環境中から取り出せる微量のエネルギーを電力に変える環境発電技術。この環境発電技術が大きく前進しそうだ。NECと東北大学は液体材料を塗りつけて薄い膜を作り、微弱な温度差で発電することに成功した。大面積化に向き、曲面にも対応できる。開発品で利用したスピンゼーベック効果について併せて解説する。 温度差を電流に変えるゼーベック効果*1)、電流で温度差を作り出すペルチェ効果は、小規模ではあるものの、現在さまざまな用途で使われている。ゼーベック効果は、熱機関の外側に素子を張り付けて発電するいわゆるエネルギーハーベスティング(環境発電)に役立ち、ペルチェ効果は可動部のない小型の冷却装置、例えばCPUのクーラーやワイン専用冷蔵庫などで使われている。 *1) ゼーベック(Thomas Johann Seebeck)は、ドイツの物理学者、化学者、医師。1821年にビスマス線と銅線で作った「回路」の一端を加熱す
チッソの事業継承会社であるJNCは、フランス原子力庁(CEA)の新エネルギー技術研究部門(LITEN)と車載リチウム(Li)イオン電池向けの負極材料と電極の共同開発を始める。 チッソの事業継承会社であるJNCは、フランス原子力庁(CEA)の新エネルギー技術研究部門(LITEN)と、車載リチウムイオン電池の容量を向上できる新たな負極材料と電極の共同開発を始めると発表した。 電気自動車やハイブリッド車向けに需要が拡大している車載リチウムイオン電池は、満充電からの走行距離の拡大や軽量化のために、さらなるエネルギー密度の向上が求められている。車載リチウムイオン電池のエネルギー密度を向上する上で、最も実用化が近いと考えられているのが負極材料の改良である。 現在、車載リチウムイオン電池の負極材料は、黒鉛(グラファイト)やハードカーボンなどの炭素系材料が用いられている。これらの炭素系材料よりも高いエネル
7月1日、ソフトバンクグループで自然エネルギー事業などを手がけるSBエナジーは、京都市と群馬県に建設した大規模太陽光発電所(メガソーラー)の運転を開始したと発表した。写真はソフトバンクの孫正義社長。ソウルで昨年6月撮影(2012年 ロイター/Jo Yong-Hak) [京都 1日 ロイター] ソフトバンク<9984.T>グループで自然エネルギー事業などを手がけるSBエナジー(東京都港区)は1日、京都市と群馬県に建設した大規模太陽光発電所(メガソーラー)の運転を開始したと発表した。 京都市のメガソーラー「ソフトバンク京都ソーラーパーク」は、京セラ<6971.T>が設備設計や調達などを担当。9月1日を予定する第2基の運転開始後、年間予想発電量は約420万キロワットアワーとなり、一般家庭の約1160世帯分の年間電力消費量に相当するという。群馬県の「ソフトバンク榛東ソーラーパーク」は、シャープ<6
鹿児島湾の海底でアンチモンが含まれる岩石が採取される=2008年、海洋研究開発機構提供海底からとった岩と岡山大学の山中寿朗准教授=岡山市北区で 9割以上を中国からの輸入に頼る希少金属(レアメタル)の一種「アンチモン」の鉱床を、岡山大や東京大などのグループが鹿児島湾の海底で発見した。埋蔵量は、国内の年間販売量の180年分と推定される。ただし、強い毒性によって採掘の際に海洋汚染が生じる恐れがあるため、実際に採掘するには新たな技術の開発が必要という。 研究の成果は、5月22日から千葉市で開かれる日本地球惑星科学連合大会で発表される。アンチモンは、繊維を燃えにくくする難燃剤や半導体などに広く使われ、日本は95%以上を中国から輸入している。 鉱床が見つかったのは、2003年に気象庁が「活火山」に指定した若尊(わかみこ)カルデラの一部。桜島の北東約5キロの鹿児島湾内にあり、約2万5千年前に大噴火
図1 ナトリウム化合物を使った2次電池 小型の単セルを組み合わせた容量9kWhの2次電池モジュールの外観。電池セルを密着させて動作させた大阪製作所所内の構内試験の様子。一戸建てに必要な電池容量を実現できるという。出典:住友電気工業 住友電気工業は2011年3月4日、Na(ナトリウム)化合物を用いた2次電池を開発したと発表した(図1)。資源が豊富なNaを利用しているため、材料コストの低減に向く。 太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー源と接続して中規模電力網内で電力を蓄える用途や、家庭での定置用途、電池を加熱するスケジュールが立てやすいバスやタクシーなどの車載用途を想定している。 2015年の製品化を予定しており、電池のコストとして、2万円/kWhが視野に入りつつあるという。なお、電気自動車用のリチウムイオン2次電池のコストは10万円/kWh*1である。 開発した2次電池の体積エネル
「ここ最近のネットのトラフィック数値は、ベースラインが上昇してきている。これに対応するために、サービスプロバイダやネットワークを構築しようとしている事業者は、より多くのデバイスを購入して接続する。ネットワークがどんどん大きくなりトラフィックが増していくと、機器の台数も増えてくるし、消費電力も上がってくる。そして、それがイコールコストになってくるのだ」 米ジュニパーネットワークス アジア太平洋地域CTOのマット・コロン氏は現状のグリーンネットワークソリューションのスピーチで話しはじめた。同氏が示した資料によると、データセンターのキャビネットを見た場合には15%は単純なスペースコスト、そして半分近くの44%を占めるのが電力コストとなっている。氏はこの状況を「ショッキングでひどい状況」であると表現した。 「私がジュニパーで働くようになってはじめてサニーベールのエンジニアに話を聞いた時のことだ。私
最近でこそメディアが注目しはじめているが、米国で消費される電力の10%がインターネット関連が占めており、グーグルやコンテンツプロバイダは自社で発電設備をもつようになってきている。ネットワークが大きくなっていくなかで、サーバ業界は仮想化で対応しているが、サーバと比べるとネットワーク機器は電力効率が悪いという結果になっている。同社では消費電力を下げるべく取り組んでいかなければいけないとし、過去5年間で特にルーティングやイーサネットまわりで対応してきたと強調した。 米国で消費される電力の10%がインターネット関連で占められる。ネットワーク機器はサーバーと比べると電力効率が悪い。へー。
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