健康を意識している人もそうでない人も、たやすく減塩できる方法を提案する必要がある、と考えた熊本県立大学の杉本真依子氏らは、食事に用いる道具を工夫することにより減塩が可能かどうかを検討することにしました。 選んだ道具は穴あきレンゲです。穴あきスプーンとも呼ばれ、冬の鍋料理の季節には100円ショップでも販売されることがあり、比較的容易に入手できるようです。鍋料理の具をすくうためや、麺類の細かな具材を残さず食べるために用いられています。著者らは、「塩分含有量の多いラーメンを穴あきレンゲと箸を用いて食べると、普通のレンゲと箸を使って食べる場合に比べ、摂取するスープの量が減り、塩分摂取量も減る」と仮定しました。 研究の対象は、急性疾患または慢性疾患を持たない健康な男子大学生で、減量のためのダイエットや減塩食摂取を行っていない、非喫煙者を選びました。男子大学生は比較的、健康な生活習慣に対する関心が薄く
2017/06/09 10:59 すでに指摘されていますが、9000円の自転車はヤバいですよー…。 溶接がいい加減だったりパイプが低品質だったりで、走行中に突然壊れて大けが、という事例が増えています。新品でもです。 まっとうな自転車は5万円から、と言われますが、せめて2~3万円の、それなりに名のあるメーカー品にした方が良いです。BAAマークやSGマークといった品質保証のあるものが安心かと思います。 安価な折りたたみ自転車が特に危険と聞きますので、ご注意いただければと思います。 こんなしょーもない事で貴重な外科医を失いたくありません…。 2017/05/09 14:30 いろいろな対策案があるのでしょうが、つまるところは国民の医療費負担額を上げることしかなかろうと思います。 それを政治はきちんと国民に説明したうえで痛みを分かち合うことの理解をえることでしょう。 が、残念ながら消費税の与党野党
4月9日、シカゴのオヘア空港にいたケンタッキー州ルイビルへ向けて出発予定のユナイテッド航空3411便内で、トラブルが発生した。 乗客に説明された話では、「オーバーブッキングにより、4人の乗客を降ろさないと出発できない」という。4人の乗務員をルイビルに運ぶ必要が発生したために、代わりに4人の乗客に降りてもらわないといけない。でないと、定員オーバーで離陸できない、ということらしい。 スタッフは一定の条件(800ドル=約8万8000円、宿泊先、翌日の便のチケット)を提示した上で、降りる乗客を募った。しかし、降りてくれる乗客の数は4人に満たなかった。そこで、降りる乗客をコンピュータで選んだ上、対象の乗客を説得した。が、その1人は「翌日では間に合わない予定がある」と拒絶した。 シカゴ航空局の係官が呼ばれ、その乗客(後にベトナム系米国人の医師であることが判明した)を強制的に座席から排除して飛行機から降
全くもってワケがわからない。 意味不明。イミフだ。 これは「日本という病」?あるいは「経営者という病」というべきか。 しかも、感度が低い。なんなんでしょ。この感度の低さ。 元・電通社員、高橋まつりさんが自殺に追い込まれた際に、 「月当たり残業時間が100時間を超えたくらいで過労死するのは情けない。会社の業務をこなすというより、自分が請け負った仕事をプロとして完遂するという強い意識があれば、残業時間など関係ない」 と某大学教授がコメントし、世の中の人はいっせいに批判した(当人は、高橋さんの事件が報じられた同じ日に公表された過労死白書に対するコメントだったとしている)。 「過労自殺した女性を『情けない』と吐き捨てた」 「こういう人たちが労災被害者を生み出している」 「死者にむち打つ発言だ」と。 そのとおり。こういう人たちが「労災被害者」を生み出しているのだ。 というのにどういうわけか、“今”「
多くの企業は、日々の業務の中で「定期的に頻発する業務」「時間のかかる膨大なデータ処理業務」を抱えている。昨今の残業規制やワークライフバランスを重視する働き方改革の徹底に向けて、「効率化の限界」を感じている企業やビジネスパーソンも多いのではないだろうか。 RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)の浸透は、我々がこれまで自ら行ってきた膨大な作業と時間、それに伴う疲弊した心を解放してくれる救世主になるかもしれない。 RPAやロボット化という言葉は、近年急速に広まってきたこともあり、その言葉から連想するイメージが先行する傾向にある。それぞれの人の立場によってイメージは異なるが、「何でも出来る夢のような道具」「すべてを代行してくれる存在」といったポジティブなものから、「ロボットに世の中をのっとられてしまう」「自分の仕事がなくなる」といったネガティブなものまで様々だ。 ロボット化していくと、
世界に例をみない急激な人口減少と、AI(人工知能)など技術の進歩によって、人びとの「働き方」が劇的に姿を変えようとしている。 安倍晋三首相も、働き方の改革を内閣の「次の3年間の最大のチャレンジ」と位置づけ、「多様な働き方が可能となるよう、労働制度や社会の発想を大きく転換」していく方針を掲げている。厚生労働省も大臣の私的懇談会として、「『働き方の未来2035 ~一人ひとりが輝くために』懇談会」(座長・金丸恭文フューチャーアーキテクト会長)を立ち上げ、20年後の働き方に向けた制度整備などの議論を始めた。 私たちの「働き方は」はどう変わっていくのか、シリーズで考えていく。初回は、「早急に自由な労働市場を作るべきだ」と主張するモルガン・スタンレーMUFG証券の日本担当チーフ・エコノミスト、ロバート・フェルドマン氏に聞いた。 ロバート・フェルドマン氏 1953年米国生まれ。1970年、米国からAFS
4月14日の熊本地震から2週間目を迎えようとしている。 私は、1995年の兵庫県南部地震、2004年の中越地震、そして2011年の東北地方太平洋沖地震と、この20年余、「震度7」の現場を何度も訪ね、巨大地震災害について多くのことを学んできたはずなのに、熊本地震の震度7は信じられない思いだった。 あり得ない「震度8」 この「震度7」に接して「やはり」と思ったことがある。 テレビの地震報道番組内で、年季の入ったジャーナリストが「震度7以上の地震が来たら」と口にしたのだ。 巨大地震を論じる他のテレビ番組内でも、「今後、震度8の地震が来たら」と発言した論者もいた。 深刻な災害だからこそ、正確な報道が必須なのに「震度」を理解していないのは何ともまずかった。 震度を表現する数字を「震度階級」と呼ぶが、「震度7が震度階級では最大」であることを知らない人が思いのほか多いのではと前々から心配していたが、報道
日付が変わり2月12日になった直後の深夜、原稿を書いていたところポーンとPCのメール着信音が鳴った。科学雑誌『Nature』からのニュース・レターだった。 ん?「Breaking News」とある。 後に世を大きく騒がし続けたあの「STAP細胞」をまっ先に伝えたのも、同じこの『Nature』の「Breaking News」だった。もっとも『Nature』に載る科学論文は専門家以外には容易に理解できない内容なので、先端の「Breaking News」と言われてもピンとはこないことが多い。 今回の「Breaking News」の見出しは、「Einstein's(アインシュタインの」で始まっていたので、とっさに、今年は「アインシュタインの一般相対性理論が誕生して100周年だったなぁ」と思ったのだが、その後の3ワードを読み、ひっくり返りそうになった。 nature BREAKING NEWS Ei
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