Published 2021/12/08 12:47 (JST) Updated 2021/12/08 13:05 (JST)
2021年の大きなトピックと言えば、1年延期ののちに開催された東京2020。大会の顔となるクリエイティブはどのように生み出されていったのか。大会ルックを手がけたデザインチームが一連のプロジェクトを振り返る。 東京2020の大会ルックは、「重ねの色目」と大会ロゴやエンブレム、ピクトグラム、現代絵画や日本の漫画、オノマトペなどとを組み合わせ、各会場に展開された。 「重ねの色目」が意味するもの 2021年7月23日から8月8日に開催されたオリンピック、同8月24日から9月5日に開催されたパラリンピック。無観客での開催となったが、テレビやスマートフォンの画面越しに各国の選手たちが競い合う熱い姿が放映された。大会期間中、画面に映る選手たちの背景──競技場やスタジアムの外壁や内部、観客席、選手入場口、選手村、会場に着くまでの街中、日本の玄関口となった空港──に張り巡らされていた、赤・青・紫・緑・桃を基
アメリカのバイデン大統領が、北京オリンピックへの「外交的ボイコット」を検討しているのに対して、中国政府は対抗措置を示唆しました。 バイデン大統領は、新疆ウイグル自治区などでの人権侵害を理由に、北京オリンピックに政府関係者を派遣しない「外交的ボイコット」を検討しています。 これに対して、中国外務省の報道官は6日、「アメリカの政治家が招待されてもいないのに外交的ボイコットをあおるのは、自意識過剰であり、大衆迎合で人気取りの行動だ」と批判しました。 さらに、米中の対話協力に影響を及ぼすことがないよう行動すべきだと指摘した上で、「もしアメリカが独断専行するならば、中国は必ず断固たる対抗措置をとる」と強調しています。
陸上の男子長距離界をけん引してきた福岡国際マラソンが5日、長い歴史に幕を閉じた。1947年(昭22)にスタートしてから75回。博多駅前には歴代優勝者の足形が飾られ、師走の風物詩として親しまれてきた。過去には世界記録も生まれ、瀬古利彦や宗茂、猛兄弟ら国内トップ選手が日本代表の座を懸けてしのぎを削った。 ◇ ◇ ◇ 【特集】瀬古、宗兄弟、イカンガー、中山らが名勝負/紙面で見る福岡国際マラソンびわ湖毎日に続き、伝統ある福岡国際が消滅した背景には、市民ランナーも参加できる大規模都市型大会の隆盛がある。ボストン、ニューヨーク、ロンドンという大会を模して、07年に東京マラソンが始まった。高額賞金が設定され、起伏が少ない高速コースもあって、記録狙いの有力選手はそちらに流れる傾向が強まった。3万人規模の参加料に加え、広告効果の高さも相まってスポンサーが集まるメジャー大会へと成長した。 一方のびわ湖
WTA=女子テニス協会は1日、中国の前の副首相に性的関係を迫られたことなどを告白したあと、行方が分からなくなったと伝えられている女子テニス選手を巡り「中国はこの問題に信頼できる対処をしていない」などとして香港を含む中国でのすべての大会を中止すると発表しました。 中国の女子プロテニスの彭帥 選手をめぐっては、共産党最高指導部のメンバーだった張高麗 前副首相から性的関係を迫られたことなどを告白したとされる文書がSNS上に投稿され、その後、行方が分からなくなったと伝えられています。 WTAではこれまで中国政府に対して透明性を確保したうえでの調査を求めてきましたが、WTAのスティーブ・サイモンCEOは1日、公式ホームページで声明を発表し「中国の指導者たちはこの非常に深刻な問題に信頼できる方法で対処していない」などとして「香港含む中国で開催されるすべての大会を直ちに中止する」ことを明らかにしました。
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【北京=三塚聖平】中国外務省の趙立堅(ちょう・りつけん)報道官は25日の記者会見で、北京冬季五輪に関連し、「中国は既に、日本の東京五輪開催を全力で支持した。日本は基本的な信義を持つべきだ」と述べた。日本側で、中国の人権問題を理由に北京五輪に首脳や政府使節団を送らない「外交的ボイコット」を求める声が出ていることを牽制(けんせい)し、開催への支持を求めた形だ。 趙氏は「中日双方には、五輪開催を相互に支持することに関して重要な共通認識がある」と主張。中国側は、今夏の東京五輪開催前から「五輪開催の成功を相互に支持することは、中日両国の指導者が達した重要な共通認識だ」などと強調し、日本の五輪開催に支援姿勢を示していた。 趙氏は、オーストラリア政府が「外交的ボイコット」を検討しているという現地報道に対し「各国のスポーツ選手の利益を害するだけだ」と述べた上で「思い通りにはならないだろう」と反発した。 日
【ニューヨーク共同】国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチ(HRW)は22日、国際オリンピック委員会(IOC)が、動静が分からなくなっていた中国の女子テニス選手、彭帥(ほうすい)さんの無事をテレビ電話で確認したと発表したことについて「中国政府のプロパガンダに加担するな」と批判する声明を発表した。 IOCのバッハ会長は21日、彭さんと30分通話し無事を確認したと発表したが、HRWは、他の関係者が彭さんと連絡が取れない中、通話がどのように設定されたのかを「IOCは説明していない」と指摘。「言論を規制し性的暴行疑惑を無視しようとする中国当局と積極的な協力関係に乗り出した」と非難した。 中国が彭さん問題で全面的な言論統制を実施し、中国のインターネットでは「彭」や「テニス」といった言葉さえ検索規制対象だとも指摘。IOCに、テレビ電話での中国政府の関与を説明することなどを要求した。
面談が発表される半日ほど前、彭さんがレストランで食事している様子や、子供のテニス大会に参加している様子を伝える動画が中国の国営メディアやコメンテーターによってインターネット上で拡散されたが、彭さんの安否を心配する声が逆に高まる結果となっていた。 IOCの声明は、「無事で健康上の問題もなく、北京の自宅で暮らしているとの説明があった。今はプライバシーを尊重してほしいとのことだ」と彭さんとの面談について説明。「今は友人や家族と過ごしたいと考えているのはそういう理由だ」と補足した。 Today, IOC President Thomas Bach, the Chair of the IOC Athletes’ Commission, Emma Terho @ELaaksonen3, and IOC Member in China Li Lingwei held a video call with
中国はどう出るのか。女子テニスの彭帥(35=中国)が、75歳の元中国高官に性的関係を強要された後に不倫関係になったことを告発後、消息不明になっている問題で、女子テニスツアーを統括するWTAが深い懸念と徹底調査を要求。さらに強いメッセージを訴え、中国を揺さぶっている。 【写真】不倫相手の75歳元副総理イニシャル「Z」ネックレスが話題に WTAのスティーブ・サイモン最高経営責任者(CEO)兼会長は、声明と同時に、米「ニューヨーク・タイムズ」に14日(日本時間15日)にこの問題について言及。「もし、適切な結果を得られなければ、我々は中国でのビジネスを行わないというステップを踏むこともある」と、中国市場からの撤退までちらつかせ、問題解決へ強い決意をにじませた。 世界が大注目のこの問題。彭が、共産党最高指導部メンバーだった張高麗元副首相に、妻もいる自宅に招かれた際に性的関係を強要され、不倫関係になっ
国立競技場(東京・新宿)を巡り、政府は東京五輪・パラリンピックの終了後に球技専用へと改修する計画を見送る方針を固めた。撤去予定だったトラックを残し、イベントを開催しやすくして活用方法の幅を広げる。日本陸上競技連盟が立候補している2025年の陸上世界選手権の誘致にもつなげる。政府は国立競技場の運営権を民間に売却する「コンセッション方式」を採用する。11月にも売却先の候補となる民間事業者へ運営方針
“初の五輪女性監督”として中田久美氏(56)が指揮を執り、東京五輪を戦ったバレーボール女子日本代表。だが、結果は25年ぶりの予選ラウンド敗退。1勝4敗で全12チーム中、10位に終わった。中田氏は8月末日で監督を退任し、「不本意な結果となったことを大変申し訳なく思っています」とコメント。後任は2012年のロンドン五輪で日本を銅メダルに導いた真鍋政義氏(58)が復帰する。 日本の女子バレーは1964年の東京五輪で金メダルを獲得。「東洋の魔女」と呼ばれ、世界を驚かせた。中田氏は2017年の監督就任以来、その黄金時代再来を目指し、「伝説に残るチームを作る」と繰り返し語ってきた。 夢叶わずに終わった東京五輪。中田氏はその結果をどのように受け止めているのか。ドミニカ共和国との最終戦に敗れて以降、表舞台から姿を消していた中田氏が、現在の心境と当時の苦悩を初めて告白した。(全3回の1回目/#2、#3へ続く
発言は「ほぼ無観客になり大赤字。開催都市が全てのリスクを負う大会は見直すべきではないのか」という本紙の質問への返答。バッハ会長は続けてこう説明した。「IOCにとって中止することは簡単だった。保険をかけていたからだ」 発言は、中止しても構わなかったという意味に取れる。大会組織委員会幹部は「赤字補填(ほてん)はしないというIOCの意思表示だった」と受け取った。ほぼ無観客となり、東京五輪・パラリンピックのチケット収入の損失は900億円近い。それでも、武藤敏郎事務総長は先月、IOCに負担を求めない考えを示した。
W杯最終予選の大事な初戦・オマーン戦に敗れ、肩を落として引き上げる日本代表。結果以上に、視聴率の数字も関係者にショックを与えた(写真:アフロ) サッカー日本代表が、その足元から大きく揺らいでいる。 4年に一度、国民的行事のような盛り上がりを見せてきたワールドカップ(W杯)アジア最終予選のホーム開幕戦(9月2日・対オマーン)の世帯視聴率が13.1%(ビデオリサーチ調べ・関東地区)に終わった。 視聴率分析でわかった朝8時のワイドショー戦争「真の勝者」 サッカー代表戦のTV放映権は「視聴者を確実に獲得できるコンテンツ」と、NHKも乗り出してきて民放各社による激しい争奪戦を繰り広げてきた。 W杯初出場を決めたジョホールバルの歓喜(1997年11月16日)での44.7%を皮切りに高視聴率を連発してきたが、今やその右肩下がりに歯止めがかからない。来年のカタールW杯に向けて、9月2日に始まったW杯最終予
日本大学の付属病院の建設工事に関連した契約をめぐって、大学の関係者が大学側に損害を与えた疑いがあるとして、東京地検特捜部は背任容疑の関係先として日本大学の本部や田中英壽理事長の自宅などを捜索し、強制捜査に乗り出しました。 特捜部は、国内最大規模の大学の事業をめぐる不透明な資金の流れについて実態解明を進めるものとみられます。 関係先として捜索を受けたのは、都内にある日本大学の本部や大学の関連会社「日本大学事業部」、それに田中英壽理事長(74)の自宅などです。 このうち田中理事長の自宅では、午後5時半ごろ東京地検特捜部の係官数人が段ボール箱を運び出しました。 関係者によりますと、日本大学の付属病院の建設工事に関連した契約をめぐって、大学の関係者が大学側に損害を与えた疑いがあるということです。 日本大学のホームページによりますと、大学には17の学部があり在籍する学生は7万3000人余りと全国で最
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