「ガロ」を出していたが青林堂が幸福の科学＆ネトウヨ御用達出版社に変貌していた - Hagex-day info
Ｇペンを付けたペンを、床に立てかけたベニヤ板に投げて、ダーツのように遊んで1日を潰していた暗い青春時代。 そんな俺のダークネス＆マッドネスのアオハ・アンライドの救いは、漫画雑誌「ガロ」とゴシップ誌「噂の真相」だった。インターネットもない時代、この2つの雑誌を読んで情報飢餓を凌いでいた。 ガロ系漫画のお勧めは、以前日記に書いた。 ・青春こじらせ時代に読んでいて感銘を受けたガロ系漫画ベスト10 さて、そんな私の思い出を作ってくれたガロを出していた青林堂がどうやら大変ことになっているようだ。 ネトウヨ書籍・雑誌を創刊して生き残りを図る ガロを出していた青林堂は、内紛やら経営難やらで、ガロを出しては休刊を繰り返し、てっきり潰れているものだと思っていた。が、が、ががががが！ ななななーーんと、幸福の科学の著者を起用して本を出したり、ネトウヨ向けの愛国戦隊大馬鹿日本雑誌を出していた。し、知らなかった！
共同通信社さん配信の報道に関して。
お久しぶりの更新が、こんな内容ですみません。 うーん。 さすがに参った。 一応、こういうつもりだったんだけどね、っていうのを書いておいたほうがいいかなと思います。 1月20日の午後20:00ごろに、知人の紹介ということで、共同通信社の記者さんからお電話をいただきました。 後藤健二さん、湯川遥菜さんとみられる人物を、「イスラム国」が拘束し、日本政府に身代金を要求しているというYouTube映像に関して、合成の疑いがあるが、映像制作に携わる人間としてどう見られるか？という趣旨の問いでした。 お世話になっている方からの紹介でもあったので、分かることは話そうかと思い、電話での取材を受けました。 前提として、自分は合成も行うが、メインは映画やドラマの編集技師であって、合成に詳しい人間はもっと他にいるから、紹介しようか？という提案を却下されてのことです。 自分としては、 「確かに、影の方向が左右の二人
上海の期限切れ肉 米国系企業と伝えず報道 | GoHoo
▼中国・上海で使用期限切れ鶏肉の加工が発覚した会社は、米国の大手食品加工会社の中国現地法人だったが、産経新聞は23日付朝刊で、純粋な中国企業で起きた不祥事であるかのように報じていた。（追記あり） 【読売】 2014/7/23朝刊39面「マック、ファミマ販売中止 中国産ナゲット 期限切れか」【産経】 2014/7/23朝刊1面「マクドナルド、ファミリーマート ナゲットを販売中止 上海から使用期限切れ鶏肉」、同10面「使用期限切れ鶏肉 日本KFCは取引なし」、2014/7/24朝刊2面「主張 中国食品リスク 国際常識を守れないなら」、同26面「上海食品会社の輸入停止 期限切れ鶏肉 厚労省『異常発見難しい』」 《注意報１》2014/7/24 13:00 《追記》2014/7/25 11:00 《注意報１》2014/7/24 13:00 中国・上海の食品加工会社が使用期限が切れた鶏肉を加工していた
今さら放射線管理区域がどうこうと騒いでいるが… - 宇宙線実験の覚え書き
僕が原発事故で最も印象的だったことは、行政から公表された数値を読解する能力が、日本の大手報道機関には欠如しているという事実です。もちろん、報道機関は報道機関であって研究機関ではないですし、曲がりなりにも物理学で博士号を持つ僕が、「日本のマスコミ分かってねーなぁ」と文句垂れるのは簡単です。 けれど、もうちょっと報道機関にグラフ描いたり計算できる人間が揃っていても良いのではないだろうか。大学院重点化というのは、科学の専門家を色々な分野に送り出すための布石だったのではないのか。そういうことを繰り返し感じた 40 日間でした*1。 以下、いくつかの例を*2。 1. 放射線量の変化のグラフ 初期の頃から、放射線量の測定値は東京電力や自治体、文部科学省によって公表されてきました。しかし、公表された毎時の線量を単発で報道するのみで、誰もその増減がどうなっているかなんて報じることはありませんでした。さらに
週刊金曜日はとんでもないリストを公開していきました
toshi fujiwara/藤原敏史 @toshi_fujiwara 坊主にくけりゃ袈裟まで、という日本人の悪癖。 RT @h_hyonee: 重要。ここを分けられずに批判する人がいる。RT @musicrobita …「電気事業には協力するけど、原子力キャンペーンだったら絶対いや」http://bit.ly/fwzZxm 2011-04-17 11:25:06 菅原 琢 新刊『データ分析読解の技術』重版御礼 @sugawarataku 最近の号は評価してきたけど、今週号の週刊金曜日 http://amzn.to/gNfJ6i は酷い。電力会社が利用したブラックリストなるものを載せているけど、オール電化のイメージキャラクターだったという理由でヒルマン元監督等を紹介している。そんな理由で叩くの？ 2011-04-17 11:43:01 菅原 琢 新刊『データ分析読解の技術』重版御礼 @su
ゲンダイ的考察日記 血だらけの紙オムツ一枚で取り調べを受けた屈辱は絶対忘れない
小沢捜査を斬る！ 大阪府枚方市元副市長 小堀隆恒氏 東京地検による小沢捜査の狙いのひとつが、「取り調べの可視化」潰しであったことは言うまでもない。足利事件の菅家さんの告発で高まった検察批判をかわすために検察が仕掛けた小沢捜査でもあるのだ。 だが、今日登場の小堀隆恒氏（６３）の実体験を聞けば、検察の取り調べがいかに野蛮で過酷かが分かる。 小堀氏は、大阪府枚方（ひらかた）市の副市長だった。濡れ衣の談合事件で逮捕・起訴に巻き込まれたものの、裁判で無罪判決を勝ち取った人である。 私は小沢事件の真相はよく分からない。しかし、政権交代後の初めての通常国会で、まともな政策論議ができない状態をつくり出すほど、重大な事件なのか。検察は本当に根拠があるのか。最初から「悪い」と決め付け、その筋書き通りに捜査を進めているのではないか。 自分の体験を振り返るとそう感じざるを得ません。 ３年前の平成１９年５月３１日の
〈辺野古移設反対〉の虚々実々 - 海鳴りの島から
２月６日付琉球新報に掲載された〈佐藤優のウチナー評論〉で、佐藤氏が次のように書いている。民主党の小沢一郎幹事長不起訴を受けてのものだ。 〈沖縄としては小沢不起訴の結果を最大限に活用すべきだ。小沢氏と同じく辺野古移設に反対の立場を取る鈴木宗男衆議院外務委員長に外交委員会として正式に沖縄訪問することを働き掛け、普天間問題について沖縄の民意をより強く反映させる環境をつくるべきだ〉 同評論の中で佐藤氏は、小沢幹事長が〈米海兵隊普天間飛行場の辺野古への移設に反対する意向を持っている〉ことを強調している。一方で、小沢氏が「移設」先として下地島や伊江島に言及したとされることについて、つまり「県内移設」を考えている可能性があることについては一切触れていない。 それは鈴木宗男議員についても言える。佐藤氏は〈小沢氏と同じく辺野古移設に反対の立場を取る鈴木宗男衆議院外務委員長〉と書く。しかし、鈴木氏が同時に次の
陰謀論的ジャーナリズムの形成（２）：山口二郎の場合 | 私にも話させて
山口先生、山口先生！きっとまだお気づきではないと思いますが、大変なことが発生しました！ご承知のように、現在、CIAや自民党、特捜検察といった、政・官・業・外・電の悪徳ペンタゴンが、民主党革命を破壊しようとしています。そして、悪徳ペンタゴンの一翼たる読売新聞は、なんと、山口先生のご発言を180度歪曲し、デッチアゲを行なって、山口先生の信頼性を貶めようという大謀略を仕掛けてきたのです！！（以下、強調は引用者です） 2010年1月16日（土）付 読売新聞朝刊 山口二郎・北大教授（政治学）の話 「石川議員が政治資金収支報告書に記載しなかった資金の原資や、ゼネコンとの関係をまず明らかにしてほしい。国民は政治資金に高い透明性を求めている。政治資金規正法はそうした国民の声を背景にしており、違反することは単なる形式犯ではない。国民の期待を裏切る重大な犯罪だと認識すべきだ」 ↓ ↓ ↓ 2010年1月17
「これがあれを滅ぼすだろう」2.0 - moroshigeki's blog
2002年3月、漢字文献情報処理研究会メールマガジンに「これがあれを滅ぼすだろう」というコラムを書いたことがある（http://www.jaet.gr.jp/mag/005.txt）。ちょっと長いが全文（一部改変）引用してみよう。 「いやはや、あなた、世も終わりですな。学生どものあんならんちき騒ぎは、生まれてこのかた見たこともありませんよ。近ごろのろくでもない発明とやらが、何もかもだいなしにしちまうんですよ。大砲だの、セルパンチーヌ砲だの、臼砲だの、とりわけドイツからはやりだしたあのやっかいな印刷術だの。もう写本もいらん、本もいらん！ てわけです。印刷術は本屋殺しですよ。いよいよ世も終わりですなあ」 冒頭から引用で恐縮ですが、これはヴィクトル・ユゴーの小説『ノートル＝ダム・ド・パリ』 で登場人物たちによって交わされる会話の一部です（『ノートル=ダム・ド・パリ (ヴィクトル・ユゴー文学館)』
朝日新聞社がASA（販売店）との取引制度を見直し
「自立した経営者づくり」との見出しが躍る業界紙…。朝日新聞社がASA（専売店）との取引制度と契約内容を見直すという専門紙向けの会見が16日、朝日新聞東京本社で開かれ飯田正也販売担当兼東京本社販売局長がその概要について説明を行いました。 今回の取引制度、契約見直しの目的については、ASAの「権利と義務」を明確にし、「自立した経営者づくり」「強い販売網」「透明性のある補助政策」であることを強調。変更の骨子を①全国一律ではなく地域特性に沿った基準を設定②できる限り部数連動型③補助項目を減らし制度を簡素化―と説明。それぞれの市場格差を考慮し、「頑張る」ASA所長（経営者）に報いる奨励金額を設定、現行制度の奨励金額と比較すると全体の約半数が向上し、約半数が下回るとのこと。減収になる場合は激変緩和措置として3年間、補てんするとしています。以下に新聞通信（12月21日付）を引用します。 ▽部数連動型で「
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（ニュースＱ３）「嫌中憎韓」ブーム、出版界から「これでいいの？」：朝日新聞デジタル
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電通の2009年12月売上高、インターネットが雑誌を抜く--テレビ、新聞に次ぐ存在に