4月1日からGmail宛の大量送信者がブロックされる可能性、いますぐ対応を | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
テック業界では、4月1日に確信犯的ないたずらをするのが恒例だ。しかし、今年のエイプリルフールにGmailアカウントに送られるメールが一括拒否されるというニュースはジョークではない。 今から約2週間後、グーグルの新ルールが本格的に始動し、大量の受信メールがブロックされるかもしれない。この差し迫った重要な変更について、知っておくべきことを以下に述べる。 大量メール送信者は4月1日までの対応が必要 グーグルは2023年10月以降、新たなメール送信者認証ルールによって、Gmailアカウント宛メールの一部が拒否され、まとめて送信者に送り返されることを明確に宣言している。 グーグルのGmailセキュリティ・トラスト担当グループトマネージャーのニール・クマランは、「2024年から、大量メールの送信者は送信メールを認証すること、受信者がメールの配信登録を容易に解除できるようにすることおよび許容されるスパム
Xがまもなく「いいね」などの指標を非表示に、マスクが宣言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イーロン・マスクは3月6日、X（旧ツイッター）はまもなく、リポストやいいね、返信の件数をタイムラインで非表示にし、見た目をすっきりさせることになると発言した。 彼は6日のモルガン・スタンレーのイベントで、Xがこの仕様変更を検討していると述べ、これらの指標の表示がコンテンツの見え方を乱雑なものにしていると付け加えた。マスクはその後、Xのプラットフォーム上で、ユーザーからの問いかけに反応し「この件は確かに起こっている」と投稿した。 マスクは、新たなタイムラインには彼がXに追加した指標である「表示回数」が、他の指標の代わりに表示されると投稿した。彼はまた、非表示になった指標（リポストやいいね、返信の数）は、その投稿をクリックした際に表示されるようになることを示唆している。 マスクがこれらの指標の削除について語ったのは、今回が初めてではない。彼は昨年10月のサブスクライバー限定の投稿で「メインのタ
X「返信・リポスト・いいね」の数を非表示に マスクが宣言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イーロン・マスクは、X（旧ツイッター）のタイムラインに表示するものを減らし「よりクリーンな」見た目にするという新ビジョンを掲げている。そのためには、基本的な機能や使い勝手が犠牲になることもいとわない。ニュース記事の見出し削除に続き、今度は返信やリポスト（リツイート）、いいねのデータをタイムラインから削除する予定だ。 マスクは今週、記事へのリンクを含む投稿でこれまで表示していた記事の見出しと本文の一部を削除し、左端に小さくドメイン名のみを表示した画像だけを残すという仕様変更を行った。これはマスクがかねて宣言していたもので、見た目をすっきりさせることが目的とされる。またマスクの支持者たちは、これにより、紛らわしいタイトルなどでクリックを誘発する「クリックベイト」も減らせると主張している。 もちろん、実際にはその逆だ。この仕様変更により、実際の記事内容とはまったく異なるテキストをつけて、あたかも
スレッズが早くもユーザー離れに直面、DAUが数日で20%減少 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
メタの新たなSNSのThreads（スレッズ）は、史上最速で1億ダウンロードを突破した。しかし、世間の人々がツイッターに代わる本格的なSNSを切望する中で、このアプリは大きな過ちを犯したのかもしれない。 関心はすでに急速に低下している。ニュースサイトAxiosは7月15日、調査会社Sensor Towerのデータを引用し、スレッズのデイリー・アクティブ・ユーザー数（DAU）が、わずか数日で20％減少したことを報道した。アプリの利用時間も20分から10分へと、ほぼ半減している。 このアプリのフィードに問題があることは明らかだ。スレッズがインスタグラムのフォローワーを引き継げるようにしたのは賢明だったが、初期のフィードは、フォローしていない著名人やインフルエンサーの投稿があふれる、混沌としたものになっていた。 これを受け「もう耐えられない」と投稿するユーザーや、ツイッターやBluesky、Ma
ChatGPTを用いた「ロマンス詐欺」が増加の兆し、専門家が警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ネットの地下フォーラムの犯罪者たちは、AI（人工知能）を活用したチャットボットの「ChatGPT」を悪用してマルウェアを作成したり、実在しない女性との会話をでっち上げるボットを作成して、ロマンス詐欺を行おうとしている。セキュリティの専門家は、このような事例が今後増えると予測している。 サイバー犯罪者は、オープンAIのチャットボットChatGPTを使用して、ごく短期間でハッキングツールを作成しているとセキュリティ研究者が警告した。詐欺師たちはこのツールを用いて若い女性になりすますボットを構築する場合もあるという。 昨年11月末にリリースされたChatGPTが、ランサムウェアの作成に用いられる可能性は、以前から指摘されていたが、イスラエルのセキュリティ企業「チェック・ポイント」の報告によると、アンダーグラウンドの犯罪者向けフォーラムでその事実が確認された。同社によると、以前Android向けマ
早くも「減産」が報じられるiPhone 14、アップルの成長神話は崩壊か | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アップルは今年のiPhone 14シリーズで大きな賭けに出た。最大のアップグレードをProモデルのみにすることで差別化を図り、標準モデルの価格をほぼ据え置きにして売上げを維持しようとしたのだが、それはうまく行っていない。 複数のメディアがiPhone 14とiPhone 14 Plusの売上が予想以下だと報じている。アップル初の手頃な価格の大画面端末であるiPhone 14 Plusの売上は、iPhone SE3やiPhone 13 Miniを下回っているとされる。アップルは今年の最新モデルでMiniをキャンセルし、その代わりにPlusを投入していた。 ここ2、3日の報道は、さらに厳しい状況を示唆している。Digitimesによるとアップルのサプライチェーンパートナーは、iPhone 14 Plusの生産を40％削減するよう命じられた。 さらにThe Informationによると、iPh
ロシア軍、わずか1、2日訓練しただけの召集兵を前線に送り込んでいる | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシア陸軍は、わずか1日か2日訓練を受けただけの召集兵をウクライナの前線に送り込んでいる。なかにはまったく訓練を受けていない兵士もいる。 不幸で、適性がなく、装備も指導力も不足している召集兵たちは、南と東の両面から反撃を続けるウクライナ陸軍による砲撃の餌食になるくらいしかない。「1日か2日の訓練を受けただけの召集兵がロシアを強化するとは思えない」とワシントンD.C.のInstitute for the Study of War（戦争研究所）は説明した。 9月21日にロシア政府が動員令を出した際、ロシア軍は東部から撤退し、南部でも消耗していた。クレムリンは、軍隊経験のある男子30万人以上を徴兵し、再訓練を施した後ウクライナに配置して、8カ月近い戦争でロシア軍が被った推定8万人の死傷者を補填する計画を公式に発表した。 現実的に、動員はあまり秩序だって行われてはいない。抗議行動は暴力的なものも含
アップルの児童ポルノ検出計画を著名研究者らが猛烈に批判 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
サイバーセキュリティの専門家グループが、アップルがiPhoneの内部の児童の性的虐待画像を検出しようとする計画に対し、異議を唱えている。アップルの試みは大規模な監視活動であり、禁止されるべきだと彼らは主張した。 今年8月にアップルは、個々のデバイスのiCloudフォトライブラリ内を検索して、児童の性的虐待に関わるコンテンツ（CSAM）を検出するシステムを導入する計画を発表した。同社はNeuralHash（ニューラルハッシュ）と呼ばれる技術を用いて画像をスキャンし、既知のCSAM素材のライブラリと比較した後、当局に通報すると述べていた。 この計画は9月に延期が発表されたが、アップルは、顧客や人権擁護団体、研究者などからのフィードバックを受けて、改善を検討していると述べていた。 しかし、セキュリティと暗号テクノロジーの専門家チームが、さらに厳しくアップルを批判する論文を公開した。「Bugs i
EUが児童ポルノ根絶で強行措置、私的メッセージが監視対象に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
欧州議会は7月6日、インターネット企業がユーザーのプライベートなメッセージをスキャンして、児童の性的虐待に関わるコンテンツを検出することを認める緊急措置を承認した。 物議を醸すこの判断は、昨年12月に施行された電子通信プライバシー指令の問題点を解決するための暫定措置だ。欧州委員会によると、昨年は児童虐待関連の画像や動画が400万件近く報告され、大人が性的動機から児童に接近する「グルーミング」と呼ばれる行為が約1500件、発生していた。 しかし、昨年12月のプライバシー指令は、テクノロジー企業が児童の性的虐待などの違法コンテンツを探すことを禁止する内容になっていた。 「その後の数ヶ月の間に、報告件数は53％も減少したが、何百ものケースが、毎日、気づかれないままだった」と、欧州議会のイルヴァ・ヨハンソン委員は先日のスピーチで述べていた。 今回の措置により、最長で3年間の間、インターネット企業が
グーグルクラウドは年間5900億円の赤字、アマゾンのAWSに大敗 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米グーグルの持ち株会社アルファベットは、2月2日の2020年第４四半期決算発表で、初めてグーグルクラウドの営業損益を公開し、同部門の年間売上高が135億ドル（約1.4兆円）で、前年比46％増だったことを明らかにした。 しかし、グーグルクラウドの2020年通年の収支は56億1000万ドル（約5900億円）の赤字だった。同部門は第4四半期にアナリスト予想の38.1億ドルを上回る38億3000万ドルの売上を記録したが、12億4000万ドルの損失を出していた。 アルファベットは、2019年のグーグルクラウドの売上が89.1億ドルで、損失が46.4億ドルだったことを示唆した。 これらの数字は、クラウド業界に詳しい人にとっては驚きではないだろう。調査企業カナリスのデータによると、2020年第3四半期の世界のパブリッククラウドコンピューティング市場において、首位のアマゾンのAWSのシェアは32％で、2位
NYタイムズら主要メディア53社が「反アップル連合」に合流 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国の大手ニュースパブリッシャーらが加入する団体が、アップルに反発する動きに出た──。ニューヨーク・タイムズ（NYT）やワシントン・ポスト、AP通信、ニューズ・コーポレーションらは、アプリストアの規制強化を求める動きに加わり、一部で「アップル税」と呼ばれる、アップルの30％の手数料についての調査を求める構えだ。 TechCrunchによると、「デジタル・コンテンツ・ネクスト」と呼ばれるニュースパブリッシャーの団体は、エピックゲームズやスポティファイなどが参加する「Coalition for App Fairness （アプリの公平性のための連合）」に参加することに合意したという。デジタル・コンテンツ・ネクストには、BBCやブルームバーグ、USAトゥデイ、ポリティコ、FOXニュースらを含む53社が加盟している。 メディア企業らは、アップルが彼らのビジネスモデルに「深刻な影響を与えている」と主
800万円で背を伸ばす手術。「15センチ高くなる」に予約殺到 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
以下、英国のエンジニアたちが立ち上げたテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から転載して紹介する。 ラスべガスのあるクリニックが、今の身長を伸ばせる脚延長術を発表した。財布には、人生最大の打撃を与えることになるかもしれないが、本来より15センチばかり背が伸びた自分に変身できるというのだ。 Wonderfulengineering 所用時間は1時間半 冗談でも悪ふざけでもない。財布に7万5000ドルを入れて、クリニック「LimbPlastXinstitute」の扉を叩けばよいのだ。そうすれば、永遠に身長コンプレックスから解放される。 すでに注目を浴びているこの手術、約30人の男性が同意書へのサインを済ませたばかりか、大勢の人々が順番を待っている。 今回、クリニックの院長であるKevin Debiparchad博士が手術の詳細を教えてくれた。わずか1時間半
インターネットを分断する中国 私たちにできることは？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ティム・ウーの記事や書籍はどれも読む価値がある。彼はコロンビア大学法科大学院教授、弁護士、テクノロジーとその効果に関する専門家などの顔を持つほか、「ネット中立性」という言葉の生みの親でもある。端的に言えば、彼の意見は軽んじるべきでない。 ウーはニューヨーク・タイムズ紙に寄稿した「A TikTok ban is overdue（ティック・トック禁止はとうの昔にやるべきだった）」と題する記事で、筆者が前々から唱えてきたものと同じ強硬論を展開した。それは、グローバルなインターネットという概念は理想であり興味深いものの、ウェブを好き勝手に利用してきた中国に対して何の行動も起こさないのは浅はかな考えだ、というものだ。 中国に対しては、多くが同じ見方をしている。中国は、外国企業を自国のインターネットから締め出して国内の巨大市場へのアクセスを阻止しているのみならず、インターネットを政治的武器として使い、
米国に空前の住宅ブームが到来 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いま、米国の住宅業界にまたとない一攫千金のチャンスが転がっていると私が言ったら、あなたはどう思うだろう？ 私の頭がどうかしていると思うかもしれない。このご時世に、住宅がいい投資先だと考えるなんて正気か？ 世界的なパンデミックの真っ只中だというのに？ では、以下に事実をお示ししよう。私がなぜ、これまでになく米国の住宅業界に興奮を覚えているか、きっとお分かりいただけるはずだ。新型コロナウイルスはこの市場にまったく打撃を与えなかった。このブームに乗って最大限に利益を上げるためのベストな方法もお教えしよう。 住宅市場は35兆ドルの規模がある その上、市場はいま最高潮に盛り上がっている。この1カ月の新築住宅販売数は55%増加し、2005年以来最大の伸びを記録した。住宅ローンの借り換えを検討している米国人の数は111%増加した。 米国最大の住宅ローン金融業者であるクイックン・ローンズ（Quickn L
因果応報 ゴーン軍団「チーム国外逃亡」の痛い末路 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
高級リゾート地でスキーを楽しんだり、夫婦で芸術祭にでかけたり。日本を違法脱出して以来、カルロス・ゴーン被告が逃亡生活を満喫する報道が相次いでいる。しかし、カネさえあれば、司直の手から本当に逃げ切れるのだろうか。 外堀を埋められるかのように、国外脱出を手助けした「チーム国外逃亡」が苦境に陥っている。脱出作戦を遂行した元傭兵とプライベートジェット会社、それぞれの隠された過去があちこちで露呈し、立場が悪化する展開に陥っているのだ。 まず、Forbes JAPAN編集部が入手したのは、プライベートジェット会社「MNGジェット」の経営に関する情報である。MNGはゴーン一行を関西空港からトルコのイスタンブールまで運んだプライベートジェットの会社だ。トルコの大財閥が運営している。同社は外部の関係者に「ゴーン事件で風評被害に遭っている。客が集まらない」と、収益悪化の相談を行っている。なぜゴーン逃亡の片棒を
世界に遅れる日本のサイバーセキュリティ 「安全神話」が障壁に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国主導で進む技術レベルのルール形成が日本のIoTビジネスの参入障壁となるリスクについて、多摩大学大学院教授・ルール形成戦略研究所所長の國分俊史が解説する。 昨今の日本ではIoTブームが沸き起こっているが、実はアメリカとEUではサイバーセキュリティに関する技術レベルでの国際規格作りが進んでおり、ルール形成が大詰めを迎えていることに日本の経営者の多くは気づいていない。 事実、この記事を読み始めたあなたは「NIST SP800-53」で指定された技術体系が国際標準となり、これに則ったシステム構築・運用に、自社だけでなくサプライヤーも対応できていなければ2018年5月10日以降、アメリカとEU市場から締め出される恐れがあるということをご存じだろうか？ NIST: National Institute of Standards and Technology（米国国立標準技術研究所）とは、米商務省配
史上最悪の「ドローン詐欺」 40億円集めたLily社、解散の舞台裏 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
3,400万ドル（約39億円）分にも及ぶ予約注文を集めながら先日、事業停止を発表したドローンメーカー「Lilyロボティクス」社に新たな疑惑が浮上した。 米サンフランシスコ地方検事局はLily社を「プロモーション動画内で実在しないドローンの機能を宣伝し、消費者らを欺いた罪」で告発した。検事局によると動画に収録された映像は、ほぼ全て競合のドローンを用いて撮影されたものだったという。 Lily社の共同創業者のHenry BradlowとAntoine Balaresqueは2013年に、カリフォルニア大学バークレー校の地下室で同社を創業した。「飛ばないカメラを全て時代遅れにする」と宣言した彼らは大きな注目を浴び、同大学の学部生らが運営するFree Ventureを手始めに、SV Angelやアンドリーセン・ホロウィッツのパートナーを務めるShana Fisherから資金を調達した。 その後、Dr
「難民犯罪のデマ」を見破るサイト Hoaxmapがドイツで始動 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
［3/1訂正］ 昨年の大晦日、ドイツ西部ケルンで女性たちがシリア難民からレイプ被害にあったという事件が報道された。その後、ベルリンでも同様な事件が報じられたが、この事件は13歳の少女の作り話だったことが判明した。その後も、難民が容疑者だとする悪質なデマは流され続けている。 ドイツでビジネスコンサルタントを務める30歳のカロリン・シュワーツ（Karolin Schwarz）は、この事態の解決に乗り出すことを決意した。彼女はウェブ開発に携わる友人のルーツ・ヘルム（Lutz Helm）と共にHoaxmap（デママップ）というオンラインプラットフォームを立ち上げた。真実とウソをふるいにかけてデマを見破ろうというのだ。 デマ発言の量は膨大だ。Hoaxmapは2月8日のスタートから1週間で240件以上の発言を集め、それらがデマであることを突き止めた。ドイツの全国紙、南ドイツ新聞の推定によれば、240件
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
