<2021/01/20追記> 緊急事態宣言が多くの地域で解除され、5月中に学校が再開されました。しかし、その一方で、分散登校であったり、グループワークの禁止であったり、授業においてはかなり多くの制限がかかっているところも多くあると思います。 また、2020年末から第3波が全国的な広がりを見せており、再度授業での制限がかかっている地域もあります。 そこで、今回は、そういった制限が課されている地域においても実施可能であるアクティビティやゲームをまとめてみました。まとめるにあたって、以下の条件をクリアしていると判断したものをまとめています。 HP上で確認したい場合は、このままスクロールしてご覧ください。 pdfで確認したい場合や印刷したい場合は、下記よりファイルをダウンロードしてください。 drive.google.com ①一人カルタゲーム ②一人ポインティングゲーム ③タイムトライアル ④ク
小学校教員時代、私はTOSSに数か月所属していたことがあります。 TOSSを知らない方のために一応説明しておくと、TOSSとは、Teacher’s Organization of Skill Sharing(教育技術法則化運動)の略で、元小学校教員・向山洋一を代表とする、教師の教育技術についての方法を提唱する集団のことです。 平たく言うと、教員の私的な勉強サークルです。 このTOSS、教育業界でも賛否両論があるのですが、今回は実際に数か月所属し、活動していた私がTOSSに入った理由・辞めた理由について、まとめました。 ◆私がTOSSに加入した理由 インターネットで近所で活動していることを知った私は、お試しで何回か勉強会に参加しました。 その勉強会は10人前後の規模で、先生たちは近隣の自治体から集まってきているようでした。 勉強会の内容は、各々が実践した教室での成功指導例を発表・共有をしたり
「学級王国」が、じつは学級崩壊やいじめの一因…? ひとりの教師がクラスを一致団結にまとめて、率いる。そんな日本の学校によくみられる「学級王国」の風景こそが、じつは学級崩壊やいじめの一因になっているーー。 そんな意外な現実を指摘するのが、学校教育の旗振り役・工藤勇一校長(現・横浜創英中高校長)だ。いったい、どういうことなのか。 教育哲学者・苫野一徳さんと教育の未来を語り合った書籍『子どもたちに民主主義を教えよう』(あさま社)から一部抜粋する。 工藤 日本の教員って学級王国を築きたがる人がとにかく多いですね。一番優先すべきは自分の学級で、次に自分の学年、最後が学校全体。この順番で考える教員の多いこと、多いこと。ひと昔前に教員たちの間で「我々意識」という教育用語が流行りましたけど、自分の学級の子どもたちの中に「我々意識」ができあがっていくことが理想だと勘違いしている教員って山ほどいます。 でも実
東京都教育委員会が昨年、教員志望者向けに開いた採用セミナー。現役教員に質問できるブースも設けられた=2022年10月22日、東京都渋谷区、都教委提供 東京都の教員採用試験が、教員免許を持たない25歳以上の社会人でも受けられるようになる。 【写真】東京都教育委員会が教員志望者向けに開いた採用セミナー。現役教員に質問できるブースもあった=2022年10月22日、東京都渋谷区、都教委提供 40歳以上を対象に2022年度から導入していたが、23年度実施分から年代をさらに広げる。 深刻な教員志願者の減少を受けた策で、都教育委員会の担当者は「免許を持たない第二新卒層も教員を検討してほしい」と期待をかける。 文部科学省によると、免許取得まで一定期間の猶予を与える選考制度は全国で他に例がないという。 都教委は受験条件を設けており、合格から2年以内に教員免許を取得すること。それまで教壇には立たない。 また免
【不定期更新&不定期生配信】 乙武洋匡が「すべての人に平等なチャンスと選択肢が与えられる社会」を実現するため、日々メッセージを発信していきます。チャンネル登録よろしくお願いします! https://youtube.com/channel/UCdclFGt02DO2DfjM_KCtT8w ✅note:https://note.com/h_ototake ✅Twitter:https://twitter.com/h_ototake ✅Instagram:https://instagram.com/ototake_official 📖定期購読マガジン『乙武洋匡の七転び八起き』 https://note.com/h_ototake/m/m9d2115c70116 📕『四肢奮迅』(講談社) https://amzn.to/2Yb2Urj 📕『車輪の上』(講談社) https://amz
学校の教員に10年に1度の講習を義務付けた「教員免許更新制」が廃止される見通しとなった。 文部科学省は2009年度に制度を導入した。いじめ問題への対応や情報通信技術の活用など、必要な最新の知識・技能を身につけさせる目標を掲げていた。 教員の質を高める上で、研修の機会を設けることは必要だろう。だが、現場の事情を十分に考慮していない制度だったために、学校に負担を強いることになった。 講習は計30時間以上と定められている。教員は日常業務で多忙を極めており、受講するには夏休みや土日を充てざるを得ない。 退職した人は免許を更新せずに失効していることが多い。このため、産休や病気休職の教員が出た場合に代替教員が確保できない原因ともなっている。 講習は、各地の教育委員会が実施している研修と重なる内容も多い。必要性を感じられないまま、免許が失効しないように仕方なく受講している教員が少なくないのが実情だ。 本
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