Misa @MisaDisney 注意喚起!! 先日コンビニでiTunesカードを購入して、少し経ったあとにスマホ読み込みしたのですが… 詐欺カードでした。 バーコードに別のバーコードシールが貼られていて、結果購入済扱いになっていなかった為です。購入の際に怪しいバーコードシールが貼られていないかチェックしてください! pic.twitter.com/vY8qXlkjju 2021-08-01 09:51:22
アプリを使用中に、突然「いかがですか?星をタップしてApp Storeで評価してください」といったポップアップが表示されて戸惑った経験がある人は多いはず。いきなりレビューを要求するどころか、高評価のレビューをつけないと、そもそも使うことさえできない詐欺的なアプリがApp Storeで見つかったと報じられています。 Scammy iOS app discovered that refuses to open unless you give it a good review - The Verge https://www.theverge.com/2021/5/26/22454468/ios-app-scam-review-3-star-force-review-process-apple iOSアプリの開発会社・FlickTypeの創業者でアプリ評論家でもあるコスタ・エレフセリウー氏がTwi
独立行政法人の情報処理推進機構は5月19日、宅配業者を装う偽のフィッシングSMSに誘導されてApple ID等を入力してしまう事例が続出していると発表しました。 なお、上記画像は佐川急便が公開している偽SMSの一例です。 フィッシングSMSで被害に 情報処理推進機構によると、iPhoneユーザーから、佐川急便を装う偽のSMSに記載されたURLをクリックしてしまい、偽のApple ID入力ページに転送され、Apple IDとパスワードを入力してしまったという相談が相次いでいます。 5月1日から5月18日の期間に20件の相談が寄せられており、偽サイトでApple ID等を入力してしまった結果、以下の被害が発生しています。 Apple IDのログインが不可能になる Apple IDの登録電話番号が変更される 登録カードにアプリの課金をされてしまう 情報処理推進機構は、公式Twitterアカウント
App Storeからダウンロードした仮想通貨アプリでビットコインを盗まれたとして、iPhoneユーザーの男性がAppleに責任を求めています。 時価総額1億円超が盗まれる 米紙Washington Postが報じたところによると、騒動のきっかけはフィリップ・クリストドゥルさんが2020年2月、自身のiPhoneからApp Storeで「Trezor」と呼ばれるウォレットアプリをインストールしたことです。レーティングは星5で怪しい様子はなく、クリストドゥルさんは大した疑問も抱かずアプリに個人情報を入力しました。 しかしその数秒後、彼の財産ほぼすべてと言っても差し支えない17.1ビットコイン(盗難被害にあった当時は約6,600万円相当、3月31日午前0時時点で約1.1億円相当)が、一瞬にして消えてしまったのです。このウォレットアプリは偽物で、最初からユーザーの仮想通貨を奪う詐欺目的で作成され
アンチウイルスソフト開発のAvastが、Apple App StoreとGoogle Play Storeで合計204の「フリースウェア」を発見した、と報告しています。 高額な料金を請求するフリースウェア フリースウェアとは無料トライアルなどでユーザーを惹きつけ、高額な課金でお金を巻き上げるアプリを指します。つまりインストールは無料であるものの、アプリを起動するとすぐに、無料トライアルをスタートするためにカードなどの支払い情報を登録するよう求められます。 これらフリースウェアを一旦サブスクしてしまうと、高額な金額を請求され、簡単にはキャンセルできない仕組みになっています。 Avastが調査した時点で、App StoreとPlay Storeには計204のフリースウェアが存在し、10億回以上もダウンロードされ、4億ドル以上の売上を計上していました。これらアプリの中には、年間3,432ドルも請
海外メディアは、サイバーセキュリティ大手McAfeeの創業者、ジョン・マカフィー氏がTwitterを悪用した暗号通貨の詐欺容疑で起訴されたと報じました。 米大手メディアCNNによると、マカフィー氏は自身のTwitterにおいて暗号通貨について宣伝し、不当に価格を吊り上げた後に高値で売り抜ける手法で、多額の金銭を違法に稼いでいました。 米司法省は3月5日、公式ホームページでマカフィー容疑者を起訴したと発表しました。 発表資料によると、マカフィー容疑者が率いる「暗号通貨チーム」は、アルトコインと呼ばれるマイナーな暗号通貨の取引を行っており、違法な宣伝を行い、所有する通貨の価値を上昇させた後に売り払い、1,300万ドル(約14億円)以上の違法な利益を得ていました。 その後、暗号通貨の価値は下落しており、多くの人が損害を被った可能性があります。 影響力を悪用 マカフィー容疑者の公式Twitterア
米ペンシルバニア州在住のiPhoneユーザーがAppleサポートに電話をかけたところ、その電話が何者かに傍受され、サポート担当のふりをした人物に遠隔操作でアプリをインストールされたうえに、銀行口座からお金を騙し取られたと訴えています。 一本の電話から始まった悪夢 始まりは一本の電話でした。 ペンシルバニア州在住のドナ・フランシスさんに「Xfinity Appleサポート」から電話がかかってきました(コーラーIDにその名前が表示された)。電話を取りそこねたフランシスさんがXfinityに電話をかけると、XfinityにはAppleユーザー向けのサポート部門が存在しないので、Appleに電話をかけるようアドバイスされたそうです。 そこでフランシスさんは、AppleのWebサイトに掲載されていた電話番号(購入したiPhoneのパッケージに記載されていたものと同じ)に電話をかけたそうです。電話に出
中国東部の安徽省(あんきしょう)の女性リューさんは、iPhone12 Pro Maxをオンラインで購入しましたが、送られてきた荷物を開けてみるとアップル味の飲むヨーグルトが入っていたと報じられています。一体何が起こったのでしょうか? 荷物は配達業者から直接受け取られず 安徽省のリューさんは、Apple公式のオンラインストアでiPhone12 Pro Max(256GB)を注文し、10,099中国元(約16万6,000円)を支払ったといいます。商品は、購入日である2月16日の2日後に到着しましたが、中を開けてみるとそこにAppleデバイスの姿はなく、代わりにアップルジュースが入っていたというのです。 リューさんいわく、宅配業者から直接荷物を受け取らなかったとのことです。配達人が荷物は居住コミュニティの専用ロッカーに入れたと言ったので、それに従い取りに行ったとのことです。 荷物がすり替えられた
英消費者団体のWhich?は現地時間2月16日、Amazonのフェイクレビューを販売する業者が複数確認されたと発表しました。 レビューを販売するサイト Which?によると、Amazonの出品者向けにインターネット上で「高評価のレビュー」を販売するサイトが複数確認されています。 商品を実際に試した正直な感想をレビューとして投稿するのではなく、出品者の意向に沿ってレビューを投稿する、いわゆる「フェイクレビュー」が横行している可能性があります。 Which?は10件のサイトでレビューの販売が確認されたとしており、少なくとも70万人以上のレビュワーが偽の高評価レビューを行っている可能性があります。 インターネットショッピングを行う場合には、消費者がレビューや評価を参考にして商品を選ぶことも多く、Amazonの規約ではフェイクレビューは禁止されています。 レビューを「まとめ売り」 フェイクレビュー
AppleはApp Storeにおいて、不自然に高額な価格を設定しているアプリの却下を開始した模様です。 高額な価格設定のアプリを却下 つい先日、App Storeの評価システムを逆手に取ってユーザーをだまし、お金をせしめている詐欺アプリの存在が、アプリ開発者によって明らかにされました。 これを受けてかどうかは不明ですが、Appleは最近、アプリ内課金やサブスクリプションの額がサービス内容に見合わない高額なアプリを承認せず、却下しているようです。 極端に高い値段をつけるのは詐欺行為 米メディア9to5Macはアプリでサブスクリプションサービスを提供する開発者が受け取ったという、Appleからの「アプリ却下」のメールを入手、共有しています。 Appleからのメールには、アプリ内で提供されている商品の価格が「ユーザーに提供される機能やコンテンツの価値にそぐわない」とあり、「わずかな価値しかない
Haun Ventures has made 48 investments, including some of its token positions, across its early-stage $500 million and $1 billion later-stage acceleration funds. At the 2024 IAB NewFronts event on Wednesday, Snapchat announced a series of new augmented reality (AR) and machine learning (ML) tools designed to help brands and advertisers reach users on the socia
App Storeで配信されているアプリは、すべてAppleの厳しいチェックをくぐり抜けたまっとうなアプリであり、しかも星4以上の高い評価を得ているとなれば、優れたアプリに違いないと、多くのユーザーは考えるでしょう。 しかしこれら高評価のアプリの中には、ユーザーからの搾取を目的とした詐欺アプリが相当数存在すると、アプリデベロッパーが具体例を挙げて解説しています。 App Storeの評価システムが詐欺の温床に アプリデベロッパーのコスタ・エレフセリオ氏はここ数週間に渡り、AppleのApp Storeに詐欺アプリが横行している事実を指摘してきました。Appleはこうした指摘を受けて、一部の詐欺アプリをApp Storeから削除しています。 しかしエレフセリオ氏は、App Storeの評価システムが詐欺の温床となっていること、評価が高いからといって決して信用すべきできないことを、実例を挙げて
オープンソースの画像圧縮アプリ「ImageOptim」の偽物が再びMac App Storeに登場し、開発者が購入しないように呼びかけています。詳細は以下から。 ImageOptim(イメージオプティム)はイギリスで画像処理アルゴリズムの研究をされているKornel Lesińskiさんが2007年頃から開発しているオープンソースのMac用・画像圧縮アプリで、OxiPNGやPNGCrush、MozJPEG、Zopfli、AdvPNG、Jpegoptim、Gifsicle、SVGO、svgcleanerなどのライブラリを利用し、PNGやJPEG、GIF、SVGフォーマットの画像の圧縮や最適化を行ってくれますが、 このImageOptimを装った偽のImageOptimがMac App Storeに公開されているとして、開発者のKornelさんが、このアプリに課金して「ImageOptim P
「Apple vs. the free internet」 Facebookが12月16日と17日に米国の主要紙に掲載した全面広告、2日目の見出しだ。これだけを読んでどんな内容を想像するだろうか? ほとんどの人は「Apple vs 自由なインターネット」をイメージすると思う。「自由」は米国で重要な言葉だけに、インターネットの自由に対する位置に置かれたAppleに批判的な見方になるのが一般的な反応だ。 では、「Apple vs 無料で使えるインターネット」だったらどうだろう? 英語で「フリー (free)」は、「Buy one get one free」(1つ買ったら1つ無料)のように「無料」という意味でも使われる。 FacebookがWall Street JournalやNew York Timesなどに掲載した全面広告 プライバシーを人々の権利と位置付けるAppleと、データ活用による
米Appleの共同創業者、「ウォズ」ことスティーブ・ウォズニアック氏を含む17人が米Googleとその傘下のYouTubeを提訴した。原告の映像を悪用するビットコイン詐欺動画の削除要求を無視したため。申し立てを行った米法律事務所Cotchett, Pitre & McCarthyが7月23日(現地時間)に発表した。 訴状によると、YouTubeでは数カ月前から、ウォズニアック氏やイーロン・マスク氏、ビル・ゲイツ氏(この2人は集団訴訟に参加していない)、コンサルタントなどの動画を無断で合成したビットコイン詐欺動画が公開されていた。例えば、ウォズニアック氏が開催しているように見えるビットコイン放出イベントの動画では、イベント中に動画のリンク先にビットコインを送信すると、2倍になって返金されるというテキストが表示される(実際には当然何も返金されない)。 ウォズニアック氏は発表文で「YouTube
被害総額100億円以上!iTunesギフトカード詐欺に関連しAppleが提訴される 2020 7/21 Appleは、iTunesギフトカードの番号をだまし取る詐欺に関連し、アメリカで11件の集団代表訴訟を提起されています。訴状によると、Appleは詐欺の被害者に対して「被害に遭ったギフトカード番号の追跡は不可能で、被害額の返金は不可」という虚偽の対応を行ったとして、損害賠償を求められています。 アメリカでのiTunesギフトカード詐欺の実態 年々増加するギフトカード詐欺に対し、連邦取引委員会は、「iTunesギフトカード等の番号を要求する電話は全て詐欺である」と注意喚起を行っています。 通常のギフトカード詐欺では、犯人は被害者を騙してギフトカードの番号を入手した後に、コンピューターやスマートフォン等の高額商品を購入、換金することで金銭を入手しています。 一方、iTunesギフトカードを狙
Huaweiがデジタル一眼レフ(DSLP)カメラによる写真を自社スマートフォンで撮影したかのように見せかけていた問題で、同社が謝罪を発表しました。Huaweiの“偽装”を発見したのは、Appleによる「iPhoneで撮影(Shot on iPhone)」コンテストの入賞者でした。 30万円の一眼レフで撮影 問題の引き金となったのは、Huaweiが先日公開した写真コンテストの動画でした。動画では「Huaweiのスマートフォンで撮影」との表記とともに、ユーザーから投稿された写真が紹介されていました。 ところが公開直後から、何枚かの写真はデジタル一眼レフカメラで撮影したのではないか、といった疑惑が持ち上がります。最初に声を上げたのは、ジェイミー・ファ氏です。彼は2018年にAppleが開催したiPhone撮影コンテスト(iPhone Photgraphy Awards)で、2位に入賞(ファーピン
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