「東大新聞オンライン」 アクセスランキングで振り返る2023 - 東大新聞オンライン
イスラエル・パレスチナ武装勢力間の衝突や、旧ジャニーズ事務所の性加害問題など、波乱のあった2023年。弊社ウェブメディア「東大新聞オンライン」ではどのような記事が多く読まれたのだろうか。時期別に振り返る。（構成・高橋柚帆） 1-3月 東大合格後のスケジュールや受験関連記事が人気 1位 【随時更新】意外に忙しい！ 東大合格後のスケジュール2023 2位 22年度東大前期日程2996人が合格 合格者平均点・最低点、全科類過去10年間で最低 3位 【受験生応援2023】「合格待ち」の過ごし方 —自己採点、するか？ しないか？ 4位 2023年度東大入学者募集要項が発表 ウェブ出願の導入へ 5位 【22卒東大生就職状況】学部生首位は2年連続楽天 院生は4年ぶりにアクセンチュアがトップへ 6位 【前編】「酒に興味がなかった」酒蔵の息子が実家を継ぐまで 新政酒造8代目・佐藤祐輔さんインタビュー 7位
鈴木啓太「YouTube再生回数100万から250万」大ヒット連発の理由は岡野雅行、中村俊輔など豪華すぎるゲストと溢れ出る”同志”へのやさしさ（双葉社 THE CHANGE） - Yahoo!ニュース
「東大女子2割」は本当に「自発的な選択の結果」か 日経アジア記事への反論と署名活動の呼びかけ人に聞く - 東大新聞オンライン
今年9月24日、「日本のトップ大学における性的偏りは全く心配することではない（Sex imbalance at Japan’s top university is nothing to worry about）」と題するオピニオン記事を日経アジアが掲載した。著者のスティーブン・ギブンズさんはニューヨーク州の弁護士で、京都大学留学後ハーバード・ロースクールを修了したという経歴の持ち主だ。 ギブンズ氏は、東大の女子生徒が2割を超えないのは構造的差別などがあるわけではなく、女性の自発的な選択の結果で、それを是正しようとするのは有害なものだと主張。その記事に対し、東大公共政策大学院に通う中山桃子さんら有志の学生グループが反論記事を作成し、署名活動も行なった。署名はジェンダー論を専門とする瀬地山角教授（東大大学院総合文化研究科）ら東大教員を含め約400人の賛同を得て同じく日経アジアに掲載された。今回
東京大学とNHKが包括連携協定 社会的課題解決や教育研究振興へ | NHK
東京大学とNHKは、社会的課題の解決や教育研究の振興に向けて連携や協力を進めることになり、4日、包括連携協定を結びました。 再来年・2025年は日本でラジオ放送が始まって100年となり、その2年後には東京大学も創立150周年の節目を迎えることから、これを機に連携や協力を進めようと包括連携協定が結ばれることになりました。 4日、東京大学で締結式が開かれ、東京大学の藤井輝夫総長とNHKの稲葉延雄会長が協定書に署名しました。 協定では双方の人的・物的な資源やネットワークを有効活用して、社会的課題の解決や防災や減災に関する取り組み、それに教育研究の振興について連携や協力を進めていくとしています。 具体的には、 ▽東京大学が保有する歴史的資料やNHKのアーカイブスなどから日本の近現代史を検証することや、 ▽気候変動や食糧問題といった地球規模の課題について、東京大学の最新研究とNHKのノウハウを掛け合
学生新聞の伝統絶やさない 京大生、コロナ禍も発信
【読売新聞】大学生が主体となって取材し、記事を作る学生新聞が、コロナ禍での活動制限や部員不足に直面しつつも、伝統を守ろうと奮闘している。誰もが情報を発信できる時代に、なぜ今、「新聞」なのか――。学生記者たちの熱い思いに迫った。（上万
令和５年７月２０日産経新聞朝刊３面「文科省 ＬＧＢＴ団体の教育 中立性を求める文書」及び同内容の配信記事について：文部科学省
現在位置 トップ > 会見・報道・お知らせ > その他のお知らせ > 文部科学省関連報道について > 令和５年７月２０日産経新聞朝刊３面「文科省 ＬＧＢＴ団体の教育 中立性を求める文書」及び同内容の配信記事について 令和５年７月２０日産経新聞朝刊３面「文科省 ＬＧＢＴ団体の教育 中立性を求める文書」及び同内容の配信記事について、産経新聞社に以下の申し入れを行いました。 令和５年７月２０日産経新聞朝刊３面「文科省 ＬＧＢＴ団体の教育 中立性を求める文書」及び同内容の配信記事について (PDF:106KB) ※６月２３日付５文科教第５９２号「「性的指向及びジェンダーアイデンティティの多様性に関する国民の理解の増進に関する法律」の公布について（通知）」は下記をご覧ください。 「性的指向及びジェンダーアイデンティティの多様性に関する国民の理解の増進に関する法律」の公布について（通知） お問合
東京医科歯科大と東工大の統合、事務職員の負担は? ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
２０２４年度中の統合を目指す東京医科歯科大学と東京工業大学。合意から新大学の名称公表までの速さは社会からの評価を高めた。重複解消による人的余裕を生かした高度な専門職員の活躍など、他大学のモデルになる必要がある。（編集委員・山本佳世子） 東京医科歯科大と東工大の統合は協議開始から合意まで２カ月、「東京科学大学」（仮称）に名称を固めるまで３カ月。意思決定が極めて速い。背景には政府の大型施策「国際卓越研究大学」制度スタートがある。３月末の公募締め切りに向け、早期に道筋を示す必要があった。医療や産業の高度実務者を育成する両大学は、外部資金獲得などで「社会からどう見られるか」という意識を育ててきた。単科大学のため総合大学と異なり、全学がまとまりやすい面も効いた。 意思決定の進め方を含め、統合に関する内外の批判は少ない。名称検討の場合、ワーキンググループのメンバーは多職種（教員、学生、事務職員、リサー
なぜ被害者たちは｢日本記者クラブ｣ではなく｢外国特派員協会｣を選ぶのか…国内マスコミが抱える根本課題 ｢記者クラブ｣に頼る取材は行き詰まっている
2022年12月、陸上自衛隊での性暴力を告発した五ノ井里奈さんの記者会見が外国特派員協会（FCCJ）で開かれた。上智大学の水島宏明教授は「旧統一教会元2世信者や、TBS元記者から性被害を受けた女性が会見を開いたのも同じ場所だ。背景には、記者クラブ体制の機能不全がある」という――。 記者会見は各社が全国放送で報じた 12月19日（月）、テレビ各社が元陸上自衛官で所属部隊での“性暴力”“性被害”を顔出し実名で訴えている五ノ井里奈さんの記者会見の様子を報道した。 NHKとフジテレビ、テレビ東京は全国放送で報道しなかった。一方、日本テレビ、テレビ朝日、TBSは、夕方や夜の主要ニュース番組で、五ノ井さんが会見で語った「（男性隊員たちが）私に覆いかぶさり、腰を振る動作を繰り返していた」などの赤裸々な言葉を全国放送で報道した。この夜、こうした詳細を初めて報じた局もあった。テレビだけでなく、新聞各社もこの
元2世信者、旧統一教会の会見中止要求に耐えて涙の訴え「どちらが悪なのか分かって」 - 弁護士ドットコムニュース
旧統一教会の元2世信者・小川さゆりさん（仮名、26歳）が10月7日、日本外国特派員協会で会見した。 会見の終盤で、教会側からの中止を求めるメッセージが紹介され、運営側は対応に追われた。両親の署名入りで「娘は精神に異常をきたしている。安倍元首相の銃撃事件以降、症状がひどくなっていて、多くのうそを言っている」などと記されていたという。 小川さんは、少し動揺した様子を見せながらも「大丈夫です」と会見を続け、涙を流しながら「お金を返さず自分たちの主張を続けるのと、私とどちらが悪なのか。これを見てくださる多くの方はわかってくれると信じています。私を正しいと思ってくれるなら、この教団を解散させてください」と訴えた。 ●「貧困でいじめ受けた」「韓国での修練会ではセクハラも」 小川さんは、合同結婚式で出会った両親から生まれた「祝福2世」だ。父は教会長、母は政治家の支援でうぐいす嬢を務めるなど要職にある熱心
旧統一協会問題 元2世信者が会見（2022年10月7日） - YouTube
旧統一教会（世界平和統一家庭連合）元信者の小川さゆりさん（仮名）は、7日午後2時から、日本外国特派員協会（東京都千代田区）で「Escaping the Clutches of a Cult（カルトの支配から逃れる：編集部訳）」をテーマに記者会見を行う。小川さんは6年前に脱会したが、両親は旧統一教会の信者で、合同結婚式で出会い生まれ「神の子」として育てられたという。 ※中継内容等は予告なく変更になる場合がございます。予めご了承ください。 ■チャンネル登録：https://yahoo.jp/zaoidV ■THE PAGEの記事一覧：https://yahoo.jp/A5sxYP ■Yahoo!ニュース オリジナル：https://yahoo.jp/7a5omo #thepage_jp #記者会見
「多くの嘘を言うように...」旧統一教会側、元2世信者に会見中止要求 本人涙の続行「どうかこの団体を解散させて」
「多くの嘘を言うように...」旧統一教会側、元2世信者に会見中止要求 本人涙の続行「どうかこの団体を解散させて」 世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の元信者が2022年10月7日に東京・丸の内の日本外国特派員協会で開いた記者会見に対して、教団側が会見中止を要求し、壇上で元信者が反論する場面があった。 会見を開いたのは、旧統一教会信者の両親のもとで生まれ、後に脱会するまで教団の活動に参加していた、いわゆる元「2世信者」の小川さゆりさん（仮名）。小川さんは過去にストレスで精神疾患を患ったことを明らかにしている。教団側は、両親の署名入りのファクスを特派員協会に送り、小川さんが「多くの嘘を言うようになってしまっている」と主張して会見の中止を要求した。小川さんは、夫と出会った4年前の時点で症状は治ったとしており、両親に奪われた200万円が返金されていないことを指摘しながら、「自分とどちらが悪なのか」
旧統一教会報道で独走するチューリップテレビ 調査報道マインドで暴き続ける富山政界の「闇」 - 弁護士ドットコムニュース
旧統一教会問題への報道が過熱する中、富山のTBS系テレビ局「チューリップテレビ」が、事件直後から独自の報道姿勢で存在感を示している（特集「追跡！旧統一教会と富山政界 献金で家庭崩壊」）。 その理由は二つある。富山市議について政務活動費の不正受給を暴いた「調査報道」の素地があること。そして、30年前の統一教会報道を手がけた社員の存在だ。 事件から2カ月。県内政界と教会との関係を追及し続け、現在、教会との関係断絶を口にしない県知事に切り込む真っ最中である取材班に話を聞いた。 ●安倍元首相銃撃事件直後の土日に取材着手 7月8日の金曜日、安倍元首相が銃弾に倒れた。逮捕された山上容疑者が「特定の宗教団体に恨みを持っていた」と報じられたが、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の名前はネット上でささやかれていた程度。11日の月曜に旧統一教会が会見を開くまで、大手メディアはその名前を報じなかった。 しかし、
＜ｂｙ学生スタッフ＞大学の隠れた名物発見！ 裏オープンキャンパス：中日新聞Web
長引く新型コロナウイルス禍で、大学のキャンパスにふらりと足を踏み入れにくい状況が続いている。そこで、学生スタッフが読者に代わって現地を調査。各大学にあるちょっと珍しい物や場所を取材し、知られざる魅力を発掘してきた。名付けて「裏オープンキャンパス」。大学の中って、いろいろあるんですね。
『東大新報』に関してのおことわり - 東大新聞オンライン
東京大学新聞社は、内閣府の認可を受けた公益財団法人です。 近年活動を活発化させている新宗教団体・世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と歩調を合わせる『東大新報』は、当社とは関係ありません。 当社は、電話による勧誘などは一切行っておりません。 疑わしい場合は、当社までご一報ください。
江川紹子さんのコメント: この記事には、大事なことがほとんど書かれていない。まず、教団側がメディアを選定し... - Yahoo!ニュース
この記事には、大事なことがほとんど書かれていない。 まず、教団側がメディアを選定し、全国紙とNHK、民放キー局に絞って会見を行ったこと。統一教会と自民党の関係を書いてきた雑誌やカルト問題を追いかけてきたフリーランスのジャーナリストなどは排除された。なぜ、その事実に触れないのか。 第2に、教団と安倍晋三氏、自民党との関係について全く書かれていない。容疑者は、安倍氏が教団フロント組織のイベントで行った演説動画を見て、安倍氏を標的にした、との供述が報じられており、極めて重要なポイントだが、質問さえ出なかったのか？ 第3に、容疑者母の献金額や頻度、家庭の崩壊状況など、事件の直接的な動機に関わることについて、教団は「捜査中」を理由に明かしていない。それに対し、取材陣はどれほど説得・追及し、教団がどう対応したのか。 そうしたことを書かないのは、教団から選ばれたメディアだからか。
アジア太平洋 GNI イノベーション チャレンジ : 報道業界のイノベーションを支援するために
アジア太平洋地域の報道機関は、読者とつながり、新しいビジネスモデルを模索するという点において、最先端のイノベーションを実現しています。Google は、パートナーとの取り組みを通じて、報道業界のさらなる持続的発展をもたらす、すばらしいアイデアの数々を目の当たりにしてきました。 Google は、こうしたイノベーションを支援するため、世界中の報道業界をサポートする Google ニュースイニシアティブ ( GNI ) の一環として、第 3 回 アジア太平洋 GNI イノベーション チャレンジ の応募受付を開始しました。 本チャレンジでは、独創的なジャーナリズムを目指す報道機関を対象に、より持続可能で多様なニュースエコシステムの構築に向けた、革新的なプロジェクトを募集します。これまでに、世界 47 か国で 200 を超えるプロジェクトに資金を提供してきました。アジア太平洋地域においては、30
「先人が作った財産」「環境つぶす計画は本末転倒」 外苑1000本伐採に都民から再考求める声：東京新聞 TOKYO Web
1000本近くの樹木伐採を伴う東京・明治神宮外苑地区（新宿、港、渋谷区）の再開発計画を巡り、都は15日、環境影響評価制度に基づく「都民の意見を聴く会」を港区内で開いた。参加した都民からは「自然と歴史、美しい景観を守るべきだ」と計画見直しを求める声が相次いだ。今後は都民らの意見を踏まえ、専門家や都が事業者に対してどのような環境への配慮を求めていくかが焦点となる。（土門哲雄、森本智之） 「先見の明のある先人が100年後に森になるようにと作ってくれた自然は現在の財産。私たちも美しい景観という財産を残すよう努力することが賢明な街づくりではないでしょうか」。近くの港区南青山1に住む岡田美穂さんはこう訴えた。
記者会見の実施について
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