慶應義塾大学メディアセンター、『慶應義塾図書館史Ⅱ』を刊行
2023年11月27日、慶應義塾大学メディアセンターが、『慶應義塾図書館史Ⅱ』を刊行したと発表しました。 昭和45（1970）年度から令和元（2019）年度までの50年間のメディアセンター（図書館）の歴史をまとめたものです。同学の学術情報リポジトリ上でPDF版が公開されています。 「慶應義塾図書館史Ⅱ」刊行（慶應義塾大学メディアセンター, 2023/11/27） https://www.lib.keio.ac.jp/news/007853_Jp.html 慶應義塾図書館史Ⅱ（慶應義塾大学学術情報リポジトリ（KOARA）） https://doi.org/10.14991/KO12004003.00000002 参考： 長尾宗典. 近年の図書館史（単館史）編纂の傾向. カレントアウェアネス. 2015, (325), CA1856, p. 11-14. http://current.ndl.
学術書のオープンアクセスを考える
今週はオープンアクセスウィークでした。 オープンアクセスについて何かをやってみる1週間。私たちは「学術書のオープンアクセス」について考え、発信する場をここに作ってみることにしました。 大学で研究支援の仕事をする中で、長年の研究成果をまとめ、本として出版したいという研究者の声をよく聞きます。そして、実際に出版される「学術書」は多い。さて読者はどれくらいいるのでしょうか。昔より増えているのでしょうか、減っているのでしょうか。読者はどんな人たちなのでしょうか。仲間内の研究者だけではないはずです。そして読者は本をどのように手に入れているのでしょうか。図書館で借りているのか、書店で買っているのか。出版不況、書店の減少によって、その読まれ方にも変化が起こっているのではないでしょうか。 いま学術書は、読まれるべき人に届いているのでしょうか。 研究成果の出版を通じて著者と読者との新しい関係を築く可能性を持
国立情報学研究所のJAIRO Cloud説明・講習会に参加しました - Clear Consideration（大学職員の教育分析）
high190です。 ご報告がだいぶ遅れてしまいましたが、2月6日（木）、7日（金）に東京の国立情報学研究所で行われたJAIRO Cloud説明・講習会に参加してきました。私は初日のみ参加でしたが、勉強になったので、当日の様子をまとめておきたいと思います。 ちなみにJAIRO Cloudとは国立情報学研究所が提供する共用リポジトリサービスのことです。リポジトリとは「大学とその構成員が創造したデジタル資料の管理や発信を行うために，大学がそのコミュニティの構成員に提供する一連のサービス」という定義がなされているようです。*1平成25年4月1日に施行された学位規則の改正によって、今まで印刷公表とされていた博士論文の公表方法がインターネットを利用した公表と改められたことにより、*2にわかに大学関係者を賑わす話題になりました。 リポジトリ構築の背景にはオープンアクセスの進展や学術情報基盤の整備など、
国立情報学研究所実務研修 | 国立情報学研究所教育研修事業
研修生 三上 絢子 （北海道大学 附属図書館研究支援課） 派遣先及び期間 学術基盤推進部 学術コンテンツ課及びオープンサイエンス基盤研究センター 令和元年10月1日（火）～令和元年12月27日（金） 目的 学術機関において研究データ公開を行うために必要な手続きやこれからポリシー制定や体制づくりが必要になる点を検討する。具体的には、既に多くの学術機関で実現されている機関リポジトリでの論文のオープンアクセスのワークフローをベースとした、研究データを公開するためのワークフローを作成する。 内容 研究データ公開ワークフローの作成 各種データベースの打ち合わせ参加 学術会議・イベント参加 実務研修報告書(501.4 KB)
平成30年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について－大学における大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境の現状について－：文部科学省
現在位置 トップ > 会見・報道・お知らせ > 報道発表 > 令和元年度 報道発表 > 平成30年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について－大学における大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境の現状について－ 文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査しています。 このほど、平成30年度の調査結果を取りまとめたので、お知らせします。 調査結果の主なポイント 大学図書館編 図書館資料費は713億円であり、平成28年度に続き減少傾向となり、前年度より6億円（0.8%）減少。そのうち、電子ジャーナル経費は297億円であり、前年度より5億円（1.7%）減少。 オープンアクセスの観点から教育研究成果をインターネット上で無償公開する「機関リポジトリ」を持つ大学は
京都大学図書館機構 - 【図書館機構】2019年度京都大学図書館機構講演会「オープン・サイテーションと機関リポジトリの展開」
京都大学図書館機構は、京都大学重点戦略アクションプラン「オープンアクセス推進事業」の活動の一環として、「オープン・サイテーションと機関リポジトリの展開」を開催します。 オープン・サイテーションとは、論文等の学術出版物に記載された引用データ（参考文献リスト）をオープンアクセス化することです。引用データは、研究評価、研究プロセスの理解、図書館の蔵書形成など様々な場面で活用される重要な要素ですが、従来は複雑なライセンスにより保護され自由なアクセスが難しい状況でした。この状況を打開するために、2017年4月に、学術機関と出版社によって、I4OC（Initiative for Open Citations：引用データのオープン化を推進するイニシアティブ）が設立され、短期間で目覚しい成果をあげています。 本講演会は、I4OCの共同設立者から設立経緯や現在の取り組みを学ぶことにより、オープン・サイテーシ
研究者諸賢への引継ぎ：学術誌の購読料高騰と論文のオープンアクセスについての情報まとめ - Take a Risk：林岳彦の研究メモ
こんにちは。林岳彦です。好きな文房具はフリクション、最近のお気に入りは0.5mmのブルーブラックです。人生もフリクションのように過去の過ちをゴシゴシと消せたらいいのに、といつも思います。 さて。 わたくしは昨年度後半の半年間、弊所（国立環境研究所）内の企画部へと出向しておりました。そこでの諸々の業務については5月には後任の方に引き継ぎを完了したところです。この出向中に関わったものの中に「論文のオープンアクセス（OA）」の案件がありました。この案件に関する情報については単に弊所内の後任の方へ引き継ぐというよりも、日本の研究者／学術界の皆様へ広く引き継いだほうが良いかもしれないと思うところがあり、本記事を書くことにした次第です。 基本的に、現在の学術誌購読料と論文のOAを巡る状況は、いやこれほんとうに色々と舵取り難しいぞというところがあります。そのため、少なくとも職業的研究者の方々はこの状況に
CA1900 – 国立国会図書館による博士論文収集の現況と課題 / 渡部 淳
国立国会図書館による博士論文収集の現況と課題 関西館電子図書館課：渡部淳（わたなべ じゅん） 1. はじめに 2013年4月1日に、学位規則の一部を改正する省令（平成25年文部科学省令第5号）が施行され、博士の学位の授与に係る論文（以下「博士論文」という）は、インターネットの利用により公表することとされた（E1418 参照）。 国立国会図書館（NDL）は、電子形態で公表される博士論文について、学位授与機関からの送信による収集を2014年2月4日に、機関リポジトリからの自動収集を2015年2月1日に開始した。 本稿は、収集開始から3年が経過したのを機に、NDLにおける学位規則改正後の博士論文の収集状況を紹介するとともに、学位授与機関における博士論文のインターネットによる公表状況についての調査結果を報告する。 2. NDLにおける博士論文の収集 2.1. 収集方法 NDLは、学位規則改正後の博
京都大学図書館機構 - リポジトリ登録システムの試行について
京都大学は、2015年4月28日に「京都大学オープンアクセス方針」を採択しました。これは、京都大学の教員が生み出した学術論文等の研究成果を、「京都大学学術情報リポジトリKURENAI」によりインターネット上で原則公開することを定めたものです。 このたび、リポジトリ登録システム開発と動作確認等の準備が整いましたので、本日よりシステムの試行運用を開始いたします。システムの利用について下記の点についてご留意ください。 不明点・ご意見等ありましたら下記までお寄せください。 今後の参考にさせていただきます。 問い合わせ先：附属図書館情報管理課電子情報掛 （ repository@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp ) 留意点: Scopusから取り込んだ2015年以降発行の論文が表示されます（登録の対象は、2015年4月28日以降発行の論文となります）。 [許諾条件]項目の[公開種
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カナダ研究図書館協会（CARL）、カナダのリポジトリのOpenAIREへの参加を支援するリソースを公開
オープンアクセスリポジトリ推進協会（JPCOAR）、「オープンサイエンス関連の基本ドキュメント」を公開
JPCOARスキーマの策定：日本の学術成果の円滑な国際的流通を目指して
新着情報 NEWS&INFORMATION：東京歯科大学 : 東京歯科大学は「東京歯科大学オープンアクセス方針」を採択しました