悲報。Google One VPN終了のお知らせ2024.04.22 19:0042,554 小暮ひさのり え。 突然ですが、Googleが提供していたVPNサービス「Google One VPN」の提供終了がアナウンスされました。 2024 年 6 月 10 日をもって、Google One VPN はご利用いただけなくなります。 となり、おそらく期日が来るとVPN機能が停止されるはずなので、その時はVPNプロファイルやアプリを削除しておきましょうね。 なお、端末自体にVPN機能組み込みがセールスポイントだったGoogle Pixel 7、7 Pro、7a、Foldに関しては、今後のアップデートで組み込みのGoogle VPNが有効になるそうです。 突然サービス終了と言われても困るんですが!Googleって見切り早くて、微妙だと思ったサービスをガンガン切り捨てるよな〜。 ってイメージがあ
地図アプリの中で利用者の数が日本で最も多いとされるグーグルマップに表示される「クチコミ」に、不当な内容が投稿されても削除してもらえず、利益が侵害されたなどとして、都内の医師など63の個人と団体がグーグルに対し、あわせて140万円あまりの損害賠償を求める訴えを起こしました。 クチコミに私たちはどう対応すればよいのでしょうか。専門家にも聞きました。 グーグルマップには、施設や場所などに「クチコミ」として個人の感想を投稿したり、星の数で評価したりする機能が備わっていて、利用が拡大しています。 これについて、事実と異なる内容や、理由を付けない最低評価といった投稿が繰り返され、削除を依頼しても対応してもらえないなどとして、都内のクリニックの医師ら63の個人と団体がアメリカのグーグルに対し、あわせて144万9000円の損害賠償を求める訴えを東京地方裁判所に起こしました。 都内で行われた原告と弁護士の会
インターネット上の地図サービス「グーグルマップ」の口コミで不当な中傷を投稿されて名誉を傷つけられたとして、動物病院の運営会社が投稿記事の削除などをマップの管理会社に求めた訴訟の判決で、東京地裁立川支部は26日、投稿の一部を消すよう命じた。 「誹謗中傷」と「批判」の境目、訴えられないラインは? 原告は、2020年から22年9月ごろにかけて、動物病院の口コミに「表に出ないだけで、誤診も複数ある」などの事実ではない複数の投稿があり、名誉を傷つけられたと主張。不特定多数が閲覧できる状況で、投稿を削除するよう求めた。 香川礼子裁判官は判決理由で、投稿の一部を「原告の社会的地位を低下させるもの」と認定。その上で内容も真実と認められないなどとし、名誉毀損に当たり削除が認められるべきだと判断した。 一方、被告が投稿の真偽を判断するに足りる情報はなく、原告の権利が侵害されていると知っていたとは言えないと指摘
人物画像ごとにトレーニングする必要はなく、口元だけでなく、瞬きなどの顔全体の表情の変化や、上半身画像の場合、手のジェスチャーも表現できる。 80万個のアイデンティティの以前のデータセットより「1桁大きいく、動的なジェスチャーを備えた」新しいデータセット「MENTOR」に基づいてトレーニングした。 研究者らは論文で、VLOGGERは「身体化された会話エージェント」への一歩だと語る。「プレゼンテーション、教育、ナレーション、低帯域幅のオンライン通信用独立ソリューションとして、人間とコンピュータの対話のためのインタフェースとして」活用できるとしている。 動画はVLOGGERのページを参照されたい。 関連記事 YouTube、生成AIを使ったリアルな動画へのラベル付け義務化開始 YouTubeは、予告どおりクリエイターツールをアップデートし、生成AIで編集あるういは生成したリアルな動画へのラベル付
テック業界では、4月1日に確信犯的ないたずらをするのが恒例だ。しかし、今年のエイプリルフールにGmailアカウントに送られるメールが一括拒否されるというニュースはジョークではない。 今から約2週間後、グーグルの新ルールが本格的に始動し、大量の受信メールがブロックされるかもしれない。この差し迫った重要な変更について、知っておくべきことを以下に述べる。 大量メール送信者は4月1日までの対応が必要 グーグルは2023年10月以降、新たなメール送信者認証ルールによって、Gmailアカウント宛メールの一部が拒否され、まとめて送信者に送り返されることを明確に宣言している。 グーグルのGmailセキュリティ・トラスト担当グループトマネージャーのニール・クマランは、「2024年から、大量メールの送信者は送信メールを認証すること、受信者がメールの配信登録を容易に解除できるようにすることおよび許容されるスパム
サポート詐欺とネット広告 サポート詐欺の被害拡大が大きな問題になっています。 サポート詐欺は様々な手法でパソコンの不調を警告する画面をPC上に表示させ電話をかけるように煽り、サポート費用としてGoogle PlayギフトカードやiTunesギフトカードを買わせて支払わせたりPCの遠隔操作で振込をさせて、お金を奪う詐欺です。 この詐欺自体は昔からあるものですが、増加したようで2023年9月末には消費者庁も注意喚起を行っています。 www.caa.go.jp また、夏以後に日本各地の警察も注意喚起を始めた他、様々な報道機関やネット媒体がその問題を報じ続けています。 (2/14)詐欺:“サポート詐欺”に注意! | NHK (5/15)パソコン「サポート詐欺」電話かけてみた 72分間の通話の全容 | NHK | デジタルでだまされない (7/2)【動画解説】パソコン「サポート詐欺」警告が出た時の対
広告がひどい、Youtubeは野放し状態とかみんなグーグルに関して思うことはあると思うけど、自分が思うのはグーグルの唯一無二であったはずの検索精度。これがここ3、4年でものすごく落ちてきてる気がする。 自分はあるメーカーのナイフ(一本数十万ぐらい)をコレクターしてるんだけど、それの偽サイトがここ数年で異常に増えてる。 国内ではそのナイフはヤフオク、メルカリ、あと3,4軒の刃物のショップぐらいしか基本的に流通しない。さらに販売時のコレクター間のマナー(?)としてシリアルナンバーを写すというのがある。なのであっちで売られたのがこっちで売られて・・・みたいなのが追ってるとわかるんだけど、これらで販売された画像と文章をそのままパクって使い回して自社サイトで掲載してるサイトが検索結果の1ページ目にめちゃくちゃ表示される。今でも同じシリアルナンバーのナイフが三件の偽サイトで販売されている。 なんならき
全体的に評価が高すぎる クチコミ件数が多すぎる そして☆5のクチコミをつけてるやつが1件しかクチコミをつけてない率がちょっと高すぎる 「よーし、Googleマップ使うぞー!まずビッグモーターのクチコミつけるぞー!」って普通なるか? お気に入りのカフェや寿司屋、恨みのあるヤブ医者や人材派遣会社、行ったことある観光地や水族館じゃなく、まずビッグモーター評価する気になるか?
広告ブロックソフトである「AdBlock(アドブロック)」は、収入の多くを広告料に頼っているGoogleに多くの損害を与えています。しかし、GoogleはAdBlockをあまり気にしていないようです。実際、AdBlockはChromeウェブストアで今もなお提供され続けています。 なぜ、Googleは収入を奪うAdBlockを放置し続けるのでしょうか?その理由について、海外YouTubeチャンネル「Logically Answered」が解説しています。 GoogleとAdBlockにはどのような関係があるのか? 2012年当時、AdBlockはGoogleに8億8700万ドル(約1,100億円)の損害を与えました。そして、2015年にはこの損害は66億ドル(約8,700億円)にまで増加し、2020年には350億ドル(約4.6兆円)になったといわれています。現在、インターネットを使う42.7
Googleドライブは無料だと保存容量が15GBに制限されますが、有料だと最大2TBまで利用可能です。しかし、実際にはこの容量内での利用であっても一定の条件で制限がかかることが指摘されています。 File unable to generate or upload due to 403 Forbidden Error [268606830] - Visible to Public - Issue Tracker https://issuetracker.google.com/issues/268606830?pli=1 Google Drive does a surprise rollout of file limits, locking out some users | Ars Technica https://arstechnica.com/gadgets/2023/03/google-
しばらく考えてみたけど、やっぱりGoogleはここ20年間くらいで最大のチャレンジを迎えているような気がする。
インターネット創始者の1人に数えられるVinton Cerf氏は、最近になって急に注目を集めるようになった人工知能(AI)チャットボットの「ChatGPT」を支えるテクノロジーについて、「スネークオイル」(まやかしの万能薬)だと批判している。 GoogleのインターネットエバンジェリストであるCerf氏は、ChatGPTや、競合する同社の「Bard」に力を与えている大規模言語モデル(LLM)と呼ばれるAIテクノロジーを全面的に否定しているわけではない。しかし同氏は、米国時間2月13日にCelesta Capitalが開催した「TechSurge Summit」において、こうしたテクノロジーは事実に基づく内容を用いて訓練されている場合であっても、もっともらしく見えるものの誤っている情報を生み出す可能性があるという倫理上の問題を抱えていると警告した。 ある企業の幹部が、業務上の問題を解決するた
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