とことん、やりあいたまえ！従軍慰安婦捏造報道問題で読売VS朝日のメディアウォーズに発展か？〜「返り血を浴びる覚悟で朝日を糾弾する」（読売記者） - 木走日記
当ブログのマスメディアの内部情報源は東京キー局のＴＶ関係者と大手新聞社の記者数名であります。 情報源の名誉のために記しておきますが、すべて高校・大学時代の旧友であり一切の利害関係はありません。 ネットでマスメディアに対して批判的に対峙している当ブログですが、彼らは、ときに拙いエントリーをすると強烈に批判メールくれたりする当ブログの厳しい愛読者でもあります。 さて前回のエントリーで読売新聞が本気で従軍慰安婦問題で”朝日叩き”の連載特集記事を始めたことに触れました。 2014-08-28■”朝日叩き”を始めた読売の「本気」といつまでも”朝日叩き”ができない田原氏の「限界」 http://d.hatena.ne.jp/kibashiri/20140828 このエントリーに関連して読売新聞記者の友人から連絡いただきました。 興味深い裏情報が得れましたので読者にご一報です。 彼の話はかなり読売内部の
クラクラめまいがしてしまう民主党国会議員発言の精度の悪さと軽さ〜「予算案をよりによって与党が審議拒否をするというのは、憲政史上、たぶん初めてのことではないか」 - 木走日記
８日付けＴＶ朝日ニュース記事から。 川口委員長解任巡り対立激化 与党は異例の審議拒否(05/08 11:51) 参議院で激しく対立しています。川口環境委員長の解任決議を巡り、野党側は、国会の許可なしに中国滞在を延長したとしてルール違反を主張。これに対し、与党側は、日中関係が悪化するなかで中国の外交トップとの会談は国益だと強く反発。さらに、与党側は解任決議案の優先採決を要求し、それが終わるまでの間、異例の審議拒否です。 （政治部・藤川みな代記者報告） 予算委員会は、現在も与党欠席のまま続いています。 民主党・川上義博参院議員：「予算案をよりによって与党が審議拒否をするというのは、憲政史上、たぶん初めてのことではないか」 安倍総理大臣：「（中国の）楊潔チ元外相が出席するなかで、（川口環境委員長が）さまざまな意見を述べることは有意義だった」 与党側は、解任決議案は委員長のクビに関わる重い決議で、
ＴＰＰで「ジャイアン化」、密かに顰蹙（ひんしゅく）を買っている日本 - 木走日記
安倍内閣の支持率が各マスメディアの世論調査ですごいことになっております、１８日付け読売新聞記事から。 ＴＰＰ「評価」６０％、内閣支持７２％…読売調査 読売新聞社は１５〜１７日に全国世論調査（電話方式）を実施した。安倍首相が表明した環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）への交渉参加を「評価する」と答えた人は６０％に上り、首相の決断を支持する人が多数を占めた。 ＴＰＰに参加する場合、コメなど農産物の一部を自由化の「例外とすべきだ」との回答は６２％となり、今後の交渉によって関税撤廃の例外扱いとすることを望む人が多かった。 安倍内閣の支持率は７２％で、前回（２月８〜１０日）の７１％に続いて高水準を維持している。今回はわずかの上昇だが、内閣発足直後の調査から３回連続の上昇は異例で、本社世論調査では海部内閣（１９８９年発足）だけだった。 日本銀行との連携を強化して、成長を重視した経済政策を進めていることを「評
「我々は前例のない調査をしているのだ」〜「減る鳥・昆虫…奇形も福島原発周辺で異変」（ＴＢＳ報道）の衝撃 - 木走日記
最近見たメディア報道でかなり衝撃的で興味深い特集がありましたので、ご紹介いたします。 １１月３０日の夕方のニュース番組「Ｎスタ」（ＴＢＳ／毎日系列）で、「減る鳥・昆虫…奇形も福島原発周辺で異変が放射性物質が影響か」と題する特集が放送されていました。 カリフォルニア大学の教授（生物学）とパリ１１大学の教授（生物学）（この二人はチェリノブイリにおいても鳥や昆虫の調査を長年してきたと紹介されてました）、そして日本人研究者が合同で、東京電力福島第１原発の事故による環境への影響を調べている様子をドキュメンタリータッチで放送しています。 研究チームの服装がずいぶん軽装で撮影は夏と思われるのに、鳥やセミの鳴き声がほとんど聞こえてこないシーンや、道端に茂っていた雑草を指して、カリフォルニア大学の教授が「この葉っぱのしおれ方を見てください、これは奇形です、おそらく放射能で遺伝子レベルで破壊されたのでしょう、
「特許で中国を支配する日本」(中国紙)は本当なのか？〜日本の技術貿易収支を徹底検証 - 木走日記
３０日付けRecord China記事から。 特許で中国を支配する日本＝中国経済の「栄養」を吸い上げる国家モデル―中国メディア Record China2012年09月30日16時58分 2012年9月29日、北方網は記事「中国の特許における日本企業の比率は25％に＝有形資産を上回る価値」を掲載した。 尖閣問題をきっかけとして中国では日本製品ボイコットが呼びかけられたが、日本企業の製品は想像以上に中国社会の隅々にまで入り込んでいることが知られる契機ともなった。グローバリゼーションの世界において、ボイコットは現実的な選択肢ではない。だがそれだけではない。目に見えない特許という形で日本企業はしっかりと中国に食い込んでいる。その価値は工場などの有形資産を上回るものだという。 11年、中国での発明特許申請数が多い企業上位50社のうち15社が日本企業だ。また11年末時点で中国で登録されている特許69
大連市に決して反日デモが起こらない本当の理由 - 木走日記
今日は興味深い朝日新聞記事にちょっと補足してみたいと思います。 ２３日付け朝日新聞記事から。 なぜ？「反日」見えぬ街・大連 ひらがな看板隠さず営業 ２２日、中国遼寧省大連の市街地に、反日デモを警戒する武装警察隊や公安当局者の姿はなかった。 人口約６００万人の港湾都市では、日本政府が尖閣諸島を国有化して以来、一度も大規模な対日抗議行動が起きていない。 街を歩くと、日本料理店は「やきとり」「つけ麺」など、ひらがな交じりの看板を中国の国旗「五星紅旗」やシートで隠すこともなく、赤ちょうちんを掲げている。日本車もほかの都市と違い、中国国旗をつけずに行き交う。 （後略） http://www.asahi.com/international/update/0923/TKY201209220574.html うむ、人口約６００万人港湾都市の大連で反日デモが全く起こらない不思議を報じているのですが、興味深い
騒ぐ島を間違えている「日本の領土を守るため行動する議員連盟」 - 木走日記
１８日付け朝日新聞記事から。 与野党８議員、尖閣沖へ出航 洋上視察、計２１隻で 尖閣諸島周辺に向け、港を出る国会議員らを乗せた船＝１８日午後８時３１分、沖縄県石垣市、野崎健太撮影 自民、民主、きづなの超党派の国会議員８人が１８日夜、尖閣諸島（沖縄県石垣市）付近の洋上を視察するため、石垣島の漁港を船で出発した。洋上で戦没者の慰霊祭や漁業調査をして、１９日午後に石垣島に戻る。 自民党の山谷えり子参院議員が会長の「日本の領土を守るため行動する議員連盟」などが参加を呼びかけ、地方議員１６人や田母神俊雄・元航空幕僚長ら民間人も参加した。宮古島と与那国島を出航するグループも含め総勢約１５０人が２１隻で尖閣沖を目指す。 尖閣諸島には香港の活動家らが不法上陸し、１７日に強制送還されたばかり。山谷氏は出航前、「公務執行妨害や器物損壊の取り調べをせず、法治国家の構えができていない」と政府を批判。洋上視察につい
産経が名物コラムで火に油を注ぎ早くも謝罪記事掲載に追い込まれ赤っ恥でござるの巻 - 木走日記
そもそもの問題の２３日付け産経「捏造」記事はこちら。 「迷彩服を区民に見せるな」 自衛隊の防災演習、東京の１１の区が庁舎立ち入り拒否 2012.7.23 01:07 （1/4ページ）［自衛隊］ http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120723/plc12072301070002-n1.htm この産経記事によれば東京都２３区のうち、「区民に迷彩服を見せたくなかった」と自衛隊の防災演習に１１の区が庁舎立ち入り拒否をしたと報じていますが、これがとんだ嘘八百だったのであります。。 協力拒否したとされた１１区は以下の区。 千代田▽中央▽港▽新宿▽目黒▽世田谷▽渋谷▽中野▽杉並▽豊島▽北 で、ここで名指しされた各区役所には、記事掲載の２３日からそれぞれの区民から苦情や抗議が殺到した模様。 で、産経記事を確認した各区役所はその事実の捏造ぶりに大激怒と相成って次
また産経が大捏造報道で各区役所が続々猛抗議の巻〜「産経新聞に謝罪・訂正記事の掲載を強く求めます」（豊島区） - 木走日記
これが問題の２３日付け産経新聞記事です。 「迷彩服を区民に見せるな」 自衛隊の防災演習、東京の１１の区が庁舎立ち入り拒否 2012.7.23 01:07 （1/4ページ）［自衛隊］ １６日夜から１７日午前にかけて行われた陸上自衛隊第１師団（東京都練馬区）の連絡要員の自衛隊員が２３区に徒歩で出向き、被害状況や出動要請の有無などを確認する統合防災演習で、自衛隊側が２３区に「隊員を区役所庁舎内に立ち入らせてほしい」と要請していたにもかかわらず、１１区が拒否していたことが２２日までの産経新聞の調べで分かった。区職員の立ち会いも要請していたが、７区の防災担当者は立ち会わなかった。要請を拒否した区には「区民に迷彩服を見せたくなかった」と明かした担当者もいた。（三枝玄太郎） （後略） http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120723/plc12072301070
「いじめをなくす」から「いじめはなくならない」に発想を転換すべき〜教育現場にリスクマネジメント手法を導入してはいかがか - 木走日記
「いじめを撲滅する」とか「いじめ件数を５年間で半減させる」とか数値目標を掲げてこの国の教育行政が安直な「成果主義」を導入した結果が今日の学校・教育委員会の隠蔽体質をまねいたのだとする、当ブログの前々回のエントリーはネット上で少なからずの議論をいただきました。 ■[社会]学校がいじめを隠ぺいする本質的理由〜教育現場に成果主義を導入した悲惨な結果 http://d.hatena.ne.jp/kibashiri/20120712/1342052468 現状をただ批判するだけでは建設的ではないので、今回は具体的な対策を考察したいと思います。 そもそも論になりますが、「いじめをなくす」という非現実的な目標をまず放棄すべきです。 「すべての学校からいじめをなくす」のは「日本社会から犯罪をなくす」のと同程度の空疎な理想論であり、実現可能性はゼロでありましょう。 国際比較では日本は外国に比較して治安はすこ
フジテレビ「特ダネ」大ポカ報道でいじめた少年実名判明！？ - 木走日記
７日付け朝日新聞電子版記事から。 「いじめた少年」ネットに実名 フジテレビ画像に加工か 2012年7月7日 大津市立中学２年の男子生徒（当時１３）が昨年１０月に自殺した問題を報じたフジテレビ系の番組で、生徒をいじめたとされる同級生の名前を掲載した資料を放送した際、黒塗りが不十分なために名前の一部が読める状態になっていたことがわかった。さらに何者かがこの画像を加工したとみられ、はっきり読める状態でインターネット上に流れている。 ６日朝に放送された情報番組「とくダネ！」。資料は、生徒の両親が同級生らに損害賠償を求めた訴訟の裁判資料の一部とみられ、同級生の名前などが黒塗りにされていた。ネット上では、名前が浮き出たような状態になった加工画像になっており、この情報から類推した、同級生とみられる顔写真やその家族の情報なども含まれている。 ◇ フジテレビによると、番組の取材班が訴訟の準備書面を入手。いじ
平成時代の日本の税収入がここまで落ち込んだ理由〜デフレ下で間接税増税する愚策をなぜ繰り返すのか？ - 木走日記
いよいよ２６日、社会保障と税の一体改革法案が採決されます。 この歴史的トピックとなるだろう日に、マスメディアは小沢Ｇの離反など政局の動きの報道に終始しています。 ２６日付け社説にても、読売・産経などでは、「小沢氏の言動は、国難を招く権力闘争」（読売社説）、「造反者への厳しい処分も辞さず、消費税増税を柱とする一体改革を成し遂げる覚悟をいかに貫けるか」（産経社説）と、法案の中身を問うのではなく政局のみを取り上げて、首相に覚悟を求めています。 【読売社説】一体法案採決へ 首相は造反の抑制に全力を（6月26日付・読売社説） http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20120625-OYT1T01490.htm 【産経社説】きょう衆院採決 首相は「処分」で覚悟示せ http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120626/pl
電力会社に公安・警察ＯＢが必要な２つの理由 - 木走日記
１１日付け朝日新聞記事から。 関電系列会社に天下り６９人 本社では役員も 関西電力は１０日、子会社や関連会社１７社に計６９人の天下りを受け入れていることを明らかにした。昨年３月末の時点の集計で、大阪府市からの質問に答えて開示した。一方、関電本社では現時点で計２５人の天下り組がいることが朝日新聞の取材で判明。官と電力業界の癒着構造が改めて明らかになり、批判が高まりそうだ。 子会社や関連会社については、同日開かれた大阪府市の専門家会議「エネルギー戦略会議」で、関電が明らかにした。 回答書によると、天下っていたのは、国家公務員が計２５人。出身省庁は国土交通省１３人、経済産業省３人、環境省２人など。「主に土木関係技術業務や環境関係業務などに従事している」と説明している。地方公務員は計４４人で、内訳は警察関係１６人、土木関係１３人、消防関係１０人など。「主に渉外対応、土木関係技術業務、原子力発電所の
日本はアメリカの「グレート・ギャツビー・カーブ」に追従してはならない〜アメリカ主導のネオリベ政策とは決別すべき - 木走日記
2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンが１５日付けでニューヨークタイムズ紙（ＮＹＴ）に興味深いコラムを載せています。 記事の図を紹介。 The Great Gatsby Curve http://krugman.blogs.nytimes.com/2012/01/15/the-great-gatsby-curve/?smid=tw-NytimesKrugman&seid=auto このグラフの横軸はジニ係数、社会における所得分配の不平等さを測る指標であり「不平等の尺度」で０から１の間の小数値になり、０ならば完全な所得平等を示し１に近づくほど格差が顕在している社会で、社会騒乱多発の警戒ラインは、0.4であると言われています。 図で見る限りアメリカは近年急速に０．４に近づいていることが理解できます。 一方、縦軸には所得の世代間の弾力性の指標が使われています、これは父親の収入
日本マスメディアは醜い「打落水狗」のルサンチマン - 木走日記
鉢呂経産相の10日夜の辞任会見で晒されたマスメディア記者による狼藉。 「理由くらい説明しなさいよ！」 「何を言って不信を抱かせたか説明しろって言ってんだよ！」 辞任する哀れな大臣に対し、記者会見とは思えない乱暴な言葉が一方的に集中砲火のように浴びせられたわけです。 デジャブ感、記者会見におけるこのようなマスメディアの醜態を私たちは何度見せられてきたでしょうか。 すでに本件はネットでさまざまな論争を呼んでいますが、私はメディア論的視点で、日本のマスメディアが構造的に抱える問題点のひとつの醜い表出として本件を取り上げたいのです。 日本のマスメディアが権力に対して構造的にチキン（臆病）であるのは、欧米では禁止されたり制限されているクロスオーナーシップの弊害により、この国のマスメディアがメディア相互の監視チェック体制を持っていないことに由来します。 この国では新聞はＴＶを批判できないし、ＴＶは新聞
ネット上のフジテレビ批判をマスメディアがまったく報道できない理由 - 木走日記
商業メディアがスポンサーに甘いのは万国共通の情けない問題ではありますが、特に日本のメディアがたちが悪いのは、日本のＴＶやラジオと新聞がグループ化してしまっている「クロスオーナーシップ」の悪弊のために、ある種の問題が、ＴＶ局もラジオ局も大新聞もみなが沈黙してしまうというマスメディア全体がチキン（臆病）になってしまっている点です。 欧米の先進国の多くでは、言論の多様性やメディアの相互チェックを確保するために、新聞社と放送局が系列化する「クロスオーナーシップ」を制限・禁止する制度や法律が設けられていますが、日本でも、総務省令（放送局に係る表現の自由享有基準）にクロスオーナーシップを制限する規定があるにはあるのですが、これは一つの地域でテレビ・ラジオ・新聞のすべてを独占的に保有するという「実際にはありえないケース」（岩崎貞明・メディア総合研究所事務局長）を禁止しているにすぎません。 その結果、読売
民主党政権がもたらす最大最悪の国際的後遺症〜「日本政府は信用できない」 - 木走日記
今回の東日本大震災と福島原発事故において、その事後処理のまずさもあり国際的にもっとも信用を落としたのは日本国政府であります。 横浜港運協会の藤木幸夫会長が、日本国政府がいかに海外からまったく信用されていないか、興味深いエピソードを話しています。 ２２日付けＪＢＰＲＥＳＳ記事から。 外国から信用されない日本政府。無政府状態より悪い 横浜の港では現在、コンテナのすべてを1個ずつ放射線量測定しています。船は55カ国に向けて出ていくわけですが、「放射能の問題はありません」とはっきりと明言するために我々は独自に測定しているのです。 測定を専門家に依頼すると費用がとても高いため、港で働く人たちに資格を取ってもらいました。講習を受け約300人が資格を取得しました。 とはいえ我々は民間ですから、国によっては「民間の証明では信用できない」と言われるかもしれないので、日本政府の証明書を出すことにした。政府も、
自己主張のために日本をボロカスに偏向報道する大新聞社説の「我田引水」 - 木走日記
Ｇ２０では、財政再建を優先する欧州と、景気重視の米国が厳しく対立、結果「成長に配慮した財政健全化」という妥協の新語が誕生しました。 ギリシャ発の信用不安に見舞われた欧州勢は、何より財政再建を急ぐべきだと主張、米国は主要国が一斉に財政をしぼれば世界経済が二番底に陥りかねないとして景気刺激策の継続を強く主張、両者の意見が対立したわけです。 「成長に配慮した財政健全化」の意味するところは、まず成長は各国で重視する、その上で各国の状況に合わせて財政を引き締めていく、それによって市場の信認を得られ、成長がさらに持続するだろう、というあたりです。 そもそも経済成長と財政健全化を同時に目標とするのは政策としてはとても難しいわけですが、ここで先進国の協調が乱れているとみられれば市場で新たな攻撃の材料にもなります、「成長に配慮した財政健全化」なる新語はそんな妥協の産物なのでありましょう。 「先進国は２０１３
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