マストドンが直面している問題はすでにP2P技術が15年前に遭遇した問題だ
Media content caching strategy · Issue #1847 · tootsuite/mastodon 日本勢がマストドンに目をつけ始め、Pixivがマストドンのインスタンスを立ち上げてからというもの、マストドンは2つの問題に直面している。 日本国内で合法である現実に基づかない純粋な思想の表現である絵が海外基準では児童ポルノであり違法なデータである 画像投稿を主目的とするPixivの利用形態により大量のトラフィックとストレージがキャッシュとして消費されるため貧弱なインフラでは耐えられない これにより、Pixivによるマストドンのインスタンスは海外で主流のマストドンのインスタンスから遮断された。 現在、マストドンのコミュニティではこの問題に対する議論が行われているが、この問題には見覚えがある。15年前のP2P技術が流行した時代と同じ問題だ。我々は歴史に学ぶべきであ
そろそろマストドンについて語っておくか
世間ではマストドンが流行っている。結論から言うとマストドンは思想的にも設計的にも失敗しているのでお祭りのように一時の話題になった後、急速に忘れ去られる運命にある。 マストドンを語るには、まずマストドンが実装しているプロトコルであるOStatusについて説明する必要がある。これはもともと、StatusNetというソフトウェアが提唱したプロトコルで、Twitterようなマイクロブログの更新通知のためのプロトコルだ。StatusNetは今は名前を変えてGNU Socialとして自由ソフトウェア財団の傘下になっている。 マストドンはいうなればGNU Socialの互換実装だ。その基本的な思想や設計はGNU Socialと同じだ。どちらも現在の大手ソーシャルネットワークサービスに共通の問題に対処しようとしている。 問題とは何か。権力の一極集中である。TwitterにしろFacebookにしろGoog
Slackにおける音声通話機能のWebRTC観点からの解析
はじめに 2016/3/3より、Slackに音声通話機能が搭載された。 試しに使ってみたSlackユーザもそれなりにいると思う。 Slack音声通話機能の対応クライアントは、現時点では限定的だ。Slackの設定画面の一文を引用すると Currently on Mac and Windows desktop apps and in Chrome; coming soon to mobile! の通りで、Chromeまたはデスクトップのネイティブアプリとなる。 音声機能が実装されていてこの種類の対応状況なら、もちろん利用技術はWebRTCと考えるのが素直だ。(しかもWebRTCベースのスタートアップであるScreenHeroを買収していることもあり) ここで、最も気になるのは内部でWebRTCをどのように利用しているか、という点だ。 すでに、WebRTCエンジニア御用達のWebRTCHacks
ITmedia Biz.ID：1Gバイトのファイルをオンラインですばやく転送する方法
大容量のファイルをほかの人に渡したい時、最も手軽なのはインスタントメッセンジャーを利用することだ。「Windows Live Messenger」「Yahoo!メッセンジャー」「Skype」の3つを比較してみた。 大容量のファイルをほかの人に転送したい場合、いくつか方法がある。ファイルを分割してメールに添付して送信する方法や、オンラインストレージを利用する方法が思い浮かぶ。その中で、最も手軽なのはインスタントメッセンジャー（IM）を利用することだ。Windows Live Messenger、Yahoo!メッセンジャー、Skypeの3つを比較してみた。 IMが手軽なのは、難しいことを考えずにファイルをドラッグ＆ドロップするだけで、直接相手に送信できることだ。サンプルとして1Gバイトのファイルを用意し、これを転送してみた。実験環境は以下の通り。 実験環境 ネットワーク 送信者 受信者 ITm
ついに総務省が通信速度規制を容認、年明けから規制開始へ
日本経済新聞社の報道によると、総務省が先日ブロードバンド通信網の混雑を緩和するために、大量の映像データをやりとりすることでトラフィック、いわゆる通信量を増大させているユーザーに対して、プロバイダーが通信速度を規制することを容認することにしたそうです。 これにより一般家庭の通信速度までが遅くなる「ネット渋滞」を緩和できるとしており、早ければ年明けからプロバイダーによる通信速度規制が始まるとのこと。なお、上りについては現在ほとんどのプロバイダーが規制しているので、今度は下りに対して規制がかかるということになります。 つまりYouTubeやGyao!などの動画配信サービス利用者が影響を受けかねないということでしょうか。 詳細は以下の通り。 ネットの混雑緩和、通信制限を容認・総務省 インターネット-最新ニュース:IT-PLUS この記事によると、大量の映像データをやりとりする特定の利用者が回線を占
ダウンロードしすぎたユーザーがプロバイダーからサービス打ち切り
以前GIGAZINEで海外プロバイダーのComcastがP2Pのファイル共有プロトコル「BitTorrent」の転送を無差別規制し始めたという話を取り上げましたが、そのComcastが今度は転送量が多いヘビーユーザーへのサービス提供を強制的に打ち切る処置に踏み切ったそうです。 すでに日本でも総務省が通信速度規制を容認し、通信会社が年明けから規制を開始することが決定していることから、対岸の火事とは言えない模様。 詳細は以下の通り。 Heavy Internet users unplugged by US cable company この記事によると、海外の大手プロバイダーComcastが、ほかのユーザーの通信速度を減速させないために、ダウンロードしすぎているユーザーへの接続サービスの提供を打ち切ったことをワシントンポストが報じたそうです。 なお、サービスを打ち切られた顧客の具体的な数は明かせ
米国ネットラジオ：著作権使用料値上げ問題、これまでの経緯 | P2Pとかその辺のお話
P2Pとかその辺のお話 WinMXとかWinnyとか、日本ではろくな扱いを受けていないP2Pですが、海外ではけっこう真面目に議論されてるんですよというブログ。 7月15日、大手ネットラジオ曲に対する著作権使用料の値上げが開始された。これは過去 17ヶ月に渡って遡及的に適用されるものであり、それによって多くのネットラジオ局で収益と使用料との兼ね合いが取れなくなり、その運営が困難になることが予想されている。この値上げは決して、win-winなものではなく、win-loseの関係にある。winnerはRIAAやSoundExchange、音楽レーベル、loserはもちろんネットラジオ局やそのリスナー。SoundExchangeは今回の値上げを、プレイヤーアーティストとレーベルのため、としているが、ネットラジオ側はアーティストのためではなく、レーベル側が利益を上げたいだけだ!という批判もある。この
「Winnyウイルスはこう動く」---ネットエージェントが解析結果を公開
Antinnyが自身のコピーを作成する際のファイル名には、「倖田來未」「エロ」「ネトゲ」などユーザーが興味を引きそうな名称が利用されている セキュリティベンダーのネットエージェントは2007年5月2日、WinnyやShareなどピアツーピアのネットワークを介して感染を広めるウイルス「Antinny」の解析結果を公開した。ゴールデンウィーク中の利用増加が予測されるWinny／Shareユーザーへの注意喚起を目的としている。 Antinnyが実行されると、Windowsフォルダーに「Up」という名称でフォルダーを作成。そこに、パソコンから収集したメールデータ（Outlook Express）やWord、Excel、Power Pointなどのファイルと、Antinny自身のコピーをまとめた一つのファイルを置く。次に、WinnyかShareがインストールされているかどうかをチェック。見つかった場
「YouTubeに流れた？」---
2006年8月のWinnyノード数の推移（<a href="http://www.onepointwall.jp/winny/winny-node.html" target="_blank">ネットエージェントの調査</a>より引用) ネットエージェントは同社が調査した8月のWinnyのノード数（Winnyが稼働しているマシンの数，ユーザー数にほぼ等しいと考えられる）を発表した。調査によれば，8月は夏期休暇を含む時期であるにもかかわらず，2006年4月に調査したノード数に比べ約1割少なく，減少傾向が見られるという。 同社が調査した8月1日から8月31日にかけてのWinnyのノード数は平日39万から41万，週末43万から44万。同社が2006年4月10日から4月23日に行った調査では平日は44万から49万，週末は50万から53万ノードだった。 この結果について同社代表取締役社長の杉浦隆幸氏は
米レコード業界、PtoPソフトのライムワイヤーを提訴
PtoPソフトウェアを提供するLimeWireに数カ月前より警告を出していた音楽業界が、ついに訴訟を起こすこととなった。 ニューヨーク州にある連邦地方裁判所に提出された書類によると、Sony BMG、Virgin Records、Warner Bros. Recordsなどが参加する団体が米国時間8月4日、著作権侵害の疑いがあるとして、LimeWireと同社の経営陣を提訴したという。LimeWireは、楽曲ファイルの複製とウェブ経由での配布を可能にするソフトウェアを提供している。 音楽業界は、許可なしに配布された楽曲に対し、1曲あたり15万ドルの損害賠償金を求めている。 レコード会社各社は同訴訟で、LimeWireは「原告の楽曲をインターネット経由で不正にコピーする」ことを主な事業としている点を非難している。「被告による権利侵害は驚異的な規模にのぼる」と続けている。 音楽業界は、レコード会
レコード会社公認のPtoPネットワーク、運用開始へ--機能はiTunesとMySpaceの良いとこどり
iMeshの共同設立者Talmon Marcoは、2004年末に体験した恐怖の数分間に、カントリー歌手のGarth Brooksに自分の会社が潰されたと感じた。 当時Marcoはニューヨークに滞在し、米国時間10月25日にリリース予定の新しいPtoP音楽サービスiMesh向けのソフトウェアを披露していた。このソフトは、PtoPネットワーク上で、著作権で保護された事実上全ての楽曲を発見し、ダウンロードされるのを阻止するはずだった。しかし、この発表の席上で、無作為に選ばれたGarth Brooksの楽曲は、全く問題なくダウンロードできてしまったかのように見えた。 レコード会社EMI Groupの弁護団と共にカンファレンスルームに座っていたMarcoは、気持ちを引き締め、「再生」ボタンを押した。曲が始まると、確かにBrooksの声が聞こえてきた。しかし、曲はすぐにザーという雑音に遮られた。そのフ
RIAA、PtoP企業7社に抗議文を送付--グロックスター判決を背景に強気の構え
全米レコード協会（RIAA）は、7社のPtoP企業に抗議文を送付し、同団体の言う、著作権で保護された作品の違法配布を誘発する活動を停止するよう要請した。 この動きは、連邦最高裁判所が2005年6月に、PtoPサービスプロバイダGroksterに有罪判決を下したことを受けたもの。同訴訟を担当した裁判官らは、全員一致で下した判決のなかで、著作権侵害を助長する積極的な意図を持って事業を構築する企業は、顧客の違法行為について責任を問われることになると述べた。同協会は今回初めて、Grokster以外のPtoP企業への対抗措置に乗り出した。 「Groksterと同じような立場にある企業には、軌道を修正するための十分な機会が与えられてきた。それにもかかわらず間違った行為を続けるこれらのプロバイダは責任を追及されることになるだろう」と、RIAAの広報担当は述べた。 対象となる企業は特定されなかったが、RI
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YouTubeやP2Pでの不正利用も識別可能、電子透かしの業界団体がアピール
http://japan.internet.com/ecnews/20050916/12.html