2018年7月27日 17時0分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと ハッシュタグの付いたツイートは、好意的な反応を得られていないことが判明 ハッシュタグの数に応じて、フォロワー数が減少することが分析で分かった 1つでも大幅に反応が下がり、4つ以上付くと関心が得られなくなるという Twitterで良く使用される「ハッシュタグ」は、同じハッシュタグが付けられた投稿を簡単に検索することができることから、さまざまなメディアの企画やイベントの宣伝などで幅広く利用されています。の分析などを行っているMentionが調査を行ったところ、「ハッシュタグの付いたツイート」はユーザーからあまり好意的な反応を得られていないことが判明しました。 The Twitter Engagement Report 2018 | Mention https://mention.com/en/reports/tw
Net Applicationsから2018年6月のデスクトップブラウザのシェアが発表された。2018年6月はInternet Explorerが大きくシェアを増やし、Chrome、Edge、Safariはシェアを減らした。Internet Explorer をバージョン別で見ると、Internet Explorer 11もInternet Explorer 8もシェアを増やしている。2018年6月はWindows XPはシェアを減らしており、ベースとなるオペレーティングシステムが減少したにもかかわらず、Internet Explorer 8が増加したというのは珍しい傾向と言える。 長期にわたって増加傾向を示しているChromeだが、2018年6月は減少した。MicrosoftはInternet ExplorerからMicrosoft Edgeへの移行を進めているが、Net Applica
結論から書くと、漫画村の影響を現時点で判断することはできません。 世界はもっと複雑です。 こんな記事がありました。 漫画村消滅で電子書籍売上「増えた」 カドカワ川上氏が見解示す 以下、記事からの引用です。 『「漫画村が見られなくなってから、電子書籍の売上に変化はありましたか」との質問に対し、「それはもう増えましたね」と即答。』 こんな記事もあります。 メディアドゥが「海賊版サイトの影響」で業績下方修正 海賊版サイトの影響示すデータも公開 資料として4つのグラフが示されています。 ・ある若年層向け電子書店の売上を示したもの ・ある電子書店における「ある大手漫画出版社A」の売上額推移をグラフにしたもの ・別の出版社Bの電子漫画売上(前年同月比)を月別にグラフ化したもの ・ある人気タイトルの最新刊とその前巻の売上を年齢別に比較したもの 漫画村が流行った時期、いずれのグラフも前年と比較して伸びが鈍
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)とフィードテイラーは6月25日、全国1788の自治体のウェブサイトにおける「常時SSL」(全体のウェブページがSSL/TLSの暗号化通信に対応していること)の対応状況調査の結果を発表した。常時SSLに対応しているのは37.4%にとどまることが分かった。 調査では、自治体サイトのトップページにSSLが設定されている場合を「常時SSL対応済みウェブサイト」と認定。トップページでの設定がなく、調査で「未対応サイト」としていても、中には問い合わせページなど一部で対応しているケースもあると説明する。 調査結果によると、常時SSLに未対応の自治体サイトは62.6%。常時SSLの設定率は都道府県では48.9%、
世界的なデジタル革命の進展の中、インターネット上の情報の真正性を担保する電子署名等のトラストサービスの重要性が増大しています。また、サイバーセキュリティの観点から、電子メール・Webサイトの改ざんやなりすましへの対策にも注目が集まっています。欧州では、2016年7月にeIDAS規則が全面施行され、トラストサービスの適合性評価の仕組みが制度化されました。 一方、我が国においても、クラウドを活用した電子契約サービス等が急速に普及する中、電子文書の真正性を担保する電子署名等の重要性が再認識されているところです。 JIPDECは、JCAN証明書の発行等を通じて、電子契約サービス等に用いられる電子署名の信頼性確保に取り組んできました。その結果として、多種多様な電子契約サービスが出現してきましたが、利用者(個人,企業等)にとっては、それらの信頼性に対する情報の不足が顕著となっています。すなわち、電子署
IT Leaders トップ > テクノロジー一覧 > セキュリティ > 調査・レポート > 「セキュリティ製品をむやみに増やすと回復に時間がかかる」、日本マイクロソフトが指摘 セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [調査・レポート] 「セキュリティ製品をむやみに増やすと回復に時間がかかる」、日本マイクロソフトが指摘 2018年6月12日(火)日川 佳三(IT Leaders編集部) リスト 日本マイクロソフトは2018年6月12日、サイバー攻撃の脅威に関するユーザー調査の結果を発表した。サイバー攻撃による経済損失は、日本の大企業で平均37億円となる。セキュリティ製品・サービスをむやみに増やさないことが解決策となると指摘する。なお同社はこの調査を米フロスト&サリバン(Frost & Sullivan)の協力の下で実施した。 日本マイクロソフトは、サイバー攻撃の脅威に関するユーザー調査を実施
トレンドマイクロ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO:エバ・チェン 東証一部:4704、以下、トレンドマイクロ)は、フェイクニュースに関する調査結果を、本日より「トレンドマイクロ セキュリティブログ」にて全3回に渡って公開します。 トレンドマイクロ セキュリティブログ:http://blog.trendmicro.co.jp/ トレンドマイクロ「『フェイクニュース』に関する調査」サマリ(※) 「フェイクニュース」は、社会情勢に影響を与える世論の操作を目的としたサイバープロパガンダ(宣伝工作)の一種です。本調査では、フェイクニュースのプロセスを「作成・発信」と「拡散」に分類し、それぞれの分野で用いられるアンダーグラウンドサービスや悪用され得る正規サービスについて調査を行いました。 ※ 各価格については、2017年6月時点の換算レート(1元=16.3円、1ルーブル=1.8円
米マサチューセッツ工科大の研究チームは、短文投稿サイト「ツイッター」で発信された情報約12万6000件を分析し、デマは真実より1.7倍リツイート(転載)で拡散し、一定数に6倍速く達していたとの調査結果を、9日付の米科学誌サイエンスに発表した。偽情報は目新しく感じられ、接した人が驚きや恐れ、嫌悪感などを抱いて情報の共有を求めがちになるとみられる。研究者は「デマの流布に関する心理解明につながる」と話している。 チームは2006~17年の英文投稿のうち、延べ300万人が計450万回以上話題にしたニュース、うわさ、主張など計約12万6000件を分析。独立した六つのファクトチェック団体の判定に基づいて真偽を分類し、それぞれの情報が拡散した様子を追跡した。
HOME > 企業情報 > プレスリリース > 2018年 > ≪未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査≫女子高校生の68.9%が裏アカウントを所有し67.6%がネット上の友達とのリアル化を希望 2018年03月07日 デジタルアーツ株式会社 ≪未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査≫ ~携帯電話・スマートフォン所有者によるアプリやネットの利活用実態を調査~ 女子高校生の68.9%が裏アカウントを所有し 67.6%がネット上の友達とのリアル化を希望 ~ネットでの出会いに抵抗なく、ネット上で知り合った人による事件は他人事 子ども全体で家族とのコミュニケーション手段は「LINE」が一番多く、悩み事の相談相手は「母親」~ 情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:道具 登志夫、以下 デジタルアーツ、証券コード2326)は、未成年者の携帯電
デジタルアーツは、未成年者の携帯電話・スマートフォン利用実態調査の結果を発表。女子高校生の68.9%が裏アカウントを所有し、67.6%がネット上の友達とのリアル化を希望している。インターネットに関する事件については、半数以上が人ごととして捉えていることが分かった。 デジタルアーツは、3月7日に全国の小・中・高校生とその保護者を対象とした「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」第11弾の結果を発表した。 調査対象は小・中・高校生618人と、0歳から9歳の子どもを持つ保護者層618人、計1236人。本調査と2017年1月調査を比較すると、何らかの携帯電話を持つ未成年者のスマートフォン所有率は80.3%から90.8%に増加。小学校高学年は74.3%、中学生は90.3%、高校生98.1%と全て増加傾向にあり、特に男子小学生が59.2%から79.6%へと大きく増えている。 全体のフィルタリン
IDC Japanが「国内法人市場Windows移行状況に関する調査」の結果を発表。Windows 7の延長サポートは2020年1月に終了するが、企業のPCは「半分ほどしかWindows 10にならない」と予測する。 IDC Japanは3月8日、国内法人PC市場のOS移行状況に関する調査結果を発表した。Windows 7の延長サポートは2020年1月14日に終了するが、調査ではサポート終了時点で企業PCの「半分ほどしかWindows 10に移行していない」と予測。同社の浅野浩寿さん(PC、携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリスト)は「非常にまずい状況だ」と警鐘を鳴らす。 IDCが調査を実施したのは2017年9月。従業員数500人以上の大企業298社、2~499人の中堅中小企業484社、官公庁や自治体、学校など79団体から計861の回答を得た。 2020年1月のWi
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