私がＢＧＭつきのニュース番組を信用しない理由 - 空中の杜
私のニュースの仕入れ先は基本インターネットなのですが、新聞にも目を通しますし、テレビ、ラジオのニュースも聴きます。ただし、テレビの場合は基本NHKのニュースにしています（あと経済ニュースはWBS。これは他で触れないニュースを流すので）。これは別にNHKが好きだから、というのではありません。家で高い受信料払っているのだから、元を取るつもり、というのでもありません（いや、ちょっとはあるかな）。その理由は、「BGMがほとんど使われていないから」。 NHKのニュースは、殆どの場合オープニングとエンディング、もしくは切り替わりの時にちょっと音楽が使われるくらいで、基本的には効果音を切り替えの時の短い音楽を除けば無音の状態で、アナウンサーがニュース原稿を述べる感じです。それとは逆に、民放の場合、ニュースの多くでBGM多く使われています。多くのものではニュース後のビデオ再生シーンなどでBGMが流されます
若者は「わさび抜き」すしが好き 毎日新聞記事に「事実なの？」
「すし店でサビ(わさび)抜きを注文する若者が増えている」。そんな新聞記事が掲載されると、ネットで「それは事実なのか？」などと疑問視する声があがり、ちょっとした騒動になっている。巨大掲示板「2ちゃんねる」では、サビ抜きのすしはアリなのか、無いのか、などとスレッドが10を超える「祭り」に発展。「サビ抜きのすし」を注文する若者は増えているのだろうか。 毎日新聞は2010年2月5日付けで、今の若者達は「辛み」「苦み」を敬遠、「大人の味」が苦手な若者が増えているようだ、という内容の記事を掲載した。具体例として挙げられているのがすしで、サビ抜きをリクエストするのは「圧倒的に20代の若い方で、特に女性が目立つ」という、すし店の店長のコメントを掲載している。 「サビ抜きを頼む若い女性を見たことがない」 すしのサビ抜きといえば、親が小さな子供に食べさせるために注文する、という風景はよく見かける。毎日新聞記事
「Web専業メディアはオープン化対象外」 総務省記者クラブに定例会見への参加条件を聞いた
「会見を開放するといっても、Web専業メディアは対象外。現時点では、質問権を持つ参加は認められない」──「開放」したという総務省の定例記者会見に参加したい。ITmedia News編集部が総務省記者クラブに問い合わせをしたところ、こんな回答があった。 総務省は1月5日、記者クラブに加盟していないメディアに対して総務相の定例会見を開放した。会見には「J-CASTニュース」といったWebメディアも参加し、ニコニコ動画のライブ配信「ニコニコ生放送」が生中継も行った。 総務省が主管する分野はITmediaとも関係が深い。地上デジタル放送と「ダビング10」や、ネット上の「有害情報」問題、携帯電話の周波数割り当て問題などをめぐり、これまでもたびたび同省に取材をしてきた。会見の開放は、大臣から直接コメントを得られるチャンスでもある。 定例会見に正式に出席するべく、総務省に問い合わせたところ、会見を主催す
NHKが漫画家・唐沢なをき氏に正式に謝罪「取材者としての基本を徹底」
■その他の写真はこちら 『電脳なをさん』『ヌイグルメン！』などで知られる漫画家・唐沢なをき氏が、漫画紹介番組『マンガノゲンバ』（NHK衛星第2）の密着取材が誘導尋問的だとして取材を途中で打ち切り、放送が中止となった件で、NHKが同番組の公式ホームページで正式に謝罪した。「取材相手との信頼関係を築くことができなかったということを重く受け止め、改めて取材者としての基本を徹底していきたいと思います」としている。 唐沢氏の妻でエッセイスト・唐沢よしこ氏が9月12日付のブログで、番組の取材を中止したことを報告。ドキュメンタリー形式の密着取材にもかかわらず、ディレクターが勝手に作った“ストーリー”を押し付け、別の答えを要求するなどの誘導尋問があったと吐露した。ブログでは「自分の“ストーリー”に即した答えを言うまで許してくれないんですよ。自分のインタビューに対する答えを、質問する前から想定してるんです」
フリーやネット記者が参加する「歴史的な日」 外相記者会見のオープン化が実現
これまで一部のメディアだけに限定されていた閣僚会見の扉が少し開いた。岡田克也外相は2009年9月29日、記者会見のオープン化を実行に移した。外務省の会見室にはフリー記者やネットメディアも含めた多数の記者がつめかけ、熱気に包まれた。 「今日から記者会見をすべてのメディアに公開する」 オープン化されて最初の大臣会見が開かれた9月29日の夕方。外務省3階の会見室には約80人の記者・カメラマンが押しかけ、用意された席に座れない者も出るほどだった。そのうち、記者クラブの加盟社以外のフリーランスやネットメディアの記者は約20人。なかには、会見をネットで生中継しようというニコニコ動画のスタッフたちもいた。 岡田外相にとっては約１週間にわたり米国や中国を訪問した直後の定例会見だったが、メインテーマは「大臣会見の開放」だった。会見開放の基本的な方針について説明しながら、岡田外相は、 「今日から大臣・副大臣の
メディア政策：新政権に望む 「表現・報道の自由」規制、デジタル社会、そして… - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
１９９９年から続いた自民、公明の連立政権下では、個人情報保護法の制定をはじめ、「表現・報道の自由」への規制が強まった。この約１０年は、インターネットなど本格的なデジタル社会の到来で、新聞事業が大きく揺さぶられた時期とも重なる。衆院選（３０日投・開票）で誕生する新政権に望むメディア政策について、ジャーナリストの原寿雄氏、服部孝章・立教大教授、音好宏・上智大教授の３人に聞いた。【臺宏士】 ■新聞への公的支援論議を－－ジャーナリスト・原寿雄氏 インターネットの普及によって、読者離れと広告離れが深刻化し、いまのままでは日本の少なくない新聞が廃刊や経営規模の縮小を迫られるのは必至だ。不動産収入や映画製作への参加など本業以外をみても、新聞を支えてきた購読料と広告料に代わる収入源は見つからない。 米国ではより深刻で、１紙しか残らない地域も増えているようだ。インターネットは、オピニオンを飛躍的に発展させた
ウェブリブログ：サービスは終了しました。
「ウェブリブログ」は 2023年1月31日 をもちましてサービス提供を終了いたしました。 2004年3月のサービス開始より19年近くもの間、沢山の皆さまにご愛用いただきましたことを心よりお礼申し上げます。今後とも、BIGLOBEをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 ※引っ越し先ブログへのリダイレクトサービスは2024年1月31日で終了いたしました。 BIGLOBEのサービス一覧
「徹夜で考えたのに報道ない」一部記者を会見締め出し 国民新党 - MSN産経ニュース
国民新党は１８日、党本部で開いた定例記者会見の際、１３日に発表した同党の緊急経済対策を報じなかったとして、一部報道機関の記者の出席を拒否した。 党職員が会見場の隣室で待機していた各報道機関の記者に「綿貫民輔代表ら三役からの伝言」として、報じなかった報道機関の出席拒否を一方的に通告。記者側は抗議したが、会見場への入室を拒まれた。 亀井静香代表代行は会見で、拒否の理由について「徹夜で考えた経済対策を報じないのはおかしい」と主張。野党記者クラブは（１）会見は開かれた環境で行われるべきだ（２）取材、報道の価値判断は報道機関が決める－として、国民新党に抗議することを申し合わせた。
ボーナス2～3割カットに不満 TBS労組が全面スト突入
TBSの労働組合がボーナスの大幅ダウンを不満として、全面ストライキに入ったことが分かった。民放労連によると、過去に例のない2～3割ほどの大幅カットだという。ストは労働者の権利だが、識者からは、このテレビ不況の中で、むしろ下請けの待遇改善に努めるべきとの意見も出ている。 定期昇給は確保 TBS系で2009年3月13日正午前後に放送の情報番組「ピンポン！」。そこで、総合司会の福澤朗さんが、何も理由を言わずにこう告げた。 「木村郁美アナウンサーは、今日はお休みです」 それから、この日夜にかけて、同局の看板アナらが次々に姿を消す事態に。春闘の時期だけに感づいた視聴者もいたらしく、ネット上では、「TBSの労働組合がストライキしているらしい」との情報が出回った。 全労連系の民放労連によると、TBS労組は、この日正午から深夜零時まで全面時限ストを行った。労組には、管理職以外すべてが加入しており、同局のア
ネット騒然！ 毎日新聞が創価・池田大作氏の寄稿を掲載
ネット上にアップされた当該記事の スキャン画像。スキャンした者によ ると思しき「※聖教新聞ではありま せん」との注意書きがある。 1日付けの毎日新聞に創価学会・池田大作氏が寄稿していることが明らかになり、ネット上で話題になっている。 池田氏の寄稿が掲載されたのは、1日の毎日新聞「オピニオン」の欄。「危機の打開へ若き活力を」と題された文章で、池田氏の写真および「創価学会名誉会長」という肩書きとともに「モスクワ大学など世界の学術機関から248の名誉学術称号受章」などの経歴も付記されている。 これまでにも同新聞に創価学会関係の書籍広告や意見広告が掲載されたことはあったが、紙面上に池田氏の寄稿が載るのは極めて異例のこと。今回の事態はネット上でも大きく取り上げられ、「本当かよ！」「創価とズブズブなの、もう隠しもしないのか」「報道機関として終わっている」など、手厳しい指摘が相次いでいる。また、毎日新聞
裁判員となるみなさんへ（社団法人日本新聞協会）
重大な刑事裁判の審理に国民が裁判員として参加し、裁判官と一緒に有罪無罪を判断し、有罪の場合には量刑も決める裁判員制度が今年5月21日から実施されます。日本新聞協会は、裁判員制度が始まるにあたって、裁判員を経験されたみなさんに判決後、記者会見による取材に協力していただけるようお願いします。 裁判員制度は、国民の健全な社会常識を刑事裁判に反映させることによって、司法に対する理解を深めるとともに、司法への信頼をより向上させることを目的に導入されるものです。 裁判員経験者が、その職務を果たして感じたこと、考えたことを率直に語り、社会全体で情報を共有することは「国民の司法参加」という制度導入の理念を定着させるうえで極めて重要です。また、裁判員経験者に対する取材・報道は、新たな制度による司法権の行使が適正になされているかどうかを検証するうえでも必要不可欠です。判決後、取材への協力を求めるのはそうした理
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記者クラブ制度批判は完全な誤りだ | 時評コラム | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
