インドとパキスタン 対立の歴史｜パキスタン、フンザ 徒然情報ノート@SUZUKIKEIKO.COM
1947年にイギリスから分離独立したインドとパキスタン。 もともと一つの国であったはずのこの国は、独立してから現在まで対立を続けています。 宗教間での考え方の違いが対立の最大の理由となっていると思われがちですが、対立の原因の一つには、イギリスがインドと言う大きな国が力をつけすぎないよう、民族対立や宗教対立が起きやすく操作を行った…と言うのもあります。 2019年2月14日にカシミールで起きたテロをきっかけに、インドとパキスタン両国間の緊張が高まっていますが、 この機会に、インドとパキスタンの歴史を見直してみたいと思います。 インドとパキスタンの歴史中世インド イスラーム王朝時代インド亜大陸にイスラームが伝わったのは、8世紀頃からだと言われています。 元々この地域には様々な民族・宗教が混在していたため、比較的すんなりと受け入れられたようです。 13世紀になると、デリーを中心にイスラーム王朝が
新興国経済、失速の構図
アメリカ経済はいまだに大不況からの回復途上で、ヨーロッパ経済は崩壊しかけている。それでも世界経済全体は好調だった。02〜08年に驚異的な成長を遂げ、09年にやや落ち込んだものの、再び成長軌道に乗った。残念なことに、その立役者であるブラジル、中国、インドの経済の快進撃は終わりに近づいているようだ。 先月末、ブラジルのトラック・バス市場で第２位のシェアを誇るメルセデス・ベンツが、同国内で従業員１５００人を一時解雇すると発表。ボルボもブラジルでのトラック生産の一時中止を発表している。ブラジルでは先月前半の大型車販売台数が前年同期比で28％も減少。昨年の経済成長率は３％をやや下回り、今年の成長見通しが下方修正された。ブラジルの景気が悪化すれば、対ブラジル輸出に依存しているアルゼンチンなどにも飛び火する。 中国とインドも雲行きが怪しい。先進国を追い上げる過程で、途上国・地域は公共政策を改善し、外国の
初めてインドへ旅立つ人へ11の心構えと、移動手段別アドバイス。～騙されたくない、ボッタクリに遭いたくない、インドを楽しみたい人達へ捧ぐ～ | サムライバックパッカー・世界一周をした若き起業家のメモ
コラム 初めてインドへ旅立つ人へ11の心構えと、移動手段別アドバイス。～騙されたくない、ボッタクリに遭いたくない、インドを楽しみたい人達へ捧ぐ～ 2012/01/30 どうも、世界一周中の旅人、太田英基です。 今回はTwitter経由で多くの人から、 インドでボッタクリ（トラブル）に遭遇しない為の対策などを教えて欲しいと言われたので、 ちょっとまとめて記事にしてみます。 僕はこれまで40カ国以上旅してきましたが、 実際問題、インドの観光客へのアノ手コノ手は、世界トップレベルです。 巧みなインド人達の交渉術や話術で、今日もインドで多くの日本人がボッタクラれていることでしょう。 読者対象は初めての海外旅行でインドに行こうとしている人。 旅慣れている人たちは特にこの記事を読む必要はなく、皆気づいていることだと思います。 さて、インドではどんなトラブルが実在しているのか。 一番多いのは乗り物トラブ
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カシミール紛争、解決のカギは日本？
インドの頭痛はおさまることがないだろう。 ３月９日、パキスタン軍の諜報機関であるＩＳＩ（軍統合情報局）のアーマド・シャー・パシャ長官に代わり、第５軍団司令官のザヒール・ウル・イスラム中将が、新長官に任命された。パシャは引退し、イスラムは18日に就任する予定だ。 パキスタンでは軍が絶大な力を持っており、ＩＳＩも国内での影響力は大きい。アフガニスタンでの対テロ戦争に多大なる影響をもつパキスタンで力のある諜報機関の人事は世界的にも注目された。 そんな中でもとりわけ、このニュースに対して敏感に反応した国がある。インドだ。 パキスタンとインドは過去に３度、戦火を交えており、そのうちの２度は、両国が領有権を主張するカシミール問題に起因した。カシミール紛争は、現在も解決されることがないまま、世界から忘れ去られている。 背景を簡単に説明すると、いわゆる「カシミール」には、インド側、パキスタン側の２つがある
イラン制裁より原油が欲しいインドの苦境
ライフライン 原油供給の１２〜１５％をイランに依存するインド（コルカタの燃料市場で働く労働者） Rupak De Chowdhuri-Reuters 核開発をめぐる経済制裁が続く中、イランが天然資源を「人質」にインドに圧力をかけ、包囲網の一角を突き崩そうとしている。イラン政府が今週、ペルシャ湾の天然ガス田の共同開発契約に「１カ月以内に」サインするようインド政府に通告したことが明らかになったのだ。 オバマ米大統領は６日にイラン中央銀行に対する追加制裁を発表。これまでアメリカの銀行はイランとの取引を拒絶すれば良く、資産凍結までは求められなかった。しかし今回の追加制裁はアメリカの金融機関に対して、国内に持ち込まれたイランの国有資産を確認し次第差し押さえるよう求めている。オバマによれば、昨年末に実施した制裁措置は「ありとあらゆる方法で骨抜きにされている」状態だという。 イランの核開発には反対してい
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北の国から猫と二人で想う事 livedoor版:インドで農夫の自殺急増 日本はその上を行く！