スキル自慢の表ではない
※この記事は『日経ESG』2021年10月号の記事を再掲載したものです。 改訂ガバナンス・コードでは、スキルマトリックスの作成が要請されました。やみくもに作ったり、優良企業の真似をしたりすると、落とし穴にはまります。 今回のコーポレートガバナンス・コード（CGC）の再改訂で取り上げられ一躍脚光を浴びたのが、「スキルマトリックス」です。スキルマトリックスの注意点をアップデートしましょう。 今回のCGC改訂においては、中核人材の多様性の確保、そしてジェンダーなどの属性のみならず、スキルの多様性確保についても要請されています。多様性が注目されるのは、企業価値向上に資すると期待されているからです。ソフトやアイデアが重要な時代となり、「違う頭」がたくさんあった方が、多面的に物事を捉えられます。それにより意思決定の精度を上げ、リスクを減らすことができます。重要な意思決定を扱う取締役会における多様性は、
【最新ICT解説】今さら聞けない「ラーニングアナリティクス」とは
学習者から得た活動情報を分析し、本人の学習や教員の指導を改善するために使う手法。国のGIGAスクール構想などにより、小学生から大学生まで各自のコンピューターで学ぶ環境が整ったのに伴い、注目されるようになった。 ラーニングアナリティクス（LearningAnalytics：学習分析）は、児童・生徒など学習者の学習ログや生体情報を分析することで、学習や授業の改善に役立てる。紙の教科書とノートでは、学習者がどのような活動をしているのか、教員が全てを把握するのは困難だった。だが、デジタル教材とラーニングアナリティクスを組み合わせることで、学習者が教材をどこまで閲覧したか、どの単語にマーカーを引いたか、小テストの結果はどうだったのかといったことが、分析画面でつぶさに分かる。テスト結果を分析し、AI（人工知能）が学習者のつまずきポイントを指摘したり、それに対応した問題を推薦したりするシステムもある。
地方自治体の予算編成プロセスでナッジ介入効果を確認、横浜市立大学と大阪大学
横浜市立大学と大阪大学の研究グループは、地方自治体の予算編成プロセスにおいて、行動経済学の「ナッジ」を含むメッセージが予算編成担当者の査定に影響することを実験的に明らかにした。7月27日に発表した。 ナッジとは、選択肢を禁じたり、経済的インセンティブを大きく変えたりすることなく、予測可能な形で人々の行動変容を自発的に促す介入手法。 地方自治体の公共予算や財政に関して、これまで予算決定プロセスに焦点を当てた研究が蓄積されていたが、既存研究では予算編成担当者による予算査定の分析と意思決定に焦点が置かれていなかった。そのため、気候変動の緩和のような、多額の事業費が生じるが長期的には有益な社会的成果をもたらすプロジェクトについて、必要なエビデンスや成果情報が存在する場合でも将来の影響を十分注意が払われず、予算化が見送られる可能性が指摘されていた。 今回の研究では、低炭素化事業の予算編成に関する4つ
ChatGPTを活用する勝ち組大学教員の実態
国立情報学研究所（NII）は2023年7月26日、「ChatGPT利用経験アンケート」の結果を公開した。これは、NIIが「経験談を集約することでその能力と限界を明らかにする」ことを目的に実施した調査。回答の公開に同意したものをWebサイトに掲載した。大学教職員の活用事例に触れられる貴重な資料ではあるが、回答はほとんどが自由記述なので、160件の全て読むのは骨が折れる。そこで、主立った回答の傾向をまとめてみた。 上図は、「GPTを利用することが役立った事例」の回答を、「ChatGPT」にまとめさせた結果だ。最も活用事例が多かったのはプログラミング。教員がプログラム作成を効率化できるだけでなく、初学者や文系の学生がプログラミングに取り組む際、メンターやTAとして生成AIを使うことで挫折を防ぐ効果が報告された。なお、以下の回答事例は、全て公開された調査結果からの引用だ。 【回答事例】 研究や教育
変革の鍵は「CHRO直轄チーム」、デロイトトーマツコンサルティングが調査発表
デロイトトーマツコンサルティング（東京都千代田区）は、一般社団法人日本CHRO協会（東京都千代田区）の会員企業91社のCHRO（最高人事責任者）および人事・人財部門幹部を対象に、人的資本経営の取り組みの実態とCHROの役割変化を調査・分析した「CHROサーベイ2023」を発表した。このサーベイについて、同社ヒューマンキャピタルディビジョン執行役員パートナーの古澤哲也氏に聞いた。 企業価値向上に向けた「攻め」の役割が重要に グローバル企業では人的資本の重要性が高まり、そのキードライバーとしてCHROが果たす役割に期待が集まっている。「今回の調査対象企業におけるCHRO設置率は現時点では30％にとどまるものの、ようやくCHROの役割を確立する時期が来たと捉えている」と古澤氏は語る。CFO（最高財務責任者）は1990年～2000年代の金融規制緩和をきっかけに約20年をかけてその地位を確立してきた
AXIES年次総会で、教育コンテンツ共有の課題を整理
高等教育・学術研究機関においてICTを利用した教育・研究・経営の高度化を目指している大学ICT推進協議会（AXIES）は、2022年12月13〜15日の3日間、仙台国際センター（仙台市）で年次総会を開催した。 15日の企画セッションでは、学術・教育コンテンツ共有流通部会（CSD）主催による「教育コンテンツ共有の課題と将来：OERと授業目的公衆送信補償金制度」と題したパネルディスカッションが実施された。教員や教育機関が教育コンテンツをインターネットで公開したり、授業で利用したりする際、どのような配慮が必要なのか、著作権法に則して課題を整理した。 北海道大学情報基盤センター メディア教育研究部門教授の布施泉氏が司会を務め、放送大学 教授の山田恒夫氏、広島大学情報メディア教育研究センター 教授の隅谷孝洋氏、京都大学国際高等教育院 教授の喜多一氏がパネリストとして教育コンテンツの共有について講演を
小学校から大学までつながる情報教育（3）――知識だけでは歯が立たない大学入学共通テスト
国公立大学に加えて私立大学も幅広く利用する大学入学共通テストに「情報」が追加されたことは、大きなニュースとして取り上げられた。これにより、従来の5教科7科目が6教科8科目に変わる。「情報」の出題科目は、高等学校で共通必履修になった情報Ⅰだ。 多くの関係者は入試に「情報」が入ったことを歓迎している。高等学校では大学入試を見据え、情報Ⅰの指導に力を入れるようになるだろう。大学にとっては、情報Ⅰの内容をしっかり学習し、大学入学共通テストを受けて入学してくる学生は、これまでよりもリテラシーレベルが上がると期待できる。 国立大学の受験では実質必須 国立大学協会は、2024年度以降に実施する国立大学入試において、大学入学共通テストの「情報」を受験することを原則とする（図1）。このため、芸術系などの一部の専攻を除き、国立大学を受験するほとんどの受験生が「情報」の試験を受けることになりそうだ。河合塾の予想
さいたま市が教育データを活用するダッシュボードを全校展開へ
さいたま市教育委員会は2022年10月31日、「さいたま市スマートスクールプロジェクト」（以下、SSSP）において、内田洋行、日本マイクロソフト、ベネッセコーポレーション、ライフイズテックの4社と連携協定を締結したと発表した。 連携協定調印式には4社の幹部が出席。左からベネッセコーポレーション 社長CEOの小林 仁氏、ライフイズテック 取締役 最高教育戦略責任者の讃井康智氏、さいたま市教育委員会 教育長の細田眞由美氏、東京大学 教授・慶應義塾大学 教授の鈴木寛氏、日本マイクロソフト執行役員 パブリックセクター事業本部 文教営業統括本部長の中井陽子氏、内田洋行 社長の大久保昇氏 教育現場におけるダッシュボードとは、学習者に関するさまざまなデータを集約し、教員や関係者が一覧できる画面や機能を指す。例えば、出欠や健康状態、学習進度や評価、アンケート結果などをグラフなどにして分かりやすく表示する。
心理的安全性の「誤解」
丸井グループ 取締役上席執行役員CWO（Chief Well-being Officer） ウェルビーイング推進部長 専属産業医 心理的安全性という用語は、「心理的に安心で快適な職場」と誤解されている向きがある。本来の意味を理解しておかなければ、社員の創造性や生産性の向上にはつながらない。 快適さを意味しない 人的資本への関心とも相まって、「心理的安全性」という用語をそこかしこで聞くようになりました。心理的安全性が重要と言う人が多い中、言葉のイメージが先行し、その意味合いを誤解して使われる傾向もあるように思います。 心理的安全性は、米ハーバードビジネススクール教授のエイミー・エドモンドソン氏が提唱した心理学用語です。エドモンドソン氏は心理的安全性によくある誤解として、「気軽さや心地良さを指すものではない」「相手に感じ良く振る舞うことではない」「相手の意見に賛成することではない」「性格の問題
心理的安全性の「誤解」
心理的安全性という用語は、「心理的に安心で快適な職場」と誤解されている向きがある。本来の意味を理解しておかなければ、社員の創造性や生産性の向上にはつながらない。 快適さを意味しない 人的資本への関心とも相まって、「心理的安全性」という用語をそこかしこで聞くようになりました。心理的安全性が重要と言う人が多い中、言葉のイメージが先行し、その意味合いを誤解して使われる傾向もあるように思います。 心理的安全性は、米ハーバードビジネススクール教授のエイミー・エドモンドソン氏が提唱した心理学用語です。エドモンドソン氏は心理的安全性によくある誤解として、「気軽さや心地良さを指すものではない」「相手に感じ良く振る舞うことではない」「相手の意見に賛成することではない」「性格の問題ではない」と著書（※1）に列挙しています。そうではなく、むしろ建設的に「反対意見を言い合う関係性」を指すのです。 この点を誤解して
CHROと人事部長の違いは？カゴメ、豊田通商、カインズが議論
「人材版伊藤レポート」で言及されたCHRO（最高人事責任者）の役割は重みを増しつつある。文字通り、経営と一体で人材戦略を実行していくCHROはどう在るべきか。第一線でその責務を担うCHROに聞いた。 人事プロフェッショナルだけではCHROは務まらない 22年5月、経済産業省から「人材版伊藤レポート2.0」（以下レポート2.0）が公表された。すでに目を通している人も多いだろう。20年9月の「人材版伊藤レポート」（以下レポート1.0）と比べ、レポート2.0の冒頭で大きく掲げられたのがCHROの設置とその重要性だ。 レポート1.0は人材をコストではなく企業価値を高める投資対象として「人的資本」として捉える重要性を説き、CHROの役割について「経営陣の一員として、経営戦略の実現につながる人材戦略の策定・実行に重要な役割を果たす存在となりうる」と示唆した。今回のレポート2.0ではさらに踏み込み「CH
「10年後に活躍する人材」を予見して育成するなんて無理
「人事の役割は、長期的な経営戦略をにらんで計画的に人材育成すること」と言われるが、変化の激しい時代に「10年後に活躍する人材」が分かるのか。HRBP（HRビジネスパートナー）が果たすべき役割を考える。 人事の世界では、もうかなり長いこと戦略的人事管理（ストラテジック・ヒューマンリソース・マネジメント、SHRM）という話が騒がれ続け、昨今はこうしたSHRMを司る人事スタッフのことをHRBP（HRビジネスパートナー）などと呼ぶようになってまいりました。そうして、「経営の意思を反映した戦略的人材育成をすることが人事の役割だ！」と高らかに謳われております。ただ、その実態は、ワンパターンで現実離れした話しかありません。 前シリーズ「人事の組み立て」の「30年間空回りしたリーダー育成論争に終止符を」にてその話を喝破しましたが、要旨を再度説明しておきましょう。 ワンパターンな画餅でしかないSHRM まず
行政のデジタル化は「目的を明確に」「小さく始める」
グラファー Founder ＆ CEO 石井大地氏に聞く 渡辺 享靖＝日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ2022.02.15 日本は行政サービスのデジタル化が遅れていると言われている中、ベンチャー企業のグラファーが提供するオンライン申請や行政手続き案内のクラウドサービスが、ここ2年間で80以上の自治体に採用されている。自治体が抱えるデジタル化の課題を解きほぐし、効果の出るデジタル化とよりよい行政サービスを実現するには何が必要なのか、グラファーを創業した石井大地CEO（最高経営責任者）に聞いた。 ――グラファーは、スマートフォンやパソコンから各種の行政手続きなどができるクラウドサービスを自治体向けに展開し、導入数を伸ばしています。創業者である石井さんの前職は、意外にも教育や医療ヘルスケア、金融などだそうですが、畑違いにも思える行政の分野に、どんなビジネス機会があると感じてグラファ
NIIがメタバースを活用した「教育機関DXシンポ」を初開催
国立情報学研究所（NII）が主催する「教育機関DXシンポ」が初めてメタバースで開催された。同シンポジウムは2020年3月から定期的に開催され、2022年1月14日に45回目が開催された。通常は「Webex」を使ったオンライン配信だが、今回は仮想空間プラットフォーム上のメタバースで講演や議論が展開された。メタバースの構築と提供には、オープンソースのVRプラットフォーム「Hubs」（Mozilla）とメタバースプラットフォームの「cluster」（クラスター）を使用した。 「Hubs」に用意されたルームに入るとカフェテリアがある。ここを抜けた広場に大型スクリーンがある。参加者（聴講者）はキーボードやマウスの操作で仮想空間内を動き回れる。VRゴーグルでの参加も可能だった
デジタル化が進む大学教育の課題を議論——AXIES 2021年度 年次大会
大学ICT推進協議会（AXIES）は2021年12月15日〜17日の3日間、2021年度の年次大会を開催した。期間中は幅広い分野において企画セッションや多くの研究発表があった。ここでは、その中からいくつかピックアップして紹介する。 企画セッションの「オープン教育資源（OER）の最新動向と課題」では、教育DXが進む中でオープン教育資源（Open Educational Resources）が発展するには何が必要なのか議論した。オープン教育資源とは、「パブリックドメインとなった、またはオープンライセンスの下で公開されている著作権のあるあらゆる形式および媒体の学習、教育および研究の資料であって、他の者による無料のアクセス、再使用、別の目的のための再利用、改訂および再配布を認めるもの」と定義されている。長い説明だが、要するにMOOCのような無料で利用できる教材を指すと考えればよい。 オープン教育資
東北大学 大学院のLA研究センターが本格的に始動
東北大学 大学院ラーニングアナリティクス研究センター（以下、LA研究センター）は2021年7月26日、キックオフシンポジウムを開催した。2020年12月1日にLA研究センターが設置されて以来、「LARC連続セミナー」と称して実施しているセミナーの3回目に当たる。 キックオフシンポジウムでは、センター長である東北大学大学院 教授の堀田龍也氏がLA研究センターについて紹介したのに続き、基調講演としてラーニングアナリティクス研究の第一人者である京都大学 学術情報メディアセンター 教授の緒方広明氏が登壇。LAは情報学や教育学はもちろん、心理学、脳科学、AI（人工知能）など幅広い分野の研究者が携わっていることや、LAの基盤システムとして開発した教材配信システムなどについて話した。 東北大学 大学院情報科学研究科が設置したLA研究センターは、こうしたキックオフシンポジウムの実施をはじめとして、これから
脳科学×AIで医師の暗黙知を「形式知」にする
半導体商社のマクニカは、脳科学とAI（人工知能）を組み合わせた「Brain Tech」の領域で、オープンイノベーションとその社会実装を推進するための組織「BRAIN AI Innovation Lab.（BRAIL、ブレイル）」を新設する。2021年7月14日に発表した。EEG（electroencephalogram、脳波）などを用いて脳の活動状態を計測し、その計測データをAIで分析することで製造業や医療などの分野における「暗黙知」を「形式知」化し、各種データ処理のデジタル化を推進するなど、実社会での活用を進めることを目指す。 同社では「Brain AI」を人間の脳とAIを結び付ける取り組みと定義する。脳科学では現在、AIを含む機械学習を活用した研究が進んでおり、意思決定や意識レベル、集中度といった脳の状態をある程度の精度で解読できるようになっているという。ただし、こうした最先端の研究開
「新型コロナでリモートワーク」はDXでも何でもない
年末の記事ではその年を振り返ることが多いが2020年については残念ながらCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）のことばかり思い出されてしまう。あえて前向きに考えれば「COVID-19がイノベーションを加速させた」となるのかもしれないが「リモートワークが進み、日本企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）が動き出した」とする見方については違うと言うしかない。 本連載ではいわゆるDXを「社内外の情報を使いこなして事業を変革（トランスフォーメーション）すること」と定義しており、事務所内でこなしていた業務を事務所の外でもやれるようにしたことを「変革」とは呼べない。 それでもCOVID-19を巡る諸状況から「情報責任」について考えることはできる。情報責任は社会生態学者のピーター・ドラッカーの用語で「どのような情報がいつ必要か、どのような形で誰から得るのか、自分はどのような情報を出さなければ
★第16回 男性と女性の「心のスイッチ」の違い！ | ヒューマンキャピタル Online：人材育成
人材活用はジョブ型からスキルベースへ 製造業の「人的資本経営」を支える、「スキル可視化」システム 2024.05.17
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★第16回 男性と女性の「心のスイッチ」の違い！ | ヒューマンキャピタル Online：人材育成