ヒュー・ジャックマン、取材記者が昔の教え子だったことに気づく （Movie Walker） - Yahoo!ニュース
ヒュー・ジャックマンといえば、ショービズ界で最もナイスなスターとして知られているが、チューリッヒ映画祭のレッドカーペットに登場したヒューは、取材記者の1人が自分の昔の教え子だったことを覚えていて、記者の子供時代を語り始めたという。 【写真を見る】子供たちとフットボールをして遊ぶヒュー ヒューは、俳優としてブレイクする前の1987年に、英国の学校で体育の補助教員として働いたことがあり、その時に教えたことのある男性が、記者としてレッドカーペットのヒューに質問を浴びせてきたという。 この記者が、どんなものに怒りを感じるかとヒューに質問すると、ヒューは「先生の話をよく聞かない子供。体操服を忘れて来る子供。プールに飛び込みなさいとこっちが言っているのに飛び込まない子供。それらは全て、僕が怒りを感じる対象だよ、ロロ！」と記者を名指しで呼び、「実際、どんどん君のことを思い出してきたよ」と言ってにっこり
シェイクスピアのハムレット、暴力的な内容を理由にブロックされる | スラド YRO
イギリスの作家マーク・フォーサイス氏は、大英図書館の無線インターネットを使用しマサチューセツ工科大学のサーバー上にあるウィリアム・シェイクスピアの「ハムレット」のテキストページを観覧しようと「Hamlet MIT」をキーワードにググってみたところ、暴力的な内容を理由としてアクセス不可とされてしまった（フォーサイスのブログ記事、The Atlantic、本家/.）。 ハムレットには「kill（殺す）」が17回、「death（死）」が39回、「violence（暴力的）」が4回、「poison（毒）」が13回使われており、フィルターが反応してしまったためと推測されている。その後、大英博物館はTwitter上でフィルタリングソフトを調整し観覧できるようになったと発表した。
ＧＰＳや装着カメラで明らかになった「飼い猫たちの行動」＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
飼いネコは家の外で何をしているのだろうか。英国で50匹の行動が調査された。ウェアラブルカメラに収められていた、洗濯カゴからの脱出やほかのネコとの戦い等のドキュメンタリーも視聴できる。 現代的な環境に適応したイエネコ。 部屋のなかだけでネコを飼っている人は、彼らが一日何をしているかはだいたいわかる。けれども、外を好き勝手にうろつき回れるネコたちには謎がつきまとっている。家を離れた彼らは、いったい何をしているのだろうか。この問題に答えるべく、英国の生物学者たちがそれなりの規模の研究を行い、BBCのドキュメンタリー番組にもなった。 研究チームが使ったのは、野生のチーターがどのように生活しているかを調査した研究で使われた手法だ。この研究では、GPSや加速度計、ジャイロスコープ、および磁力計を備えた無線付きの首輪が利用された。 英国王立獣医科大学（RVC）のアラン・ウィルソン教授が率いる研究チームは
朝日新聞デジタル：植民地下の拷問、英が３０億円補償へ ケニアの５千人超 - 国際
【ロンドン＝伊東和貴】英国の植民地支配下のケニアで独立運動を起こした「マウマウ団」の元戦士らが、不当な拘束で拷問・虐待を受けたとして英政府を相手取って起こした裁判を巡り、ヘイグ英外相は６日、原告らに対して遺憾の意を表し、５２００人以上の被害者に計１９９０万ポンド（約３０億円）を支払うと発表した。 ヘイグ氏は議会で、「ケニア人が植民地の行政当局から拷問や虐待を受けたことを認める」「虐待が起きたことを心から遺憾に思う」と表明。今の英政府に法的責任はないと強調した上で、補償を決めた理由について「現在と将来のケニアとの関係を過去によって曇らせたくない」と述べた。また、ケニアの首都ナイロビで、拷問犠牲者の追悼碑建設を支援する方針を明らかにした。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方） 無料会員登録はこちら朝日新聞デジタルのサービスご紹
ケン・ローチが呼び掛け、英国で新しい左派政党の建設へ
ケン・ローチが呼び掛け、英国で新しい左派政党の建設へ…「レフト・ユニティ」 新自由主義保守党、降参した社民党、分裂した左派を越え、新しい左派政治を摸索 数十年にわたる保守化と分裂で失われた英国の左派政治が新しい可能性を予告している。左派の映画監督、ケン・ローチの呼び掛けに多くの人々が応えて結成された「レフト・ユニティ(Left Unity)」が英国の左派政治運動に新しい歴史を作っている。 英国の左派が緊縮と分派主義を越える代案として「レフト・ユニティ」を結成 し、新しい左派政治運動を始めた。運営委員会と共に全国で90の地域に組織が 建設され、部門委員による初の全国会議が5月11日に行われる。運営委員の半分 が女性から選出された。来年始めに新しい政党を結成することが発議される計 画で、「マルキシズムスタイル」の政治フェスティバルも開かれる。 彼らはヨーロッパの緊縮状況について「経済危機は、民
「クール」な「ジャパン」は日本の外にある：日経ビジネスオンライン
英国で通称“ビッグ4（フォー）”と呼ばれる日本食のファストフードチェーン4社が、英国のみならず、欧州大陸から中東諸国、オーストラリア、そして米国へと事業を急拡大しているのをご存じだろうか。 そのビッグフォーとは、「Wagamama（ワガママ）」、「Wasabi（ワサビ）」、「Yo!Sushi（ヨウ！スシ）」、そして「Itsu（イツ）」。 ロンドンにあるこれらの店舗はいつも若者で賑わっている。ワガママのファンというサイモン・ディーン氏（27歳）は、「ワガママはランチやディナーを気楽に食べられるし、料理はいつも新鮮だし、すぐに出てくるし、とにかく、いいね」と話す。 興味深いことにビッグフォーには、ある2つの共通点がある。１つは、いずれも日本人の手による経営ではないこと。そしてもう1つは、ロンドンで創業されたことだ。 日本では、政府による「クールジャパン」の掛け声のもとに、日本文化の世界進出に躍
変動通貨が与えるものと与えないもの 財政状態が似た英国とスペインがこれほど違う理由
（2013年4月26日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 欧州の地図の上で、ユーロ硬貨に囲まれて立つ英ポンド硬貨〔AFPBB News〕 今回の危機は、自由に変動する通貨を持つことの利点について重要な教訓をもたらしている。英国の経験が教えてくれる1つの利点は、金融政策と財政政策の自主性だ。 だが、大幅な通貨下落が経常収支の調整にもたらした貢献は、多くの人が予想していたよりはるかに小さかった。これらの教訓は、重要な政策上の示唆を与えている。 ベルギー人の経済学者でロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）教授のポール・デ・グラウウェ氏が指摘しているように、独自の通貨を持つことの利点は、長期国債に支払われる危機以後の金利にはっきり見て取れる。 観察結果は単純明快だ。国内総生産（GDP）に対する純公的債務の比率に関する国際通貨基金（IMF）の予測は、英国もスペインも基本的に同じだ。2017
社説：サッチャー元首相の永続的な遺産
（2013年4月9日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 鉄の女と呼ばれたマーガレット・サッチャー元首相は、8日、87歳で死去した〔AFPBB News〕 マーガレット・サッチャーは現代英国を作り変えた。その功績のリストは、並外れていると同時に長さも際立つ。バラク・オバマ米大統領が4日述べたように、サッチャーは最後のガラスの天井を打ち砕き、西側の主要民主主義国を率いる初の女性指導者に上り詰めた。 労働組合を服従させ、政府を縮小し、共産主義に断固たる態度を取ったその遺産は、サッチャーを世界的に重要な政治家たらしめた。 首相としては、グラッドストン以来最も傑出した平時の指導者だった。サッチャーは国家が衰退しつつあるという意識を覆し、今でも英国の歴代政治家の比較対象とすべき人物であり続けている。サッチャーは指導力というものを再定義したのだ。 30年経った今、サッチャーが政権を取った1979年当時の
北アイルランドで暴動3週間、英国旗掲揚中止が火種に
英国・北アイルランドの首府ベルファスト（Belfast）で、英統治存続派のプロテスタント系住民（ロイヤリスト）が多い地区にあるシャンキル・ロード（Shankill Road）のバス停に描かれた英国旗の落書き（2012年12月12日撮影）。(c)AFP/PETER MUHLY 【12月21日 AFP】英国・北アイルランドで今月3日以降、英統治存続派のプロテスタント系住民（ロイヤリスト）による暴動や放火、機動隊とのにらみ合いが続いている。首府ベルファスト（Belfast）の市議会が3日、市庁舎での英国旗の常時掲揚を中止し、限られた日にだけ掲揚すると発表したのが発端だ。北アイルランドの宗派間対立が今なお続いていることが改めて浮き彫りになっている。 市議会の発表以降、複数の議員事務所が放火され、女性警官の乗る車に火炎瓶が投げ込まれる事件も起きた。少なくとも4人の議員に殺害の脅迫状が届いたほか、19
「取材対象が自殺したら、どうするか？」 オーストラリアの記者の声 | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
（２人のＤＪの写真、シドニー･モーニング･ヘラルド紙のウェブサイトから） キャサリン妃がつわりで入院していたロンドンの病院の女性看護師が、７日、亡くなった。これが今、大きなニュースになっている。 というのも、この女性（ジャシンサ・サルダナさん、４６歳）は、４日、オーストラリアのラジオ局「２Ｄａｙ ＦＭ」のＤＪらによるいたずら電話を最初に受けた人物。キャサリン妃のいる病棟に取り次いだことで、同妃の容態にかかわる情報が外に漏れてしまったのだ。 ７日朝、通報を受けて警官がロンドンのウェイマス・ストリートの住所に行ったところ、サルダナさんが意識不明状態となっており、その場で息を引き取った。詳しい死因などは公表されていないが、ロンドン警視庁は「不審な点は認められなかった」としており、一部では、いたずら電話を取り次いだことを苦にした自殺説も出ている。 ８日朝時点で、サルダナさんがなぜ亡くなったのかは、
現下のフォークランド問題が示唆すること: 極東ブログ
南大西洋上のフォークランド諸島の領有権を巡る英国とアルゼンチンの対立が国際問題化しているが、国内報道を見ているとそれほど目立っているわけではない。遠い国の話だからというのもあるし、その意味がよく理解されていないというせいもあるだろう。 フォークランド諸島では1982年、領有権を巡って軍事衝突が起きた。「フォークランド紛争」と日本では呼ばれているが、英語で"Falklands War"というように普通に「戦争」であり、双方で千人近い戦死者を出したものだった。 現在の対立はいわばその30周年記念と言えないこともない。深刻な事態になるかといえば、軍事衝突はあるかもしれないが、軍事力の差から、つまり英国が最終的には十分な抑止力を持っていることから、大問題へと発展するとの見方は少ないようだ。 「フォークランド紛争」はいろいろな意味で興味深い。この地域の争いは、油田といった資源問題を含むことに加え、現
英大衆紙「サン」から逮捕者続出で、継続に暗雲？ | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
組織ぐるみの電話盗聴事件が発覚した、英国の日曜大衆紙「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」が、昨年7月、廃刊になったことを覚えていらっしゃるだろうか？ 今月11日、同じくニューズ・インターナショナル社が発行する、今度は日刊の大衆紙「サン」の編集幹部ら5人が、警察や公的機関への情報提供をめぐる贈収賄容疑で逮捕される動きがあった。 http://www.bbc.co.uk/news/uk-16999659 逮捕されたのは、5人に加えて、英南部サリー州の警官、英軍関係者、国防省関係者それぞれ1人で、合計8人である。 「サン｣は、日刊紙市場最大の約270万部の発行部数を誇る。 「サン」で逮捕された人物とは、BBCの推定によると、写真エディターのジョン・エドワーズ、チーフ・リポーターのジョン・ケイ、外国特派員ニック・パーカー、記者ジョン・スタージス、アソーシエト・エディターのジェフ・ウェブスターだ。逮捕と
ウィキリークスの終わり (2)
さて、続き。前のエントリは： http://nofrills.seesaa.net/article/224175599.html 本題に入る前に、「無修正のデータ」とはどのようなものかについて、一応説明しておこう。日本語圏では、「匿名のはずのウィキリークス情報源がダダ洩れの疑い」とかいうひどく粗雑な誤解――@mametanukiさんいわく「イタコ訳」ｗ――があるのだが、今回「ダダ洩れ」になっているのはWLの情報源、WLにタレこんだ人ではなく、漏洩した文書に記載されている人名だ。（未成年による犯罪の捜査資料が週刊誌に漏洩したとして、それを週刊誌に持ち込んだ人物の名前がばれたのではなく、その資料に掲載されている実行犯の未成年者の名前がばれてしまった状態。） これまで公開されてきたCablegateの文書は、それ自体は米国務省の外交公電だが、そこに記載されている固有名詞で、あまりに広く一般公開さ
やっとおさまった、イングランドの暴動 ―真実は何か？ | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
ロンドン、そしてイングランド地方各地で勃発した、放火･略奪行為（とりあえず暴動という言葉が使われているので、「暴動」）が、ようやく終息を迎えたようだ。 私はここ１０日ほど、国外に旅行に出かけており、その間、ほとんど英国のニュースに触れることができなかったが、旅行先でも「暴動（ライオット）」はどうなったかといろいろな人から聞かれた。 帰国してみると、英国でもそして日本でも「一体、何故？」という大きな疑問がいまだ渦巻いていることが分かった。確かに、イングランド各地で相次いで発生し、新聞やテレビが大々的に報道し、逮捕者も３０００人近くに上ったのだから、理由を知りたいのは当然だ。 いろいろな方が「何故か」そして「日本でも同様の行為が発生するのかどうか」に関して、論考を書かれている。私も一通り、複数の論考に目を通してみた。それぞれ、一理ある論考ばかりであったが、私自身の感触に最も近かったのが、 ブロ
インターネットの検閲を検討する英国を中国が賞賛 | スラド YRO
英国各地で起きた暴動に関し、英首相は先週「暴力行為を引き起こすことを目的としたソーシャルメディアの利用を禁止したい」といった旨の発言をしたそうだが、これに対し中国が賞賛の言葉を発したそうだ（ZeroPaid、本家/.）。 中国の国営メディアGlobal Times（環球時報）が報じたところによると、「英国のこの新たな取り組みは、今後インターネットをどう管理していくかにおける西と東との間にある意見の相違を和らげるのに一役買うであろう」とのこと。また「中国内においては制約の無いインターネットの発展の擁護者は、その思想を今一度考え直すべきである」と伝えられたそうだ。 検閲に対し中国から褒められたことを真摯に受け止め、英国は考え直すべきではなかろうか。
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イギリス暴動はほんとに「鬱屈と絶望」で起きたの？