徳光和夫インタビュー「バス旅の途中もオンライン競馬をやってます」
フリーアナウンサー、タレント、司会者……数多くの顔を持つ徳光和夫（80才）が初の自伝 『徳光流生き当たりばったり』（文藝春秋刊）を上梓した。ギャンブル狂としても知られ、書名からも分かるように“いきあたりばったり”に生きてきた徳光に、プロインタビュアーの吉田豪氏が迫る。週刊ポスト2021年10月29日号掲載記事の超ロングバージョンをお届けします。（全4回の第4回） 徳光：給料はほとんどギャンブルに遣ってましたから、いまでもそうですけどね。今日、医者に、尿酸値の数値がちょっと上がったのと、それから血糖値もちょっと高くなっている、これは肥満だ、と。コロナの1年間はわりと家にこもったりなんかして5キロから6キロぐらい太ったんですよ。ごめんなさい、こんな話をするつもりじゃなかったんですけど、痩せようと思いまして、見事に痩せるまではギャンブルも一部自粛。 吉田：お！ でも一部なんですね（笑）。 徳光：
競走馬を美少女化した『ウマ娘』ブーム、引退馬支援への期待
ゲームアプリ『ウマ娘 プリティーダービー』が、コアなゲームファン層の間で新たな「覇権ジャンル（もっとも人気を獲得した作品を指すネットスラング）」に君臨した。2月24日の配信開始から、わずか6日で100万ダウンロードを達成し、「App Store」のセールスランキングでもトップを独走。当初の配信予定から約2年間の延期を経て、一時は開発中止の噂もささやかれたものの、これまでの遅れを取り戻すかのような快進撃を続けている。 Cygamesが提供する同ゲームは、オグリキャップやメジロマックイーン、サイレンススズカといった往年の名競走馬の名前を冠する美少女キャラクターを馬の代わりに見立て、プレイヤーと二人三脚でレースに挑む育成シミュレーションゲームだ。キャラクターデザインや、劇中のエピソードは、モチーフとなった競走馬を巧みにアレンジしたもので、競馬好きほどニヤリとできる。 特に人気を集めているキャラク
「コロナ防止策を講じたほうが経済的にも合理的」衝撃データ
2021年も、まず国民と政府が一番に取り組むべき課題はコロナ感染をいかに抑えて国民の命と生活を守るかだろう。『週刊ポスト』（2021年1月4日発売号）では、2021年に国民の意見を真っ二つに分断しそうな22のテーマについて、それぞれの分野の専門家が2つの意見に分かれて大論争を展開している。 ここでは、コロナ対策について、感染防止を優先すべきか、経済復興を優先すべきかというテーマで「感染防止優先」を訴えた埼玉学園大学経済経営学部の相沢幸悦・教授が明かした興味深いデータを紹介する。相沢氏は、週刊ポスト誌面では、このデータによらず感染防止の後に経済対策を講じるべきだという論を展開している。また、同特集では元厚労省医系技官の木村盛世氏が、コロナの致死率がそれほど高くないことを理由に経済優先の意見を述べている。以下、相沢氏の主張だ。 ＊ ＊ ＊ 経済学的に言うと、ソーシャルディスタンスなどの対応は経
NHK スマホとPCから受信料でプロバイダー代行徴収案も出る
いまNHK局内では、新たな受信料の料金体系について「“頭の体操”が行なわれている」（幹部局員）。ネット利用者からの受信料徴収を想定した言葉だ。 「若い世代を中心に増えている『テレビはないけど、インターネットが使える世帯』は、地上波のみの受信料である月額約1300円よりも少し安くしてはどうかという案がある。1000円くらいなら若者でも払えるのではないかという仮説だ。 『テレビもあって、ネットも使える世帯』は衛星放送も見られる受信料と同じ2230円か、それとも新聞社には宅配版に加えてネット版を申し込むとプラス1000円かかるサービスがあるから、それに倣ってプラスアルファしてもいいか……といろいろな案をいう人がいる」（同前） この“頭の体操”では、徴収を他人任せにする検討まで行なわれている。例えばネット利用者を捕捉すること自体が難しいから、プロバイダーに代行徴収してもらって、一括で支払ってもらう
NEWSポストセブン｜PC遠隔操作事件 検察の証明"予定"事実に 裁判長が「異常な書面」
「捜査終結」（産経新聞6月28日付）報道に接する限り、4人の誤認逮捕者を出したPC遠隔操作事件は収束したかに見える。しかし改めて検証すると、検察の“暴走”とそれに加担するマスメディアの問題が、この事件に凝縮していることがわかる。 まず指摘しておかねばならないのは、捜査手法そのものの問題点だ。 片山祐輔被告はこれまで、計10事件で起訴されている。対して片山被告は一貫して無実を主張。同被告の弁護人を務める元裁判官の木谷明氏は、「この事件は“見込み起訴”されている」と批判する。 「公判前整理手続きでは、検察官が『証明予定事実』（公判で、証拠により証明しようとする事実のこと）を書面提示し、あらかじめ証拠などを明らかにした上で裁判の争点を詰める。 ところが5月22日に行なわれた第1回の整理手続きの書面には事件の事実関係以外、被告の関与を示す証拠も手口も、犯人性を示す主張も書かれていなかった。これでは
日本人は管理職の能力低く家が狭いので在宅勤務には不向き？
都内の某IT企業に勤めるAさん（41）は、週に1日、在宅勤務が許されている。主な仕事は企業のウェブサイト制作。パソコン1台とネット環境さえ整っていれば、満員電車で会社に通わなくても業務の受発注、作業、納品まですべて完結できる。 だが、いくら自宅にいても役員らを交えた戦略会議は絶対参加で“顔出し”がルール。たまたま在宅勤務日が会議に重なれば、わざわざスーツに着替え、自宅のパソコンに向かってテレビ会議に加わる。 「顔がむくんでいるな。起きたばかりだろ」――。いつも以上に上司の監視も厳しい。会議後も業務の進捗状況を含めて自宅から3度のホウレンソウ（報告・連絡・相談）が義務付けられているという。 目覚ましいIT技術の進歩により、いま時間や場所にとらわれない働き方が注目されている。在宅勤務の形態はテレワーク（離れた＝テレ、場所で働く＝ワーク）と呼ばれ、週に8時間以上会社の外で作業する人の割合は年々増
東大名誉教授 原発の代替発電手段・本命は「地熱発電」
原子力は現在、日本の電力供給の約4分の1を占めている。しかし、福島第一原発の事故を受け、その見直しは避けられない。原子力に替わる新たなエネルギーは何か。エネルギー問題に詳しい東大名誉教授の安井至氏の提言は興味深い。 ＊ ＊ ＊ 1000年に1回といわれる大災害とはいえ、現実に原発に事故が起きてしまった。住民の反発も考えられ、今後、福島の原発を使うことはできないだろう。原発そのものへの反発が高まり、別の場所での新規建設もまず不可能と思われる。 原発からの電力が途絶えたため、関東圏では鉄道の間引き運転や計画停電が実施されている。これから春に入れば電力需要は緩和し、計画停電は不要になるかもしれないが、問題はその後だ。原発なしでは夏場のピーク時の電力需要に対し、供給は絶対的に足りない。おそらく東京23区内の都心部まで計画停電の範囲が広がることになるだろう。 では、原発に替わるものがあるのかというと
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