そもそも「ローグライク」はなぜ面白いのか？──世界中で高評価の2Dローグライクアクション『HADES（ハデス）』開発者に聞いてみたら、極めてガチな回答が返ってきた
近年、とりわけインディーゲーム界でローグライクゲームが世界的に人気を集めつつある。 2Dメトロイドヴァニアとしても高品質な『Dead Cells』、デッキビルディング・ローグライクという新ジャンルを確立した『Slay the Spire』、ピクセルベースの物理演算という新境地を開いた『Noita』、国内でもスマホで一世を風靡した『ダンジョンメーカー』。 そして直近では2020年のGDCアワードのゲーム・オブ・ザ・イヤー受賞をはじめ、世界的に高い評価を得ている『HADES（ハデス）』など、タイトルを挙げればきりがない。 いまや、「ローグ」との名を冠していれば売れるのでは？と思えるほどだ。 『Dead Cells』 （画像はSteam:Dead Cellsより）『Noita』 （画像はSteam：Noitaより） 『トルネコの大冒険』や『風来のシレン』の頃からローグライクファンである筆者にとっ
商品名に「パーフェクト」ってどうなの？ 「パーフェクトサントリービール」担当者が社内を説得できた理由
今年4月にサントリーが発売した「パーフェクトサントリービール」。発売から3カ月で年間計画の5割を達成する好調な滑り出しを見せている。 2020年10月に登場したキリンビールの「一番搾り 糖質ゼロ」は日本初の糖質ゼロビールとして大きな注目を集めた。 それから半年後の21年4月、サントリーが送り出した糖質ゼロビールがパーフェクトサントリービールだ。 銘柄を隠したブラインドテストでは、糖質ゼロではない通常のビールと比較しても「おいしい」という評価を集めた。7段階評価では4点以上をつけた人が74％。 「糖質ゼロという機能の面だけでなく、味の面でも絶対に妥協しないという姿勢が、これだけの高評価につながりました」 そう話すのはブランドマネージャーの稲垣亜梨沙氏だ。 実は、パーフェクトサントリービールは企画から発売まで5年もの月日を費やしている。1年で発売にこぎつけるものもあるなかで、異例の長期開発とな
製造工程に入ってるけど、やっぱこの機能も追加してくださーい
製造工程に入ってるけど、やっぱこの機能も追加してくださーい：「訴えてやる！」の前に読む IT訴訟 徹底解説（91）（1/3 ページ） 連載目次 IT開発を巡る裁判では、システムの要件――ベンダーがどのような機能をどこまで作るのか――についての争いの割合がかなり高い。本連載でも、そうした裁判の例を幾つも解説してきた。 ユーザー企業の「この機能を作ってくれるはずではなかったのか」というクレームに、ベンダーが「そんなことは約束していない」と反論をする。まさにIT訴訟の定番ともいうべきケースだ。アジャイル開発の割合が増えて開発中でもユーザーの要望を取り入れやすくなったといわれる今でも、こうした争いは後を絶たない。 今回取り上げるのも、「システムの要件の範囲」あるいは「契約の範囲」を巡る裁判だ。 簡単に説明すると、要件定義から開発までの全てを単一のベンダーが請負契約で行った。詳細設計中に要件の変更が
世界初の木造人工衛星が宇宙へ 狙いは「完全燃焼」
京都大が2年後に世界初となる木造の人工衛星「LignoSat」を打ち上げる構想を進めている。まずは木材を宇宙に飛ばして耐久性を確認する実験を始める予定だ。主流のアルミニウム製人工衛星は大気圏突入時に大気汚染を引き起こしており、突入時に完全に燃え尽きる木材に着目して問題を解決しようという試み。環境に優しい木材が解決の一助となるか、注目されている。 京都大が2年後に世界初となる木造の人工衛星「LignoSat」（リグノサット）を打ち上げる構想を進めている。まずは2021年12月、木材を宇宙に飛ばして耐久性を確認する実験を始める予定だ。主流のアルミニウム製人工衛星は大気圏突入時に大気汚染を引き起こしており、突入時に完全に燃え尽きる木材に着目して問題を解決しようという試み。環境に優しい木材が解決の一助となるか、注目されている。 「木造なら大気圏突入時に完全に燃え尽きる。プロジェクトが成功すれば、環
みずほ銀行のシステム、金融庁が管理へ 異例の行政処分 - 日本経済新聞
金融庁は週内にも、ATMなどの障害が多発するみずほフィナンシャルグループとみずほ銀行に対し、異例の行政処分となるシステムの「管理命令」を発動する方針だ。年内いっぱいをメドに、同行が進めるシステムの更新作業や保守業務を共同で管理し、必要に応じて運営体制の見直しも命じる。金融当局がシステム運営を直接監督することで障害再発を最小限にとどめ、金融システム不安への波及を防ぐ。【関連記事】・・みずほは今年2月以降、7回のシステム障害を起こし、利用者の不安が広がっている。機器の改修などを進めているが、基幹システムそのものに欠陥がある可能性もあり、障害再発のリスクがぬぐえない。そのため金融庁は
オラクル、Oracle JDKを再び無料提供へ、本番環境でも利用可。昨日リリースのJava 17から
オラクルは、同社が提供している企業向けのJavaディストリビューションであるOracle JDKのライセンスを変更し、無料で本番環境などでの利用を可能にしました。 同社が9月14日付で公開したブログ「Introducing the Free Java License 」で、次のように説明しています（関連するプレスリリース「Oracle Releases Java 17」）。 Oracle JDKを無料で提供し、四半期ごとのセキュリティアップデートも提供する。 新ライセンス「Oracle No-Fee Terms and Conditions (NFTC)」は、商用利用や本番環境での利用を含むすべてのユーザーに対して無料での利用を許可する。 Oracle JDK 17から、この無料のリリースとアップデートの提供を開始する。これは次の長期サポート（LTS：Long Term Support）が
富士通が｢巨額をかけた残念なシステム作り｣から一線を引けるようになったワケ ｢アジャイル｣を本気で導入するまで
なぜ日本企業の情報システムは「使いにくい」のか ソフトウエア開発の分野で「アジャイル方式」と呼ばれる新しい開発手法が急速に広がっている。これまでは開発前にシステム全体の要件をきっちり定義する「ウォーターフォール方式」が主流だったが、アジャイル方式では要件定義よりも開発を優先させていく。いわば「走りながら考える」というやり方だ。 ひとつの大きな動きは、国内最大手の一角である富士通が、アジャイル方式の導入で受注を増やしていることだ。なぜ富士通は従来のやり方を変えられたのか。本稿ではそれについてみていく。 ビジネスなどへの情報システムの活用は日本でも大きく広がっている。この流れは企業でも、官公庁でも、あるいは病院や学校などの非営利組織でも変わらない。特に、大きな組織になると、生産、調達、開発、経理、人事、営業、そしてサービス提供と、多くの領域において専用情報システムが業務を支えるようになっている
ISSの新モジュール「プリチャル」11月の打ち上げに向けて準備が進む
【▲ 2021年11月に打ち上げ予定のノードモジュール「プリチャル」（Credit: Roscosmos）】こちらはロシアの国営宇宙企業ロスコスモスが国際宇宙ステーション（ISS）に向けて2021年11月に打ち上げる予定のノードモジュール「プリチャル（Prichal）」（露：Причал、バース（停泊場所）の意味）です。カザフスタンのバイコヌール宇宙基地では、プリチャルの打ち上げに向けた準備が進められています。 プリチャルは合計6か所にドッキング機構を持つ比較的小さな球形のモジュールで、2021年7月にISSへドッキングしたロシア区画の多目的実験モジュール「ナウカ（Nauka）」の下部（天底側）に結合されます。ドッキング機構のうち1つはナウカとのドッキングに使用されるもので、残る5つは有人宇宙船「ソユーズ」、無人補給船「プログレス」、新たなモジュールなどのドッキングに対応します。 現在バイ
『Skyrim』のキツネはプレイヤーをお宝に導くか。発売直後から囁かれてきた噂の真相を元開発者が明かす - AUTOMATON
ホーム ニュース 『Skyrim』のキツネはプレイヤーをお宝に導くか。発売直後から囁かれてきた噂の真相を元開発者が明かす オープンワールドRPG『The Elder Scrolls V: Skyrim（以下、Skyrim）』 海外プレイヤーを中心に長年囁かれてきたある噂について、同作元開発者が興味深い事実を明かした。その噂は「キツネを追うと宝や重要な場所に辿り着く」というもの。キツネは宝を追っているのか否か、その答えはゲームの仕組みの内側にあったようだ。 『Skyrim』は根強い人気を誇るロングラン作品だ。最近では『Skyrim』冒頭で発生する「荒ぶる馬車」バグについて語る元開発者Nathan Purkeypile氏のSNS投稿が話題になるなど、いまだ多くのプレイヤーの興味を集めている（関連記事）。こうしたなか、同作ではある噂がまことしやかに囁かれてきた。それは、「野生NPCであるキツネを
溶けにくい｢出前クリームソーダ｣意外な開発秘話
もはや当たり前の食事スタイルとして定着したテイクアウト、デリバリー。自宅でレストランの味を楽しめるのは便利で楽だが、やはり、「熱い物は熱いうちに、冷たいものは冷たいうちに」というおいしさの大原則をこれらの形態で守るのは物理的に不可能である。 しかし、それを当たり前とせず、可能な限りおいしさを追求する試みを行っている飲食店もあるようだ。 「出前クリームソーダ」とは？ ロッテリアでは4月22日より、デリバリー用のフロートドリンク「出前クリームソーダ」を出前館の東京対象16店舗において販売開始。6月下旬までの期間限定としていたが、予想以上の反響を受け、7月1日以降も店舗を75店舗に拡大し、9月下旬まで期間を延長して販売する。
逆転敗訴した野村情シスがIBMに送った悲痛なメール、横暴なユーザーを抑えきれず
委託したシステム開発が頓挫したとして、野村ホールディングス（HD）と野村証券が日本IBMを相手取って計約36億円の損害賠償を求めた裁判。プロジェクト失敗はベンダー側に非があるとした2019年3月の一審判決から一転、2021年4月の控訴審判決はユーザー企業側に責任があるとした。工数削減提案に十分に応じなかったり、プロジェクト途中で追加要件を多発したりした野村側の姿勢を東京高裁は問題視し、逆転敗訴の判決を下した。 関連記事 野村HDが日本IBMに逆転敗訴の深層、裁判所が問題視した「X氏」の横暴な変更要求 野村HDが日本IBMに逆転敗訴のワケ、「工数削減に応じず変更要求を多発」と指摘 東京高裁が特に問題視したのが、システムの仕様を策定するうえで重要な役割を担っていた野村証券のユーザー部門「X氏」の振る舞いだ。 当時、投資顧問事業部（判決文では「投資顧問部」）の次長だったX氏は、パッケージソフトに
米海軍、レールガンの開発を打ち切りか、予算請求せず | スラド
米海軍は2005年からレールガンの開発を進めていたが、海軍の2022会計年度予算案でレールガンに関する研究関連の費用が計上されなかったことから、開発計画が打ち切られたのではないかとする報道が出ている（The Drive）。 米海軍は2005年以降、BAE SystemsとGeneral Atomics製の2種類のレールガンをテストし、2017年の段階では、先の二つのうちの一つが時速4500マイル（時速7242キロメートル）という音速の約6倍以上の速度の弾頭を打ち出す能力を示ことに成功していた。しかし、2016年に試作型レールガンを船上から発射する計画に関しては遅延していた。別の報道ではレールガンの開発が行き詰まっており、米海軍がプロジェクト中断する可能性があるとする報道も出ていた。 ただ2018年に中国海軍がレールガン開発を示す映像を出したことから、開発が再活性化するという見方もあったらし
Stack Overflowが投資会社に買収された理由は、グローバル展開を加速し、さらに成長するため
エンジニア向けのコミュニティサイトとして知られるStack Overflowは、オランダの投資会社Prosusによる買収を発表しました。 Big news! Stack Overflow is excited to be joining the Prosus family of companies, propelling us into our next phase of growth. Cheers to the future of workplace collaboration and learning! https://t.co/ENHi6pIfza pic.twitter.com/CWpq1LjyAz — Stack Overflow (@StackOverflow) June 2, 2021 Prosusは中国のTencentの主要株主。さらに、オンライン学習プラットフォームを提
ITエンジニアの理想の開発環境に関するツール・サービス調査 90.1％のITエンジニアがWindowsと回答
転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリア株式会社が運営するIT・テクノロジー人材のための社会人コミュニティ「TECH Street」＜ https://www.tech-street.jp/ ＞は、日本全国のITエンジニア403名を対象に「理想の開発環境に関するツール・サービス調査」を行いましたので、結果をお知らせいたします。 ▼調査結果詳細 https://www.tech-street.jp/entry/research-devenvironment ■ITエンジニアが使いたいのはどちら？Mac／Windows 「Q.ビジネスやプロジェクトにおいて、自分に決定権がある場合、どちらのPCを使いたいですか？」（n=403）と質問したところ、「Windows」と回答した方が90.1％、「Mac」と回答した方は9.9％という結果となりました。 また、「Q.PCを選ぶ上で最も重要視
野村HDが日本IBMに逆転敗訴のワケ、「工数削減に応じず変更要求を多発」と指摘
システム開発が大幅に遅延し、サービス計画が頓挫したとして、野村ホールディングス（HD）と野村証券が日本IBMを相手取って計約36億円の損害賠償を求めた裁判。2019年3月の一審東京地裁判決では一部の請求を認め、日本IBMに約16億円の支払いを命じた。 だが、2021年4月21日の控訴審判決で東京高裁（野山宏裁判長）は一審判決を変更し、野村側の請求を棄却した。なぜ一審判決が覆され、野村2社が逆転敗訴となったのか。約90ページに及ぶ判決文から控訴審判決の経緯を読み解く。 プロジェクト遅延の原因は野村側と認定 訴訟の対象となったシステム開発プロジェクトの始まりは2010年。野村2社は、個人が資産運用を証券会社に一任する金融サービス「ラップ口座」向けフロントシステムの開発を日本IBMに委託。スイスの金融系ソフト大手テメノス（Temenos）が開発したパッケージソフト「Wealth Manager」
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量子技術で宇宙ごみ除去効率化 富士通が航路システム 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
【CEDEC2021】3D美少女キャラのダンス「かわいい振り付けの10のポイント」とは？ 「IDOLY PRIDE」の海老沼氏がそのディレクション手法を解説
地球の周囲に溢れる「宇宙ごみ」の除去が、いよいよ現実味を帯びてきた
中国・龍芯、いかなるCPU特許にも抵触しない自主開発命令セット「LoongArch」
