本食や日本の化粧品に強い関心を示す。最終回は「ロシアン・ビューティー」にとっての日本とは。 「いらっしゃいませー」 モスクワの地下鉄駅から徒歩5分にある日本食レストラン「いちばんぼし」。客が入店すると、ホールスタッフの全員が日本語であいさつする。日本人のシェフがいて、本格的な日本食が楽しめることもあり、モスクワで屈指の女性に人気の店だ。 金融機関に勤務するアナスタシアさん(43)は天ぷらの盛り合わせとかっぱ巻きを注文した。「きょうは天ぷらを食べたけど、カロリーを抑えたい時は刺身。日本食は週1、少ないときでも2週に1回は食べるわ」と日本食好きをアピールする。6歳の娘と来ていたスベトゥラナ・トゥチナさん(39)も「日本食はヘルシー。量が
定年前と同じ仕事をしているのに基本給を17万円に下げられ、ボーナスも支給されないのは、正社員との待遇に不合理な格差を設けることを禁じた労働契約法20条違反だとして、日本IBMで定年後に再雇用された60代の男性2人が4月1日、同社を相手取り賃金の差額など計2222万円の損害賠償を求めて東京地裁に提訴した。 【写真】元ヤクザのうどん、福岡名物になる 4月1日には、正社員と非正規社員の間であらゆる待遇について不合理な待遇差を禁止する「パート・有期雇用労働法」も施行された。4月以降の賃金の差額については、同法違反だとして、追加で請求する予定だという。 定年前の10年間、2人は1000万円前後の年収だった。 提訴後、東京・霞が関の厚労省記者クラブで会見を開いた原告の杉野憲作さん(62)は「35年間必死で働いてきて、やっている仕事は35年の積み重ねがあるのに、定年後は新入社員の年収以下です」と現状を嘆
<政権対策チームの専門家による「死者10万~20万」という悲観的な見通しを受けて、まるで米社会全体が立ちすくんでいるよう> アメリカの週明けは、重苦しい雰囲気に包まれました。その伏線は、この3月29日の日曜日にありました。トランプ政権の専門家メンバーの1人である、アンソニー・ファウチ博士が、日曜朝の政治インタビュー番組に出演した際に「(新型コロナウイルスによる)アメリカでの死者は10万人から20万人単位となる」とコメントしたのです。 【写真】世界各国が新型コロナでロックダウン あまりにも悲観的な見通しのため、このニュースはすぐに各社が報じました。そして、その日の夕刻にはホワイトハウスの前庭で、大統領を中心としたコロナウイルス対策の定例会見が行われました。大統領から、医療器具の輸送体制に民間の運送業者(UPSとFedEx)が協力することなどが発表された後、質疑応答の部分でこの「死者10万人か
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