革命的メディアVICE、年商1200億円？！：日経ビジネスオンライン篠原 匡 ニューヨーク支局長 日経ビジネス記者、日経ビジネスクロスメディア編集長を経て2015年1月からニューヨーク支局長。建設・不動産、地域モノ、人物ルポなどが得意分野。趣味は家庭菜園と競艇、出張。 この著者の記事を見る 長野 光 日経ビジネスニューヨーク支局記者 2008年米ラトガース大学卒業、専攻は美術。ニューヨークで芸術家のアシスタント、日系テレビ番組の制作会社などを経て、2014年日経BPニューヨーク支局に現地採用スタッフとして入社。 この著者の記事を見る
年収600万円以上60代後半女性は何が好き？（下） 日経デジタルマーケティング
半年に1回、消費者3万人を対象に、持ち物や嗜好、価値観など、さまざまな項目を調べているブランドデータバンク（bdb）調査。今回は世帯年収600万円以上で65〜69歳の女性が好むブランドについて、分析してみよう。 海外旅行の好きな行き先の1位は「パリ」（8.6％）、2位は「台北」（7.6％）、そして3位は「バリ島」（7.1％）。好きなホテルについては、1位が「帝国ホテル 東京」（6.1％）、2位が「上高地帝国ホテル」（4.6％）、3位が「京都ホテルオークラ」（3.6％）という結果になった。 海外の行き先は花の都パリで、国内で泊まるのは帝国やオークラ。3位の京都ホテルオークラはかつての「京都ホテル」だ。京都の老舗ホテルが高層ホテルに変わり、名前を変えた。恐らく彼女たちは、こうした事情も知ったうえで選んでいるのではないだろうか。 保守的だが流行は気になる 表には載せていないが、そうした由緒正しい
テスラよりミラージュの方が、環境に優しい？：日経ビジネスオンライン
三菱自動車の小型車「ミラージュ」は、一見して環境に優しい革新的なクルマには思えない。内燃機関（エンジン）で走り、排気管から排ガスを撒き散らすガソリン車にすぎないからだ。 しかし、部品の調達から燃料、部品の再利用に至るまで、つまりクルマが誕生する過程から廃車までの全ライフサイクルで弾き出した二酸化炭素（CO2）排出量で見ると、話は違ってくる。発電によるCO2排出量が多い地域で使用すると、米テスラが販売する一部の電気自動車（EV）よりも、エンジンを搭載しているミラージュの方が環境に優しいことになるのだ。 EVだからといってCO2排出量が常に低いわけではない 米マサチューセッツ工科大学（MIT）のトランシク・ラボの調査によると、米国の中西部でテスラのセダン「モデルS P100D」に乗った場合、ライフサイクル全体で排出されるCO2排出量を走行1km当たりに換算すると226gになるという（下記の表を
ナイキの生産自動化がアジアに与える衝撃：日経ビジネスオンライン
マラソンに熱心なノックス・ロビンソン氏は、毎年10足以上の運動靴を履きつぶす。それでも大会に出るとなると、いつも同じのを履くという。米ナイキの「フライニットレーサー」だ。特殊な製法で編み上げられたアッパー（甲の部分）が、シームレスな密着感を実現しており、これを真似できるブランドは多くない。 「発売された時、実に美しいつくりだと思い、すっかり気に入った」。ロビンソン氏は米ニューヨークのマンハッタンで、これからジョギングクラブに参加するという。フライニットレーサーは父親がかつて履いていたスニーカーを思い起こさせるらしく、「写真でしか見たことのない、昔ながらのナイキのシューズという感じだ」とも語った。 アジアで雇用不安を招き始めたナイキの自動化推進 2012年の発売以来、フライニットレーサーは技術革新をもたらしたランニングシューズとみられている。特別な編み機で生産されているため、たいていの運動靴
デジタル時代、消費者は商品を「所有」できない：日経ビジネスオンライン
米アイロボットの家庭用ロボット掃除機「ルンバ」は、購入した消費者の家の掃除をしながら間取り情報を収集し、その収集データを外部企業に販売することも可能だという報道が今年7月に流れ、消費者に衝撃を与えたが、同社はこれを否定している （写真：picture alliance/アフロ） かつて、「（ものを）所有」するということは、小切手を切るのと同じくらい単純な行為だった。何かを購入したら、それを所有することになった。壊れたら修理をするし、不要になったら売るか捨てる、といった具合だ。 一部の企業は、アフターサービス市場で儲ける技を編み出した。有料の長期保証を導入したり、メーカーが認定する修理店を展開したり、あるいはプリンター本体の価格は安く抑えて、定期的に買い替えが必要なインクカートリッジを高値で売りつけるといった手法を発案した。 ただ、利益をさらに絞り出すためのこうした手法が登場しても、何かを「
電力会社が中抜きされる時代がやってくる：日経ビジネスオンライン
欧米で太陽光発電などの分散電源で発電した電気を、消費者と発電事業者が直接取引する電力のP2P（ピア・ツー・ピア）取引が始まった。消費者が特定の発電所を選択できるメリットがあり、流通コストを削減できる可能性もある。仮想通貨で注目される「ブロックチェーン」技術を活用する技術開発も活発化してきた。新たな電力流通の形が芽吹き始めている。 太陽光や風力発電など再生可能エネルギーによる電力の販売でシェアを伸ばしている英国の新興小売電気事業者、グッドエナジー（Good Energy）は2016年11月、特定の発電所で発電した電気を選んで購入できる「セレクトリシティー（Selectricity）」と呼ばれる新たなサービスを開始した。 新サービスは、CSR（企業の社会的責任）などの観点から、再エネの利用や地域の発電所からの調達（地産地消）をアピールしたい事業者などを顧客として想定している。ホームページには「
「マストドン」関心減もニコ動、pixiv利用層に定着 日経デジタルマーケティング
トップページ ＞ 今週のデータ＆ランキング 「マストドン」関心減もニコ動、pixiv利用層に定着 ── ヴァリューズ「マストドン」検索・利用動向調査 今春、一躍話題の的となったSNS「マストドン」。コミュニティごとにインスタンスというサーバーを立てる分散型ネットワークで、イノベーター、アーリーアダプターがこぞってアカウントを開設した。その後、マストドンへの関心、利用状況はどう推移しているか？調査の結果、4月をピークにマストドンへの関心は大きく低下しているものの、ピクシブ（東京都渋谷区）運営のイラスト投稿サイト「pixiv」や、ドワンゴが運営する動画投稿・配信サービス「ニコニコ動画」といったエッジの利いたサービス利用者のコミュニティとして定着している様子がうかがえた。
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