SaaSスタートアップの新しい競争戦略！コンパウンドスタートアップとは？ | EXPACT | スタートアップ |
SaaSスタートアップの新しい競争戦略！コンパウンドスタートアップとは？ 皆さんは、「コンパウンドスタートアップ」や「コンパウンド戦略」という言葉を耳にしたことはありますか？マーケットのグローバル化が進み、変化が激しい現代社会では、企業の競争戦略にも変化を取り入れる必要があります。 今回は、従来のスタートアップの常識を覆す新しい競争戦略である「コンパウンドスタートアップ」について紹介します。ぜひ最後までご一読ください。 コンパウンドスタートアップとは？ コンパウンドスタートアップとは、混合物や複合したものという意味を持つ ”Compound”と、起業や新規事業の立ち上げを意味する”Start-up”を掛け合わせた単語で、「企業の創業時から、一つのプロダクトでは無く、複数のプロダクトを同時に提供する企業」のことを言います。 コンパウンドスタートアップが注目されている理由は複数のプロダクトを同
【話題】エンジェル投資家 坂本達夫さんの「失敗した起業家のセカンドキャリア」投稿が界隈で話題に。
スタートアップ界隈で失敗した起業家のセカンドキャリアポストが話題です。 投稿したのはエンジェル投資家の坂本達夫氏、しれっと廃業してるスタートアップ起業家が多いという話題から起業家のセカンドキャリアに対しての話題へと移ります。 起業家のセカンドキャリア、というキーワードが、スポーツ選手と同じようにこれから次第に重要になっていく気がしている。 === 最近お茶した起業家いわく、 同じ時期に創業した会社が今どうなってるのかなーと調べてみたら ・しれっとサイトが閉鎖されてたり ・しれっとXが匿名/鍵垢になってたり… — 坂本 "Moloco" 達夫 | 外資サラリーマン兼エンジェル投資家 (@tatsuosakamoto) March 9, 2024 このポストに対して色々な反応がありましたのでまとめていきます。 まさに自分が体験している、元Crezit矢部氏＆元カンカク・newmo松本氏 関連投
最年少でグロース市場に上場 アイデミーCEO石川聡彦 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
株式会社アイデミーのCEOで、2023年6月に最年少(*)でグロース市場に上場した石川聡彦氏。大企業・官僚志向の強いサラリーマン家庭で育ち、起業とは無縁の存在だった石川氏がなぜ起業を志し、上場できたのか。今回は、そんな石川氏の幼少期から将来の構想に至るまでを紹介する。 *取材時は最年少上場で現在は異なる 学生起業で失敗の連続 事業の確信に至るまで 石川氏は幼稚園の頃に歌舞伎役者のオーディションを受け、小学5年生まで子役として全国を飛び回っていたという異色の経歴を持つ。そんな石川氏が起業に興味を持ったきっかけは、中学生の時に当時希少だったゲーム機をインターネットで安く買い集めては友人にリセールすることによって利益を出し、自らお金を稼ぐことに楽しさを見出したことにあるという。その後、東京大学工学部に進学し、大学3年生のときに現在のアイデミーの前身となる会社を創業。大学生向けに弁当のデリバリーサ
危機下のイノベーション―、紛争に備える日本経済の最前線 | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ 平穏な時代が続くと、紛争の予兆があっても人はそれを見落としがちですが、こうした油断の危険性は歴史を見れば明らかです。現在も、発達する嵐のように緊迫感を増す世界情勢を前に、世界の金融市場は不気味なほど落ち着き、現状に危機感を抱いていないかのように見えます。そして同じようにヨーロッパが第一次世界大戦へと徐々に、いつの間にか突入していったときも、当時の投資家たちにとってそれは青天の霹靂でした。歴史学者のニーアル・ファーガソンが鋭くに指摘したように、1914年に突如として眼前に立ち現れた戦争の現実は、ギリギリまで平然としていた市場に
スタートアップにおいて、「メンタル」をどう考えていこうか？｜Players by Genesia. | 株式会社ジェネシア・ベンチャーズ（Genesia Ventures, Inc.）
#3のテーマに挙げるのは、「スタートアップ」「起業家」と「メンタル」です。 #2でも「感情」という心の動きについてお話をしましたが、私はやはり「心の状態が、生きることすべてを司る」・・と常々考えているようです。繰り返しになりますが、心構えや心の状態・あり方によって、言葉も行動も表情も、何もかもが変わる。 その上で今回は、私たちが身を置く/深く関わる「スタートアップ」そして「起業家」という立場と「メンタル」というテーマを眺めてみたいと思います。 ゲストにお迎えしたのは、株式会社コーチェットのお二人。コーチェットは、「すべての人が、互いを生かし、育て合う社会をつくる」をビジョンに掲げ、コーチング、ピアコーチング、カウンセリング等の事業を手掛ける企業です。コーチェットとジェネシア・ベンチャーズは、ジェネシア・ベンチャーズの投資支援先スタートアップ向けに、組織アセスメント『G-Owl（ゴウル）』を
｢孤独｣ビジネスに数十億円規模の出資相次ぐ。リアル人間関係がデジタル世界に移行した今日だから
投資家たちは今、｢孤独市場（loneliness market）｣で新たなビジネスを展開するスタートアップに注目し、資金を投じ始めている。 Arantza Pena Popo/Insider イスラエルの著名な実業家ベンジャミン・ガオン氏が腎臓がんと診断された後、息子のボアズ・ガオン氏とその家族は父のそばに何年も寄り添って暮らした。 ベニーの愛称で呼ばれるベンジャミンはその後、他のがんも併発した末、2008年に白血病の一種で亡くなった。 父親を別の一流の医師に診てもらうこともできたが、そんなことより息子のボアズ氏が必要だと感じたのは、自分と同じような立場の人たちから社会的サポートを受けられる環境のほうだった。 その経験は、ボアズ氏が自ら事業を立ち上げるきっかけになった。 患者家族のグループに参加し、共感できる人たちとつながり、セラピストなど必要な専門家を見つけるためのサポートを提供するウィ
資金調達のご報告&仲間募集中🔥｜rutasai
本日、事業承継マッチングプラットフォーム relay（リレイ）を運営する株式会社ライトライトは、KIBOW社会投資ファンドをリード投資家としたプレステージAラウンドでの第三者割当増資を発表させて頂きました。今回は約1.4億円程度の資金調達となり、累計調達額は約2.7億円となりました。 ▼プレスリリース 「relay（リレイ）」ってなに？改めてですが、弊社は「事業承継マッチングプラットフォーム relay（リレイ）」を運営しています。2020年7月に公開し、これまで案件公開数が約350件、基本合意/成約の件数を約50件ほど積み上げてきました。 「事業承継をオープンに。」するrelay2025年に団塊の世代が後期高齢者に入る「大廃業時代」が到来 日本の企業の99.7%を占める中小企業の経営者も高齢化。廃業や休業がぐっと増え、日本経済にとって大ダメージ 小規模事業者を苦しめる「ノンネーム」習慣の
最近よく聞く「ケンタウロス企業」ってどういう会社？覚えておきたいスタートアップ企業との違い｜@DIME アットダイム
近年、クラウド系サービスを提供する企業の中で、特に持続可能性が高い存在が注目を浴びており、ユニコーン企業に代わる『ケンタウロス企業』と呼ばれています。ケンタウロス企業・ユニコーン企業をはじめ、そのほかの呼び名を冠されるスタートアップ企業の特徴を押さえておきましょう。 ケンタウロス企業とは 2022年頃から、主にクラウドサービスで利益を上げている企業の中で、特に希少性の高い存在が『ケンタウロス企業』と呼ばれ注目されています。まずはケンタウロス企業とはどういうものなのか、具体例とともに確認しましょう。 ARRが1億ドル以上の企業のこと ケンタウロス企業とは、10億ドル（約1,460億円、1ドル=146円で計算）以上の評価額に加え、ARRが1億ドル以上の未上場企業を指します。ARR（Annual Recurring Revenue）とは『年間経常収益』のことで、毎年その企業が決まって得られる収益
インド著名起業家がCOOとして参画、日本発のデカコーンを狙え | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
コロナをきっかけに起業した「I'mbesideyou」は、世界中の人がリモートで繋がり、お互いをリスペクトして学びあうライフスタイルを創り出すシステムを提供する、いま最も急成長しているスタートアップのひとつ。この度、インド現地法人のCOOとして、「Forbes 30 Under 30 Asia」に選出された起業家のShubham Gupta氏を迎えた。小さなスタートアップから始まった会社が、グローバル規模の優秀な人材を起用した真意と、インドという可能性を秘めた国にターゲットを絞ったその狙いとは？ 2020年代の主役となるインドで、優秀な若手を起用 「社会全体を学校にする」というのが、「I'mbesideyou」のコンセプト。ひとりひとりに寄り添い、「幼馴染のようなAI」と表現する、人に優しいAIを提供する事で、いきいきとした人生を過ごす事を掲げている。経営者の間では、人材不足が課題となって
【速報】若者向けアパレル「17kg（イチナナキログラム）」を展開する株式会社Bordi、破産手続きを開始。
同時に買収情報も拡散されており、破産に向けての事業譲渡EXITだと思われます。 【速報】若き吴社長(31)が立ち上げた、設立8年目、浙江省杭州市の大手OEM/ODM商社「杭州史尼芙贸易公司」の日本法人、(株)Bordi (年商:5億円)が運営する若者に人気の韓国系レディースファッション通販サイト『17kg』を買収へ。都内は不動産だけではなく、企業も中国資本の傘下へ。時代の流れか… pic.twitter.com/70s51BssqY — shi shang (@shi_shang_) July 11, 2023 17kg運営会社の運営会社はExitというよりは破産に向けての事業譲渡だったのか。good night 5toreは今年の6/28に別会社に譲渡してたし整理を進めてように見える。アリババ無在庫モデルは競合も増えて経営はなかなか大変だったんだろうな。 pic.twitter.com/
100億超調達も経営破綻 元CEOが語る、失敗の最大要因と再起 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
6月19日に東京・神田明神ホールで開催された、Forbes JAPAN主催の、創業3年以内の起業家や経営陣を対象としたピッチイベント「RISING STAR AWARD 2023」。本イベントでは「倒産は人生の終わりじゃない！経営破綻の分岐点と失敗からのリボーン」と題したトークセッションを行った。 登壇したのは、全自動衣類折りたたみ機「ランドロイド」を開発し、パナソニックや大和ハウス工業などから出資を受けたセブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズの元代表で、現在はジーフィットで代表取締役を務める阪根信一。2011年に起業し、2015年から3年ほどで総額100億円超を調達するも、2019年4月に破産を申し立て、経営破綻した。 同社が経営破綻に至った経緯やその後の精神状態、そしてどのように再チャレンジしたのか。Forbes JAPAN編集長の藤吉雅春をモデレーター、Forbes JAPAN Fou
「デジタルツイン自動生成」技術で世界的革新企業へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
佐藤航陽は2017年1月、衛星データから地球の「デジタルツイン（仮想空間で現実世界を再現）」を自動生成するAI開発のスペースデータを設立。同社は、1. 衛星データ、2. AI技術、3. 3DCGの3つの技術を軸に研究開発する宇宙関連企業だ。 メタバースから都市開発、自動運転、防衛・防災、宇宙開発まで多様な領域への応用が期待される独自技術をもつ。同社は22年8月、シードラウンドで総額14.2億円の資金調達を行なった。 千葉貴史がパートナーを務めるSpiral Capitalは、同ラウンドでリード投資を行なった。 千葉：佐藤さんとはじめて会ったのは、7年前。共同創業者としてCFOを務めていたスタートアップを退職して、現在のSpiral Capitalの創業に参画するタイミングでした。お会いしたのは、メタップス現社長の山崎（祐一郎）さんが新卒時代の1つ上の先輩で、入社を誘われたことがきっかけ。当
ガイ・カワサキから学ぶ、スタートアップ定番 10の間違い デザイン会社 ビートラックス: ブログ
現在のシリコンバレーにおけるスタートアップエコシステムの源流を作ったのは間違いなくAppleだろう。 そのAppleの黎明期だった1984年にエヴァンジェリスト (伝道師) として参画したのが日系アメリカ人のガイ・カワサキだ。彼はAppleの魅力を世界に広げることで、マッキントッシュの成功に大きく寄与した。 現在は起業家 / ベンチャーキャピタリストとして活躍している彼は、これまでに多くの起業家に対して投資家、アドバイザーとしての立場から多大なる影響を与え、成功に導いてきた。また、複数の関連著書を通じてスタートアップ成功のための「法則」を伝えている。 起業家にありがちな10の定番ミス今回はそのガイ・カワサキが以前にUCバークレーで行った講演「スタートアップ起業家にありがちな10の間違い」を動画共に紹介したい。 どれもかなり “あるある” な感じで、すでに体験したことのある人も多いと思うが、
ユニコーン企業が10社程度と少ない日本のスタートアップ事情に変化の兆しか
日本は世界のGDP(国内総生産)ランキングで3位に位置する経済大国です。しかし、「創業から10年以内」「企業評価額が10億ドル(約1370億円)以上」「非上場」の条件を満たすユニコーン企業が、アメリカは600社以上、中国は300社以上あるのに、日本ではわずか10社程度と極端に少ないことが知られています。しかし、この状況が変化してきていると、作家のローランド・ケルツ氏が論じています。 Ideas | Japan’s tech industry is stirring to life - Rest of World https://restofworld.org/2023/japan-tech-industry-jobs-growing/ ケルツ氏は、1979年のベストセラー「ジャパンアズナンバーワン―アメリカへの教訓」の著者でアジア研究者であるエズラ・F・ヴォーゲル氏に2018年にインタビュ
新「ユニコーン」10分の1に急減 産業の新陳代謝に影 - 日本経済新聞
世界のスタートアップの成長にブレーキがかかっている。米調査会社CBインサイツによると、1〜3月に誕生したユニコーン（企業価値10億ドル以上の未上場企業）は13社と前年同期の10分の1に減った。四半期ベースで6年ぶりの少なさだ。イノベーション（技術革新）をけん引するスタートアップの減速は産業や経済の新陳代謝の遅れにつながる可能性がある。近年のスタートアップは世界的な金融緩和の恩恵を受けてきた。ユ
大学発ベンチャー1000社計画を振り返る｜ANRI
ANRIの鮫島です。いま再び脚光を浴びるDeepTech領域に代表される大学発ベンチャー。岸田政権の追い風もあり、大学発ベンチャーへ投資するVCも増加しています。一方で、日本は20年前の2001年に経済産業省が大学発ベンチャー1000社計画を発表し、官民あげて大学発ベンチャーを支援したが大きな成功には至りませんでした。当時を振り返りながら今の大学発ベンチャーの現状を考えてみたいと思います。 大学発ベンチャー1000社計画とは経済産業省が2001年に発表した、大学発ベンチャーを3年間に1000社設立する計画です。当時の資料では、計画の目的を「イノベーション・シーズは圧倒的に大学が保有。基礎研究力を持つ大学と産業・ベンチャー企業群の近接性こそが「国際競争力」に直結。 大学発の特許取得件数を１０年間で１０倍、大学発ベンチャー企業を３ 年間で１０００社にすることを目標に、大学研究における競争導入を
ジャパニーズ・ダイナミズム：「令和のトヨタやソニー」に投資する | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ 今年の1月、アメリカで最も成功しているベンチャーキャピタルファームの1つであるAndreessen Horowitzが「アメリカン・ダイナミズム」への投資に注力することを公式サイトの記事で宣言しました。「アメリカン・ダイナミズム」は「国益を支援する企業」への投資として同ファームが新しく立ち上げたカテゴリーですが、航空宇宙や防衛、教育、住宅、運送、公共安全、サプライチェーン、工業、製造をはじめとした様々な分野を対象としています。それらはいずれも国家の基盤として欠かせない分野であるにもかかわらず、他と比べてイノベーションが遅れて
2022年に消滅した10のスタートアップとその理由 デザイン会社 ビートラックス: ブログ
毎年恒例その年に無くなってしまったスタートアップまとめ。その失敗理由などから学ぶことで、今後の役に立てようというのが目的。 特に新陳代謝の激しいスタートアップ業界では、派手な成功ストーリーの裏では、連日新しい企業が生まれては消えている。 スタートアップの90%は5年以内に消滅IBM Institute for Business Value and Oxford Economicsの調査によると、新規スタートアップの実にその90%は5年以内に無くなると言われている。 その失敗理由やサービス内容を知るだけでも今後の大きな学びになる。 ベンチャー企業とスタートアップ その定義と違いとは？ 2022年はスタートアップにも厳しい年になった2022年はそろそろコロナ明けで、世界経済も上向きになるかと思われた矢先、露・ウクライナ紛争が悪化し物価が上昇、米国の金利上昇政策やインフレの影響もあり、株式が暴落
福岡に移住して約1年、再度東京に戻ります｜高柳 慎也 | 207
メリークリスマス！207代表取締役CEOの高柳です！ タイトルの通り、福岡に移住して約1年が経ち、再度東京に戻ることになりました。今回は、福岡での生活を振り返るとともに、東京へ戻るに至った理由を書いていきたいと思います。 【お知らせ】207ではアドベントカレンダー企画で12月はたっぷり記事を出しているので、こちらもご覧頂けると嬉しいです！！ 理由を簡単にまとめると下記2点でした。 フルリモートカルチャーを促進する為 207は2018年の創業時からフルリモートカルチャーでした。従って、コロナ禍でも大きく働き方は変化していませんでした。一方で「207といえばフルリモート」という認知は取れておらず、その認知を取るためにも社長自らが移住を行うことでフルリモートカルチャーの浸透と広報的な効果の側面があると考えていました。 家庭の事情 内容は割愛するのですが家族の事情がありました。僕も妻もお互いに九州
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日本のスタートアップ倒産、全体の3割 27年ぶり高水準 - 日本経済新聞
