DXが失敗するのは経営幹部のせい、技術や技法を知るだけでは不十分なワケ
DXによって最大&最速で成長の限界を突破する 筆者はこれまで、一般企業のDX推進部門やIT部門、経営幹部、またITベンダー向けのDX教育を進めてきました。教育によって社員のDX企画推進力を高め、数百のDXテーマを推進したり、従来の現場改善活動にAIやIoT等の先進技術活用を取り入れるなどの効果が出ています。 一方で、海外先行企業に対抗する、大きな効果を早く得るためには、社員のみならず、経営幹部向けのDX教育が重要です（本稿でDXは、「デジタルテクノロジーを活用して企業改革を最大最速で実現する」という意味で使っています）。 日本の数十年にわたる経済成長の低迷は、閉塞感となってこの国を覆っています。原資が増えなければ給料も上げられない。先進国の中での日本のポジションは悪化し、日本はどんどんと貧しい国になっています。経済成長を生産面を支えているのは企業が生み出す付加価値です。日本企業にはこれまで
DXすべきは経営者の頭の中
先日インタビューしたPwCグループのボブ・モリッツ会長の一言が忘れられません。「ここ数年の日本企業を見ていると、デジタル化などの変化を取り入れ自己改革するスピードが一段と鈍化しているように見えます」（本誌10月3日号から） 猫も杓子（しゃくし）もDX（デジタルトランスフォーメーション）の時代ですが、日本企業が自己変革できていないと指摘される理由は、経営層の意識のせいかもしれません。 様々な経営情報を一覧できるダッシュボードをつくっても、そこから導き出す経営戦略はトップの勘と経験に頼っていませんか。そのために各部門から集める経営情報を現場ではエクセルで管理していませんか。身に覚えのある会社は多いでしょう。 今号の特集は「可視化経営」。顧客ニーズや潜在リスク、社員のエンゲージメントなど本来、見えないものを数値データにして分析し、意思決定に生かす企業の先進事例を追いました。 データで勝つ企業にな
DXをIT部門や変革推進者に丸投げ、そんな経営者は退場すべきだ
ずばり、今回のIT職場あるあるは、IT部門やITベンダーのみならず、むしろ人事部門の責任者や担当者に読んでほしい／読ませてほしい。 「DXを経営トップや役員から丸投げされたあげく、開き直られる」 「現場からは非難ごうごう。四面楚歌（そか）。誰も協力してくれない」 「そもそも役員や社員のITリテラシーが低すぎて、そのお守りが大変だ」 いずれもDXや組織変革を、会社から丸投げされたIT部門や変革推進組織の責任者・担当者の悲痛な叫び声である。筆者はこの手の相談を連日のように、大企業病のドクターであるかのように受けている。 断言する。DXはIT部門だけに丸投げして解決するものではない。とりわけ人事部門との連携、および人事部門の変革が肝である（もちろん、経営陣の変わる覚悟、変える覚悟が必須なのは言うまでもない）。 強い言い方をすれば、「ヘタレな人事部門」がDXや組織変革を前途多難にする。今回、ITの
DXの推進や人材確保には人事制度改革や経営トップの役割が重要、日本生産性本部が示唆
「企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進やDX人材の確保のためには組織改革や人事制度改革が重要」--。日本生産性本部のイノベーション会議が独自調査から、こんな示唆を導き出した。DXに全社を挙げて取り組んでいる企業では、経営トップ自らがDXを推進し、新規事業の創出やビジネスモデルの変革などに成果を上げている傾向があった。2022年2月16日に公表した。 日本生産性本部イノベーション会議が公表した『企業のDXを進めるための人材戦略～DXと人材戦略に関するアンケート調査からの知見』は、デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みやDXを実現するための人材戦略などに関するアンケート調査の結果と、そこから得られた示唆などをまとめたもの。 アンケートは、上場企業の経営者（社長、会長）やデジタル戦略専門役員、人事戦略専門役員を対象に、2021年10月18日から同11月8日にかけて郵
DX推進に関する企業の実態 | 株式会社 帝国データバンク[TDB]
【DX推進】社長年齢が「39歳以下」の企業がトップ、デジタルへの垣根の低さが背景に ～ 企業年齢別では、スタートアップを含む「5年未満」の企業で最も高い ～ はじめに デジタル技術の進展や新たな消費需要の創出などによってビジネス環境が激しく変化するなか、企業にはデータとデジタル技術を活用した製品や、サービス・ビジネスモデルの変革によって競争上の優位性を確立させる「デジタル・トランスフォーメーション（以下、DX）」の実現が求められています。しかし、帝国データバンクが実施した『DX推進に関する企業の意識調査』 によると、「DXの意味を理解し、取り組んでいる」企業は15.7％と7社中1社でした。また、企業規模間に格差がみられたほか、取り組んでいる企業のうち、「製品・サービスの高付加価値化や創出」や「ビジネスモデルの変革」といった本格的なDXに取り組む企業は37.4％にとどまっています。なかでも、
世界経営幹部意識調査「コロナ禍からの回復に向けて」CEO版 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
世界経営幹部意識調査「コロナ禍からの回復に向けて」CEO版世界のCEOが回復と成長を同時追求～付加価値を向上させる経営戦略を志向 公益財団法人 日本生産性本部は3月8日、米国コンファレンスボード（TCB：The Conference Board, Inc.／ニューヨーク／President & CEO：Steve Odland）と協働した「世界経営幹部意識調査『コロナ禍からの回復に向けて』」から、2021年にビジネスに影響を及ぼす外的要因や重点的に取り組む経営課題、自社の成長に必要な変化等に対する経営幹部の意識を分析し、公表しました。本調査は、提携先であるコンファレンスボードが1999年より年次調査として行っている「世界経営幹部意識調査（英語名：C-Suite Challenge）」に、当本部がリージョナル・パートナーとして参加しているもので、グローバル視点での生産性課題の解決に向けた国際
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