およそ八十年前の東京・上野桜木に、現在のデジカメ感覚で写真を撮り続けた少年がいた。 少年が手にしたカメラは、小さな家が買える程の高価なカメラだった。 カメラが貴重だった時代に、家族や街並み、海水浴や学校など、少年は思いのままに撮り続けた。 プロカメラマンとしての目線ではなく、少年の目線での普段着の目線で・・・ 忘れ去られつつある普段着の昭和初期が今蘇える。
様々な業界の市場規模をビジュアルなマップとして表示。業界の規模と成長率が一目で分かります。
※ 江戸時代の前・中・後期頃と平均貨幣価値の物価基準に基づいて換算します。 金 1両 = 金・銀 4分 = 金・銀 16朱 = 銀 60匁 = 寛永通寶 4千文 = 天保通寶 40枚 明治政府 旧金 1両 = 新 1円 = 金 1.5g ( 慶長大判 金 1両の 1/10 金含有量 )
某所でちょっとした議論になったので参考資料を一つ紹介する。菅原琢『世論の曲解 なぜ自民党は大敗したのか (光文社新書)』p242にある表をグラフ化したものだ。これがどういう分類かというと 選挙区の人口集中地域に居住する人口が選挙区人口に占める割合の高さに応じて300選挙区を100選挙区ずつ都市、中間、農村の3つに分類した。 つまり各層の代表者がバランスよく当選している政党では農村、中間、都市の三つが均衡しており、偏っている政党では一つのパラメータが突出している可能性がある。 - 2003年 2005年 2009年 農村 79 74 42 中間 58 71 12 都市 31 74 10 これを見れば分かるように現在の自民党衆議院議員の小選挙区当選者は「農村」に偏っている。 そういう選挙区では第1次産業や建築業の従事者の割合が全国平均より高くなりがちであり、そこを支持母体とする人たちが中心とな
日本レコード協会は2012年3月29日、「日本のレコード産業2012」を発表した(【発表リリース】)。同協会調査による2011年のレコード産業の概要を網羅した資料で、音楽業界の動向を多彩な面から確認できる、貴重な資料として注目すべきものといえる。今回はこの資料中のデータを元に、以前、音楽CDなどの売れ行きと有料音楽配信の売上をグラフ化して精査した記事の各種データを更新すると共に、2011年時点の動向を中心に再分析を行うことにする。 まずは一番気になる「有料音楽配信」の2011年分における結果だが、金額としては719億6100万円、前年比で-16.3%の減退を示した。データの公開を始めた2005年から今回の2011年目で7年目となるが、前年比でマイナスの伸び率を示したのは前回2010年分に続き2年目。周辺環境の状況(不景気・若年層の消費抑制傾向の加速化、さらにはメディアの変化期にあること)な
東京都立衛生研究所年報,50巻,337-344 (1999) 日本における自殺の精密分析 ( jisatsu.pdf : 80KB, Acrobat形式 ) 関連論文 自殺の発生病理と人口構造 東京都健康安全研究センター年報,59巻,349-355 (2008) 最新の情報は こちら と こちら にあります。 研究要旨 人口動態統計を用い,日本全国の自殺の年次推移(1899-1997),年齢調整死亡率・15歳階級死亡率(1950-1997),世代マップ(1950-1997:実数及び死亡率),死亡率比(Mortality Ratio:MR)マップ(東京/日本全国)を作成し,自殺について経年的かつ包括的に精密に分析した. 自殺数の年次推移から,デュルケームの「戦争が自殺の増加に抑制作用を及ぼす」という言明が確認できた. 景気変動と自殺数との間には相関がみられ,不況時には自殺数が約3
西南戦争(1877年)の原因の一つとされる「西郷隆盛暗殺計画」を巡り、戦端が開かれた直後に当時の鹿児島裁判所の裁判官ら7人が連名で、ただちに停戦し暗殺計画の首謀者を法によって裁くよう明治天皇に「非常の裁断」を仰ぐ上表文が見つかった。 薩軍を一方的に「賊徒」として鎮圧しようとする政府に異議を唱えており、草創期の司法の独立がうかがえる文書として注目される。 鹿児島市立西郷南洲顕彰館が、20日発表した。上表文は田原坂の総攻撃が始まる前日の3月3日付。天皇の侍従と太政大臣・三条実美(さねとみ)を通しての密書の形をとっている。 西郷暗殺の陰謀発覚が挙兵の理由ではないかとし、法律で暗殺計画の首謀者を裁くべきだと主張。「直訴で死を賜ることを待つ」との覚悟も示している。7人のうち1人が上京する際に八つ折りにしてひそかに携帯したが、侍従や三条に届けられたかどうかは不明。 上表文は昨年2月、東京・神田の古書店
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印刷 新たに見つかった文書。「無らい県運動」に関するものとみられる=熊本県提供 ハンセン病患者の強制収容や隔離をするため、昭和初期から30年代まで官民一体で進められた「無らい県運動」に関するとみられる文書が熊本県庁の書庫で見つかった。蒲島郁夫知事が30日、発表した。隔離政策の検証に取り組む元患者らは当時の文書の開示を県に求めてきたが、県はこれまで「資料は残っていない」と説明していた。 県によると、見つかったのは県内の患者の氏名や自宅住所を記した文書、患者の家族に関する書類など10点。昭和20年代後半〜30年代に作られたとみられ、県が「無らい県運動」に関与したことを裏付ける資料である可能性が高いという。今月7、23の両日、県職員が書庫で見つけた。 県は「当時の文書は残っていないという思いこみがあった。今後も調査を続けていきたい」としている。 購読されている方は、続きをご覧いただけます
初の、オルタナティブ・ブログ投稿になります!ネット上では@trendismなどと名乗っています。まずはiPhoneネタです。よろしくおねがいします。 2011年日本で売れたiPhoneアプリのまとめ 毎年恒例でAppleにて年末になると発表される「App Store Rewind 2011」(Best100のアプリが分かるAppleの特集)ですが、今年も公開されたので、誰かが分析してくれるかな。。。と思っていたのですが、そこまで分析された情報が、結局どこからも出てこなかったので、まずは日本のAppStoreについて分析してみました。iPhoneアプリビジネスを展開する方の、お役にたてれば幸いです。 1.無料、トップセールスBest100のカテゴリ 無料アプリBest100(=ダウンロード数が多いベスト100アプリ)については、圧倒的ではないですがカテゴリ的には、ゲームカテゴリ22%のシェア
by zivpu いま全世界の音楽産業はどうなっているのか、実際問題、CDの売上はどうなっているのか?デジタル販売は順調なのか?という気になる各種データをまとめたものがGrabStats.comにて公開されています。 Music Industry Statistics, Industry Figures, and Information - GrabStats.com まずは世界の音楽産業の動向から。表の数値の単位は億円です。 (単位:億円) 「音楽産業全体の売上」とはレコード会社、音楽出版社、音楽家、楽団員、作曲家、コンサートの開催地や興行会社などが得た総収入で、CDなどのパッケージ、オンラインやモバイルでのデジタル音楽、音楽出版、およびライブやコンサートでの収入も含んでいます。こうしてみると、ここ6年間、売上は増え続けています。 「レコード産業」とはパッケージ販売とデジタル音楽の販売を
政府が行った青少年のネット利用に関する調査では、若年層へのスマートフォン普及が進んでいることが分かった。一方、保護者側の意識にも変化が見られる。 内閣府が調査した平成23年度版の「青少年のインターネット利用環境実態調査」が、先月発表された。携帯電話やPCの利用を合わせた青少年のインターネット利用と、保護者の意識調査も含めた総合的な実態調査で、平成21年度から継続的に行なわれている。 今回はこの調査のうち、筆者がポイントになると思う部分をピックアップして、考察を加えていきたい。詳細なデータは「全文」に載っているが、全体を俯瞰するのであれば「概要(PDF)」で十分だろう。ちなみにこの調査の企画分析会議員に参加されている千葉県柏市立高田小学校教頭の西田光昭先生は、筆者も安心ネット作り促進協議会の企画でインタビューさせていただいたほか、拙著「子供がケータイを持ってはいけないか?」でもお話をうかがっ
名字ランキングデータ提供について 無料で日本最大100万人登録のデジタル家系図を作りたい方はこちら!! 2024.2.14 2024年ユーザーが選んだベスト・オブ・戦国武将を発表!! 2024.2.7 能登半島地震義援金のご報告とお礼 2024.2.7 2024年ユーザーが選んだベスト・オブ・名字を発表!! 2024.2.1 今なら名字や系図の文献が大特価で手に入る!! 2024.2.1 戦国村を作ろう!のLINEスタンプ 好評販売中!! 2024.1.31 豆のつく名字ランキングを発表!! 2024.1.24 第21回世界水泳出場選手珍しいレア名字ランキングを発表!! 2024.1.18 AFCアジアカップカタール大会日本代表選手珍しいレア名字ランキングを発表!! 2024.1.4 辰年干支にまつわる名字ランキングを発表!! 2023.12.27 第74回(2023年)NHK紅白歌合戦出
我々は直接に過去を知ることはできない。 人間の行動や思考が残したさまざまな痕跡を手がかりに、過去を再構成する以外にそれを知る術を持たない。 そのようにして再構成された過去を歴史といい、再編成の手がかりとした痕跡を史料という。 もとより人が残した痕跡は〈書かれたもの〉に限らないが、古文書、古記録をはじめとする文献史料は、長きにわたって史料のなかでとくに優越した地位を占めてきた。 以前は限られた人しか見ることができなかった文献史料が、一部ではあるが歴史資料集として編纂され、刊行物として活字化されることを経て、多くの人が見ることができるようになった。 加えて近年、そうした刊行物はインターネット上で誰でも検索/参照できるようになっている。 以下では、自宅で誰でも(基本的に)無料でアクセス可能な歴史史料を紹介する。 ここで紹介する歴史資料集は、大きく2つに分けることができる。 A.ひとつは各文書・記
総務省は2011年8月9日、2011年版の【情報通信白書】を公開した。その多くは以前【携帯電話とパソコンの所属世帯年収別利用率(2010年分データ反映版)】でも紹介した「通信利用動向調査」の結果を元にしているのだが、他にも色々な資料を元に注目すべきデータを多数収録している。今回はその中から、東日本大地震・震災時において拡散浸透したデマ情報とその打ち消し情報の広まりぶりを、一つの事例を元にグラフ化してみることにした(【該当ページ:コラム 震災時におけるTwitterの活用状況について】)。 2011年3月11日に発生した東日本大地震は大きな被害を各所に与えたが、そのような大災害下では人心は不安定なものとなり、多くの誤った情報が流れやすい。今震災下においては【情報を伏せるのは良いことか否か】でも触れている通り、権威ある公的機関・政府組織による適切な量・質・分かりやすさを持つ情報の開示こそが不安
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