富士山直下に活断層か、Ｍ７級地震で山体崩壊も : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
富士山東麓の地下に長さ約３０キロ・メートルの活断層がある可能性が高いことが、東京大学地震研究所の佐藤比呂志教授（構造地質学）らによる調査でわかった。 この断層が動けばマグニチュード７級の地震を起こす恐れがあり、山の一部が崩れる「山体崩壊」の引き金となる可能性も否定できないという。千葉市で２０日から始まる日本地球惑星科学連合大会で発表する。 活断層が見つかったのは、富士山東麓の静岡県御殿場市付近。陸側のプレート（地球を覆う岩板）に、伊豆半島を乗せたフィリピン海プレートが南側からぶつかる境界とみられる場所で、これまでに確認された活断層「神縄・国府津―松田断層帯」の西側に続いている。 地面を震動させて地下構造を調べた結果、長さは北東―南西に約３０キロ・メートルで、断層の両側から押し合う力が働く「逆断層」タイプ。富士山頂の方向に深くなっており、山頂直下では深さ十数キロ・メートルに達しているとみられ
2011年4月11日の福島県浜通りの地震に伴う地表地震断層について 2011年3月 東北地方太平洋沖地震 | 広報アウトリーチ室
コンテンツへスキップ HOME 地震・火山情報 地震・火山情報 掲載日タイトル最終更新日2024/4/18【研究速報】2024年４月17日インドネシア・ルアング火山の噴火2024/4/18 00:002024/3/14【研究速報】令和６年能登半島地震（2024/02/01更新）2024/2/1 11:44
Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。
関東大震災の前震、フィリピン海プレート内部で : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
関東大震災（１９２３年）の前震として起きた二つのマグニチュード（Ｍ）７級の地震は、いずれもフィリピン海プレートの内部で起きていたことが、東京大学地震研究所の分析で明らかになった。 国が示した南関東でのＭ７級地震の発生確率は、今後３０年間で７０％程度だが、今回の研究成果は、どこで発生するかを予測する手がかりになる。１６日から新潟市で開かれる歴史地震研究会で発表する。 二つの地震は、１９２１年の茨城県南部地震（Ｍ７・０）と、２２年の浦賀水道地震（Ｍ６・８）。２２年は２５人が死傷した。関東地方は、陸のプレートにフィリピン海プレートと太平洋プレートがもぐりこむ複雑な構造をしている。地震研の石辺岳男特任研究員らは、二つの地震は、フィリピン海プレートが太平洋プレートにぶつかり、フィリピン海プレートの内部が破壊されて起きたと結論づけた。
振り切れない地震計、増設へ…Ｍ８超も正確に : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災を受け、気象庁は、強い地震の揺れでも針が振り切れない地震計（広帯域強震計）を全国に増設し、国内の巨大地震観測に活用することを決めた。 海外の大地震を観測するための技術も導入し、より精度の高い巨大地震の観測を目指す。海外の地震規模を迅速に算出するシステムを独自に運用している同庁精密地震観測室（長野市）の手法を技術改良により活用することを検討している。 気象庁が使っている地震の規模の算出法は、マグニチュード（Ｍ）８以上の巨大地震では正確な規模を求められない。大震災では多くの地震計が振り切れてしまったため、発生３分後にはＭ７・９と過小に評価。Ｍ９・０と算出するまでに２日かかってしまった。
大震災の震源断層を掘削へ…探査船「ちきゅう」 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災を引き起こした震源断層を掘削し、海底地盤の変化を調べる国際共同計画が、日本の海洋研究開発機構などの参加で来春にも実施される見通しになった。 地震直後の摩擦熱が残る海溝型地震の断層を掘削する世界初の試みで、マグニチュード９・０という巨大地震の解明につながる成果が期待される。 掘削調査は、日米など２４か国によるプロジェクト「統合国際深海掘削計画（ＩＯＤＰ）」の一環として検討されている。来春にも同機構の地球深部探査船「ちきゅう」を投入し、プレート（岩板）の境界が最も大きく動いた宮城県沖の海底（水深６０００～７０００メートル）で、地下１０００メートルまでの断層を含む地層を採取する予定だ。 東日本大震災では、日本海溝付近で最大２０メートル以上もプレート境界がずれたと推定されている。しかし、これほど大きく動いた理由は分かっていない。また、プレート境界だけでなく、陸側のプレート内部で枝分かれ
大地震、5～6日前に「前兆」 上空の電離層乱れる - 日本経済新聞
多くの地震学者が予想していなかった東日本大震災だが、その5～6日前に「明瞭な前兆」を電気通信大学の研究グループが確認していた。同グループが注目するのは地震の前に現れる大気上空の電離層の乱れ。地震学者にはない視点で独自の観測網を整え、東海地震など巨大地震の予知に成功したいと話している。太平洋上で観測地震が起きた3月11日午後2時46分過ぎ。電通大の研究グループを率いる早川正士名誉教授は、東京都
首都圏、地震起きやすい状態…東大地震研が解析 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災で起きた地殻変動の影響で、首都圏の広い範囲の地盤に力が加わり、地震が起きやすい状態になっているとの解析結果を、東京大地震研究所のグループが２２日、発表した。 解析結果は、大震災後に発生した地震の分布ともほぼ一致している。同研究所では、国の地震調査委員会が今後３０年間に７０％の確率で起きると予測しているマグニチュード７級の南関東の地震が誘発される可能性があるとして、注意を呼びかけている。 同研究所の石辺岳男・特任研究員らは、首都圏で過去２４年間に起きた約３万の地震で破壊された領域が、東日本大震災でどのような影響を受けるかを解析した。その結果、地震が起きやすくなる力が働く領域は約１万７０００で、起きにくくなる領域の約７０００よりも多いことが分かった。 震源が３０キロよりも浅い地震は伊豆・箱根を含む静岡県東部から神奈川県西部で、３０キロよりも深い地震は茨城県南西部、および東京湾北部か
間に合わなかった東北巨大地震の予測…公表目前 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国の地震調査研究推進本部が、宮城県沖から福島県沖まで連動する巨大地震を、長期評価の対象に追加し、今月公表する方針だったことが分かった。 大津波を伴う約１１５０年前の巨大地震の全体像が最近明らかになってきたためで、同本部は宮城県には２月に事前説明を終え、福島県にも３月中に説明する予定だった。公表を目前に東日本大震災が起きたことに対し、専門家からは「想定されていたより大きい地震が発生する可能性を、事前に伝えておければ……」と悔やむ声も出ている。 同本部では２００５〜０９年度、宮城県沖で起きる地震を重点調査。古文書の記録で知られていた８６９年の貞観地震は宮城県―福島県沖の長さ２００キロ、幅１００キロの断層がずれたマグニチュード（Ｍ）８クラスとみられ、津波により宮城―福島県沿岸部の内陸３〜４キロまで浸水していたことを地質調査やコンピューターの想定実験で明らかにした。東日本大震災の浸水域は最大５キロ
asahi.com（朝日新聞社）：震災後、全国１３の活火山が活発化 専門家「注視」 - サイエンス
全国１２火山で地震が増加／大震災後 東日本大震災を起こしたマグニチュード（Ｍ）９．０の巨大地震の後、関東から九州まで少なくとも１３の活火山の周辺で地震が活発になったことが分かった。噴火の兆候となる地殻変動は観測されていないが、過去には巨大地震後に火山が噴火した例もある。専門家は「注視していく」と話している。 地震が増えた活火山は、関東や中部地方の日光白根山、焼岳、乗鞍岳、富士山、箱根山。伊豆諸島の伊豆大島、新島、神津島。九州の鶴見岳・伽藍岳、阿蘇山、九重山。南西諸島の中之島、諏訪之瀬島。気象庁などによると、多くは１１日の巨大地震直後に周辺の地震が増え、現在はいずれも減少傾向にあるという。 富士山の近くでは、１５日にＭ６．４の地震が起き、その後も余震活動が続いた。焼岳では山頂から半径５キロ以内で通常の１カ月に数回の地震が、１週間で約３５０回以上に増加した。 箱根山周辺では通常の１日２
東日本沖で起きた巨大地震について 静岡大学防災総合センター教授 小山真人
東日本沖で起きた巨大地震について 静岡大学防災総合センター教授 小山真人 （2011年3月21日記、23-24日リンク追加、24日富士山と延宝地震について追記、30日いくつかの補足とリンク修正・追加、4月2日修正と補足、4月17日補足と「ふじのくに防災学講座」での講演スライドを追加、6月12日図の追加） 4月16日「ふじのくに防災学講座」での講演スライド「東日本大震災を起こした地震とその影響」（PDF）（加筆修正第2版） 5月24日地球惑星科学連合学会での口頭発表スライド「地震・火山に関する防災情報の実効性検証の現状と課題」（PDF） 大変なことが起きてしまいました。日本海溝に沿った三陸沖から茨城沖までのすべてのプレート沈み込み境界が同時に破壊し、マグニチュード（以下、M）9.0という超巨大地震が起きました（図１）。 この震源域の北に隣接する千島沖から十勝沖までの領域では、数十年に一度程度
防護服、電力会社と自衛隊で違いは… : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
原子力事故などで放射能汚染が起きた現場では、電力会社の作業員らが専用の防護服を着用して作業にあたる。 日本の商業原発や研究機関で使用される防護服は、合成樹脂系の不織布でできた薄いレインコートのような製品が一般的。軽量で通気性もあり、体にフィットして作業しやすい。 薄い素材では防護能力に不安を感じるが、防護服の主な目的は、飛散した放射性物質の体への付着や放射性ガスの吸引を防ぐこと。透過性の高い放射線は防ぐことができないが、まずは体の汚染を防ぐことで危険を最小限に抑える。汚染が強い場合は、ホース付きのマスクを付けて空気を供給する場合もある。 福島第一原発でヘリコプターや消防車両による放水作業にあたった陸上自衛隊員は、陸自で配備されている「個人用防護装備」を着用した。この装備は、布製の防護衣や防護マスクで構成され、有毒ガスや生物兵器の使用にも対応できる。 防護服には、鉛などの金属板を使用し、放射
３日以内にＭ７以上の余震確率３０％…気象庁 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
気象庁は１８日、東日本巨大地震の余震活動について、今後３日以内にマグニチュード（Ｍ）７以上（最大震度５強以上）の余震が３０％の確率で起こると発表した。 余震の数は、地震発生から同日正午まで１週間でＭ５以上が観測史上最多の２６２回に上り、きわめて活発な状態が続いている。震源から離れた場所でも大きな地震が起きやすくなっている可能性があり、警戒が必要だ。 Ｍ５以上の余震は発生後２４時間までが１５２回で最も多く、その後は減少傾向にある。だが、同じプレート境界型地震で最も余震が多かった北海道東方沖地震（Ｍ８・２）でも、１週間で９４回にとどまり、今回ははるかに上回るペースで起きている。これだけ多いのは、震源域が縦５００キロ・メートル、横２００キロ・メートルと広大で、地震の規模もＭ９・０と極めて大きかったためだ。 今回の余震活動は、本震後に規模の小さい余震が続く「本震―余震型」とみられる。余震は時間とと
記事のご利用にあたって
各専門家のコメントは、その時点の情報に基づいています。 SMCで扱うトピックには、科学的な論争が継続中の問題も含まれます。 新規データの発表や議論の推移によって、専門家の意見が変化することもありえます。 記事の引用は自由ですが、末尾の注意書きもご覧下さい。 記事のご利用にあたって マスメディア、ウェブを問わず、科学の問題を社会で議論するために継続して メディアを利用して活動されているジャーナリストの方、本情報をぜひご利用下さい。 「サイエンス・アラート」「ホット・トピック」のコンセプトに関してはコチラをご覧下さい。 記事の更新や各種SMCからのお知らせをメール配信しています。 サイエンス・メディア・センターでは、このような情報をメールで直接お送りいたします。ご希望の方は、下記リンクからご登録ください。（登録は手動のため、反映に時間がかかります。また、上記下線条件に鑑み、広義の「ジャーナリス
南海トラフの地震、浅い震源…現行対策の想定外 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東海地震など国が警戒する巨大地震の震源域がある「南海トラフ」で約４００年前に起きた「慶長地震」は、海底下１０キロまでの非常に浅い所に震源があった可能性が高いことが、東京大の古村孝志教授（地震学）らの研究でわかった。 慶長地震は、関東〜四国の広い範囲に津波被害を与えたが、現在この海域で、震源の浅い津波地震の発生は想定されていない。古村教授は「巨大地震とは別に、津波地震対策も必要だ」と指摘している。 南海トラフは、駿河湾から四国沖の海底に延びる深い溝。海のプレートが陸のプレートの下に沈み、境界にひずみがたまって、９０〜１５０年周期で巨大地震（東海、東南海、南海地震）が起きている。震源の深さは１０〜３０キロと推定される。
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【物理板】福島原発、放射能を説明・解説して差し上げるスレ : VIPPERな俺
"本州が2m動いた"との調査結果も - ライブドアニュース