知ってますか？ マスクをしたまま水に転落したら呼吸ができない（斎藤秀俊） - エキスパート - Yahoo!ニュース
マスクをしたまま水に転落したら、場合によっては呼吸ができません。そしてすぐに沈み溺れます。なぜでしょうか。これからアウトドア活動が盛んになるシーズン、万が一の水難事故に備え、知っておきたい緊急行動があります。 【参考 ＃マスク着け水泳学習】ママの心配をよそにプールでのマスク着用は進むのか？いえいえ、メリハリをつけると思います （6月21日追記） 実験画像 飛沫を防ぐために常用しているマスクで実証実験をしました。 図1ではマスクの端が顔面に密着するウレタン製タイプを装着しました。プールサイドで立ち、ここから勢いよく落水しました。転落直後に背浮きになりましたが、それを諦めてすぐに立ってしまいました。背浮きができた時間は数秒です。＃マスク着け水泳学習 図1 左：マスクの端が顔面に密着するタイプを装着し落水準備、右上：落水後わずかな時間だけ背浮き、右下：背浮きを諦めて立ってしまった（筆者撮影） 図
枝野氏「政権とったら原発ゼロ法案作らない」 課題強調：朝日新聞デジタル
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立民・枝野氏、衆院選まで暫定の「枝野幸男内閣」を主張
立憲民主党の枝野幸男代表は２日午後の記者会見で、菅義偉内閣の新型コロナウイルス対応を批判し、「一刻も早く退陣していただきたい」と述べた。ただ、衆院選を実施できる状況にはないとして、現行の衆院勢力のままで立民を少数与党とする「枝野内閣」を暫定的に組閣し、秋までに行われる次期衆院選までの間の危機管理にあたることが望ましいとの持論を打ち上げた。 枝野氏は、内閣不信任決議案の提出の可能性を問われ「明日にでも出したいような、（菅内閣を）信任できる状況ではない。ただ、今は衆院解散・総選挙による政治空白を作れる状況でないのははっきりしている」と強調した。 その上で、日本と同じ議院内閣制の国では、危機の際に政府が機能しない場合に少数政党が選挙管理内閣（次期選挙までの暫定内閣）を担う例があると説明。「私の下の内閣で当面の危機管理と選挙管理を行わせていただくべきだ」と述べた。
宮本亞門氏「炎上覚悟であえて言います」 東京五輪「日本がＮＯを！」…ＴＶで発言/デイリースポーツ online
宮本亞門氏「炎上覚悟であえて言います」 東京五輪「日本がＮＯを！」…ＴＶで発言 拡大 演出家の宮本亞門氏（６３）が２８日、日本テレビ系「真相報道バンキシャ！」に生出演。東京オリンピック・パラリンピックについて、「日本が中止の意思を表明すべき」ときっぱり語った。 聖火リレーのニュースの後、コメントを求められた亞門氏は「ごめんなさい、炎上覚悟であえて言います」と切り出し、「僕は日本から中止の意思を表明するべきだと思います」と発言。 その理由を「オリンピックは日本だけのものでなく、世界のものであり、先進国だけでなく、後進国のものでもあります。今の感染状況の世界を冷静に見てて、インド、ブラジルを含めて…。皆さん切り裂かれちゃうんですよ、国民の気持ちが」と説明。「皆さんの本当にやりたい気持ち、分かるけれども、今、誰が（東京五輪開催に）ノーを言うか。やはり日本が勇気を持ってＮＯ！ということを期待したい
東京五輪・パラ 海外観客を断念 コロナ禍で自由な入国保証困難 | オリンピック・パラリンピック | NHKニュース
東京オリンピック・パラリンピックの大会組織委員会と政府や東京都、それにIOC、IPCの5者による会談が開かれ、現在のコロナ禍の状況では海外から日本への自由な入国を保証することは困難だとして、海外からの観客の受け入れを断念することが決まりました。一方で、東京大会の観客の上限については来月改めて方向性を確認し、その後も柔軟に対応していくとしています。 日本時間の午後6時から始まった会談には、組織委員会の橋本会長と丸川オリンピック・パラリンピック担当大臣が出席し、東京都の小池知事とIOC＝国際オリンピック委員会のバッハ会長、それにIPC＝国際パラリンピック委員会のパーソンズ会長はオンラインで参加しました。 会談では変異したウイルスによる影響が予測できないことや、国内外の感染状況などを踏まえて現在の状況では海外から日本への自由な入国を保証することは困難だなどとして、日本側から海外からの観客の受け入
東京五輪、海外客受け入れ見送りで調整 コロナ拡大懸念に配慮 | 毎日新聞
東京オリンピック・パラリンピックに向けた5者協議であいさつする大会組織委員会の橋本聖子会長（中央）＝東京都中央区で2021年3月3日午後6時43分（代表撮影） 今夏の東京オリンピック・パラリンピックについて、政府は海外からの観客の受け入れを見送る方向で調整に入った。国際オリンピック委員会（IOC）などと協議して月内に最終判断する。3日、複数の関係者が明らかにした。新型コロナウイルスの感染拡大を懸念する世論に配慮した。国内の観客の受け入れは規模を含め引き続き検討し、4月に結論を出す。 海外客の受け入れ見送りについて問われた菅義偉首相は3日、首相官邸で記者団に「IOC、東京都、大会組織委員会と連携しながら、政府としてはお手伝いをしたい」と述べた。
日本はなぜワクチン開発で遅れたのか 医療関係者が指摘する「国の責任」とは
新型コロナウイルスのワクチンの先行接種が2月17日、日本でもようやく始まった。ワクチンは米ファイザーなど欧米3社が開発したもので、すべて輸入品だ。その調達費用は約6700億円にも上る。 国内メーカーも開発を進めているが、まだ実用化は見えていない。なぜ日本はワクチン開発で出遅れたのか。 海外メーカーには「太刀打ちできない」 日本で今回、接種されるワクチンはファイザーのほか、米モデルナ、英アストラゼネカの3社製。いずれも遺伝子技術を使った世界初の「遺伝子ワクチン」で、ファイザー製の場合、ウイルスの遺伝子の一部「メッセンジャーRNA」を活用したものだ。 ワクチン開発には通常、数年はかかるとされるが、世界各国は国の威信をかける形で開発を急いだ。その結果、欧米企業は長年に渡り積み重ねてきた最新技術を駆使して開発に成功。中国ではシノファームなどが、毒性をなくしたウイルスを使うという伝統的な製法を活用し
プリキュア：第18弾「トロピカル～ジュ！プリキュア」のモチーフは海とコスメ テーマは「今一番大事なことをやろう！」 人魚も登場 - MANTANWEB（まんたんウェブ）
人気アニメ「プリキュア」（ABCテレビ・テレビ朝日系）シリーズの第18弾「トロピカル～ジュ！プリキュア」が2021年2月28日から放送されることが12月26日、分かった。モチーフは“海”と“コスメ”で、テーマは「今一番大事なことをやろう！」。メインキャラクターの一人として人魚が登場し、南国をイメージした海辺の街が舞台となる。コスメが「可愛くなりたい」気持ちを満たすものというより「さぁ、やってみよう！」と自分を奮い立たせてくれるアイテムとして描くという。変身アイテムはパクト型のコスメモチーフで、メークアップすることでいつもと違う自分（プリキュア）に変身する。自分で選択し、決断することの大切さを「今一番大事なことをやろう！」という言葉に込めて子供たちに伝える。プリキュアのビジュアルも公開された。
膨らむ経済対策にご用心 財政支出「４０．０兆円」の衝撃 取材の舞台裏（日本テレビ系（NNN）） - Yahoo!ニュース
◆「４０．０」に“愕然”の夜 「事業規模７３．６兆円財政支出は４０兆円になる」 ７日夜、ある政府関係者がもらしたつぶやきに愕然とした。 「４０兆円！？」 「そう、“４０．０”、その数字が大事なんだよ」 「４０．０…」と頭の中で何度も反芻する。 その意味するところは明らかだ。 内閣府が試算したところ、７～９月期の需給ギャップ、つまり国内の需要不足は３４兆円。新型コロナウイルスの影響で経済が落ち込み、需要が落ちているのだ。埋められなければ企業の倒産や、失業者、自殺者の増加につながりかねない。 自民党の下村政調会長から「３４兆円の需給ギャップを埋めろ」の大号令がかかった。財政支出の「４０．０兆円」は、この「３４兆円」を上回るように演出された数字なのではないか。 しかし、財務当局からは「今年の春夏の穴（需要不足）を埋めるために２度の補正を編成した。その後『経済が右肩下がりだ』などという声は聞かれな
女性に安心してAEDを使う方法は？（薬師寺泰匡） - エキスパート - Yahoo!ニュース
AHAの心肺蘇生ガイドライン2020が発表されました。これに関連し、倒れた人が女性だったことを理由にAED（自動体外式除細動器）が使用されなかったという事例を挙げ、NHKがTwitterで、女性にAEDをためらわないよう呼びかけを行っていました。 様々な意見を拝見したところ、法律関係の人たちは、「救命の中で行ったことに関して、強制わいせつ罪に問われたりすることはない」と断言しています。そうは言っても、前回の記事で書いた通り、何か言いがかりを付けられるのではないかとか、民事でイザコザに巻き込まれたらどうしようなどと、不安な気持ちが芽生えるのはわからないでもないです。シミュレーショントレーニングにおいてすら、人形が女性であった場合に衣服を脱がすのを躊躇されてしまうという研究もあります。 今回は、どうすれば安心して、というか、無心で女性を救命できるのかと言うことを考えてみましょう。 とにかく人を
運転免許証とマイナカード統合へ ネットで住所変更可に - 日本経済新聞
政府はマイナンバーカード（マイナカード）と運転免許証を一体にし、行政のテジタル化を加速する。免許証の住所変更や更新時の講習はオンラインで完結する仕組みに変える。運転免許証の保有者は全国で8000万人に上るため、2割にとどまるマイナカードの普及率が大きく上がる可能性が高い。菅義偉首相の検討指示を受け、平井卓也デジタル改革相と河野太郎規制改革相、小此木八郎国家公安委員長は16日にも会談する見通しだ
「総理は多様性を認め、政策に生かして」 日本学術会議・大西隆元会長が本紙に寄稿：東京新聞 TOKYO Web
日本学術会議の会員選考で、菅義偉首相が学術会議の新会員候補者のうち６名を任命しなかったことが批判を招いている。筆者は、２０１１年から１７年まで同会議の会長を務めた。学術会議の活動を紹介しつつ、この問題を考えてみる。 微細なプラスチック片が分解されずに海に滞留し、摂取した魚、さらに人に害を及ぼすから、プラスチックの利用を大幅に削減しようというキャンペーンが、レジバッグ有料化やマイバッグ携帯につながった。このきっかけの１つは学術会議が海外の学術会議と手を携えて行った提唱であった。 学術会議は、大学や企業の研究者等の代表が学術の観点から社会や政府へ提言、国際協力を行う組織で、発足して７２年になる。２１０人の会員と約２０００人の連携会員が、専門分野や分野横断的なテーマについて審議する多数の検討委員会を組織している。身分は非常勤国家公務員で、会議出席の際に旅費や手当は支給されるが、会長を含めて給料や
不発弾処理の費用、「国・市に法的義務なし」 大阪地裁：朝日新聞デジタル
戦時中に投下された不発弾を処理する費用は自治体や国が負担すべきだとして、大阪市の不動産管理業の男性（５９）ら３人が市と国に５７６万円の支払いを求めた訴訟の判決が２６日、大阪地裁（比嘉一美裁判長）であった。「国・市に費用を負担する法的義務はない」と訴えを棄却した。 男性らは、南海難波駅から徒歩数分の同市浪速区に土地を所有。２０１５年３月、戦時中に投下されたとみられる米国製１トン爆弾が見つかり、市は交通規制のチラシ作製費など約１９０万円を負担し、同年５月の撤去作業は陸上自衛隊が担当。一方、爆発に備えた土囊（どのう）の防護壁や、周辺警備の費用５７６万円は、市が男性らに負担させていた。 判決は、国や市に支払い義務があるとするには「明確な法令の規定があるか、支払わないことが著しく妥当性を欠いている場合だ」と指摘。原告側が根拠とした地方自治法などには不発弾についての明確な規定がなく「支払い義務を課すも
ドコモ口座、17行と連携中断 被害さらに広がるおそれ：朝日新聞デジタル
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無自覚の「テクハラ」、部下でも加害者に 君たちはどう働くか(4) - 日本経済新聞
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脱はんこ「行き過ぎ」 自民議連が政府に苦言 二階氏「署名集め反抗を」 | 毎日新聞
「スプラトゥーン」で誘う 女子中学生にわいせつ容疑でプロゲーマー逮捕 警視庁 - 毎日新聞
東京新聞が厚労省に謝罪 記者が取材で暴力的行為 ：東京新聞 TOKYO Web
橋下氏入閣、否定せず 菅官房長官：時事ドットコム
