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前回のエントリで「こういう分野は、日本はいつも早すぎるんですよね。ソニーやパナソニックは、ずいぶん前に電子書籍専用端末を出していたわけです。」と書いてしまっていて、あたかも日本企業が世界の電子書籍専用端末市場から完全に撤退しているかのように読めてしまうし、私自身もそれにほぼ近い状態だと思っていました。それは、事実と違うようですので、少しばかりお詫びと補足を。 ソニーに関しては、撤退したのは、コンテンツ市場が育たなかった日本市場での話で、北米市場ではこの分野のパイオニアとしてかなり善戦しているようです。Sony Readerという名で2006年から発売されていて、2009年ではシェア第2位で35%とのこと(参照)。ちなみに新規参入のKindleが第1位でシェア60%です。 LIBRIEの北米での名前がSony Readerだということは知っていましたが、てっきり今では細々とやっているとばかり
ソースはAmazon。本日1/20日にプレスリリース。とりあえずの概要と、雑感。 正式には30%の印税オプションと、70%から通信料を差し引いた印税を受け取るオプションの2種類を選択可能になる模様。 現在の通信料のレートは$0.15/MB。 Amazonの電子書籍の容量の最頻値中央値(注意:平均値ではない)は368KB。つまり一般的な本は1冊につきおよそ$0.06の通信費となる。 これにより、一般的には辞書辞典、写真集以外の電子書籍はほぼ70%の印税を取得できると考えてよい。 ただし印税率70%を選択する場合は以下の条件を満たさなければならない。 ・価格が$2.99 ~ $9.99 の範囲 ・リアル書籍版の最低価格より20%以上安くなければならない。 ・著作者が権利を持つ全ての地域で購入可能でなければならない。 ・KindleとKindle Storeの全オプション(Text to Spe
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