使用済み核燃料で発電、原子力機構が実用化に乗り出す ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
日本原子力研究開発機構は放射性物質が発する熱や放射線を利用して発電する技術の実用化に乗り出す。熱や放射線を感知して電気に変換する熱変換素子と放射線変換素子を開発し、２０２５年に放射性廃棄物や使用済み核燃料を用いた発電を実証する。２８年にもワット級の発電を達成し、原子炉や核燃料貯蔵施設などでの利用に向けて検討に入る。災害などの電源喪失時でも発電でき、原子炉施設などで重要機器を使える状態を作れると期待される。 これと並行し、原子力機構は熱と放射線の変換素子に放射線同位元素（ＲＩ）を組み合わせた電池の開発に着手しており、２７年にも試作品を完成させる予定。半減期が４００年と長く、発熱量が高い放射性物質「アメリシウム」を変換素子で包むことで、半永久的な電池として利用できる。深宇宙や海洋といった太陽光発電などができない極域分野での探査に応用できると見込んでいる。 熱を変換する素子には結晶構造が壊れてい
DARPAがめざすレーザー送電システムが実現すれば作戦の構図はこう変わる.....
Artist’s concept for energy web platform. (We Are the Mighty via DARPA)DARPA、世界中に送電するレーザー技術を開発中 以前の空軍のコマーシャルで、空軍が毎日やっていることはSFそのものだと主張していたが、米軍の研究から生まれた最新ハイテクは、国防総省、より具体的にはDARPAから生まれたのは事実だ。アメリカ政府の科学技術革新組織、国防高等研究計画局DARPAが何千マイルも先に電力を供給できるエナジー技術を開発した。 パワーPOWERがレーザーベースのこの新技術の名前である。DARPAはPersistent Optical Wireless Energy Relay（持続的光無線エナジー・リレー）と呼んでいる。電気料金を支払っている人なら誰でも知っているように、電力は発電しても半分しか到達できない。 エナジーの輸送に関
水素が地球温暖化を加速する可能性 – NPO法人 国際環境経済研究所｜International Environment and Economy Institute
大気中の二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハロカーボン類などの気体は、地表から赤外線の形で宇宙に逃げていくエネルギーを吸収して大気を暖め、 地球の平均気温を上げる働きをする。このような働きは「温室効果」と呼ばれ、この効果をもつ気体が「温室効果ガス」である。温室効果を持つガスは数十種類あり、中には非常に高い温室効果を持つものもあるが、排出量が絶対的に多いことから温暖化効果を高くしているのは、炭酸ガス、メタン、一酸化二窒素（N2O）であり、その影響の度合が下の図で示されている。 この中に水素は含まれていない。水素は燃焼しても炭酸ガスを出さないことから、大量に燃料として使われて温室効果ガスである炭酸ガスを排出している石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料に代わる燃料として、水素の利用が促進されようとしている。現在、水素は主として化石燃料を分解して作られているが、今後は水を電気分解することで製造する量
株式会社INPEXの島根・山口県沖合における探鉱事業の出資採択について～JOGMEC初の国内探鉱出資対象事業～
JOGMECは、株式会社INPEX（以下、「INPEX」））の子会社である株式会社INPEX山陰沖開発（以下、「INPEX山陰沖開発」）が島根・山口県沖合においてオペレーターとして実施する探鉱事業について、出資対象として採択しました。 プレスリリース本文はこちら↓ https://www.jogmec.go.jp/news/release/news_08_00009.html?mid=pr211217INPEXは、2010年代初頭より油・ガス田の成立が期待される島根県から福岡県の沖合海域において地質物理探査評価作業を実施してきました。その一環として、2012年には、JOGMECが経済産業省からの受託事業として実施した基礎物理探査「山口沖3D」の物理探査データ取得について、INPEXはデータ解釈作業をJOGMECより受託しました。これらの結果に基づき、INPEXは、2016年には経済産業省よ
｢世界一の技術が日本にある｣太陽光や洋上風力より期待が大きい"あるエネルギー源" 火力発電の技術も活用できる
「2030年はゴールではなく、2050年のカーボンニュートラルに向けた大きなマイルストーンの一つ目なので、そこに向けた施策をきちんと行っていくことが大事です。この1、2年が勝負だと思います」と、再エネ会社レノバの木南陽介社長は指摘する。 太陽光発電のカギは規制緩和と送電網改革 カギを握るのが、規制緩和だ。まず、太陽光でいえば、従来の2030年目標では64ギガワット程度（全体の7％程度）を目指していたが、46％削減という新たな目標下では、これを100ギガ以上まで一気に増やしていくことになる。これを実現するための一つの道が、これまで活用できなかった「荒廃農地（現在耕作が行われていない農地）」を太陽光発電に用いるための規制緩和であり、これが実現すれば、「数十ギガのポテンシャルはある」と木南は話す。 もう一つ、送電網の改革のカギを握る「ノンファーム接続」と言われるものがある。電気はいくら発電をして
トランプ大統領による「石炭の復権」の行方、そして日本に訪れる「チャンス」とは？ | EMIRA
トランプ大統領による「石炭の復権」の行方、そして日本に訪れる「チャンス」とは？ エネルキーワード 第2回「石炭火力」 ビジネスマンが押さえておきたいエネルギーにまつわるキーワードを、ジャーナリスト・安倍宏行さんの解説でお届けする連載第2回は「石炭火力」。石炭復権を狙うトランプ新政権の思惑、そして日本が世界に誇る「次世代石炭火力発電システム」について探ります。 火力発電は今でも主流 火力発電の燃料は何が一番多いでしょう？と質問されたら皆さんは何と答えますか？石油でしょう？いや、LNG（液化天然ガス）かな？と答える人が多いのではないでしょうか？ 実は正解は「石炭」なんです。 意外ですよね？IEA（Intenational Energy Agency : 国際エネルギー機関）の調べによりますと、世界の発電電力量で「石炭」のシェアは約4割にも達しています。そのシェアは徐々に下がると見られていますが
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“究極のクリーンエネルギー“核融合で大型船を駆動 コンセプト完成（日本海事新聞） - Yahoo!ニュース
メタンハイドレート、日米が協力 アラスカで開発 - 日本経済新聞