ディスカッションペーパー16-03 「人事・賃金制度の変遷に関する一考察と今後の研究課題」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 研究の目的 賃金制度の変遷を簡潔に記すと共に賃金に関する研究課題を提示する。 研究の方法 文献、ヒアリング調査 主な事実発見 変遷の特徴を示すと図表のようになる。まず、次の基本的な特徴は維持されている。すなわち、査定付きの昇給・昇格の下で年功賃金カーブが形成されることは、維持されている。一方、成果主義以降の変化として、①制度を構築する上で経営管理の要素を考慮する部分が増したこと（制度設計思想の供給サイドから需要サイドへの転換）、②賃金表において、従来の積み上げ型に加えて、ゾーン別昇給表が登場したことを挙げている。以上より、基本的な特徴は維持しつつ、制度は時代に適合するかたちで変化していることを指摘している。加えて、一般社員層にも降給があることから、諸外国よりも厳しい制度であることも指摘している。 また、春闘において、ベースアップとも定期昇給とも言えない賃上げが、実施されており、場合に
RIETI - 人事方針と人事施策の関係が企業成長に及ぼす影響
本稿は、（独）経済産業研究所「日本における無形資産インタビュー調査」のデータを用いて、人的資源管理の内的整合性（internal fit）、つまり人的資源管理の上位概念である人事方針と下位概念である人事施策の適合が企業成長に及ぼす影響を分析したものである。分析結果の要点は以下の通りである。 第1に、人事方針として成果主義と終身雇用を同時にとるハイブリット型企業は売上高成長率と有意な負の関係にある、第2に、成果志向が強い成果主義型人事管理は単独では売上高成長率と有意な正の関係にあるが、人材育成との交互作用項は有意な負の関係にある。第3に、終身雇用と人材育成の交互作用項は売上高成長率と有意な正の関係にあるが、成果主義と人材育成の交互作用項は売上高成長率と有意な負の関係にある。以上の結果から、企業は「人事方針間の相互作用」「人事施策間の相互作用」「人事方針と人事施策の相互作用」の負の影響を考慮す
橋本鉱市、齋藤崇德、加藤靖子、千田恭平（2013）「研究者市場における文科系博士院生の就職要件 : JREC-INによる公募情報の分析」 - UT Repository
The graduate schools in Japan have been expanding since 1990's. In this paper, we focused on the doctoral courses of humanities & social sciences which have been limited in research and analysis as compared with natural sciences and analyzed the employment qualifications in the academic market. To put it concretely, we conducted quantitative analysis of application qualifications by using the data
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https://www.recruit-ms.co.jp/issue/inquiry_report/0000001158/?theme=personnelsystem,assessment,survey
人事の評価に“科学のメス”−東大など、人材最適化へ解析・研究
