アメリカ人捕虜を殺してその肉を食べた…… “狂気の宴会”が行われた「父島事件」とは | 終戦、75年目の夏 | 文春オンライン
前年12月から日本軍によるアジア全域での残虐行為の立証が集中的に進められ、年明けからは捕虜虐待事件が広範に取り上げられていた。「父島事件」もその1つだったようだ。記事の見出しは「會（会）食に米飛行士の人肉試食 的場少佐の『父島の残虐』尋問書」。的場少佐とは、父島駐屯の独立混成第一旅団に所属する独立歩兵第308大隊長・的場末勇陸軍少佐のことだ。 記事の見出しには「人肉試食」とある 1947年1月14日東京朝日新聞より 問 同島（小笠原父島）最初の人肉試食事件は？ 答（＝的場末勇陸軍少佐） 昭和20（1945）年2月23日、米飛行士処刑の報告を橘将軍（陸軍少将）に行った際、私のための宴会で初めて飛行士の人肉が試食された。それは、橘将軍が第307大隊司令部に電話で甘藷（イモ）酒1斗と肉を届けるよう命じた。肉は加藤大佐の部屋で料理された 問 人肉であることを知っていたか？ 答 そうだ 問 どのくら
不発弾処理の費用、「国・市に法的義務なし」 大阪地裁：朝日新聞デジタル
戦時中に投下された不発弾を処理する費用は自治体や国が負担すべきだとして、大阪市の不動産管理業の男性（５９）ら３人が市と国に５７６万円の支払いを求めた訴訟の判決が２６日、大阪地裁（比嘉一美裁判長）であった。「国・市に費用を負担する法的義務はない」と訴えを棄却した。 男性らは、南海難波駅から徒歩数分の同市浪速区に土地を所有。２０１５年３月、戦時中に投下されたとみられる米国製１トン爆弾が見つかり、市は交通規制のチラシ作製費など約１９０万円を負担し、同年５月の撤去作業は陸上自衛隊が担当。一方、爆発に備えた土囊（どのう）の防護壁や、周辺警備の費用５７６万円は、市が男性らに負担させていた。 判決は、国や市に支払い義務があるとするには「明確な法令の規定があるか、支払わないことが著しく妥当性を欠いている場合だ」と指摘。原告側が根拠とした地方自治法などには不発弾についての明確な規定がなく「支払い義務を課すも
TVアニメ『食戟のソーマ 弐ノ皿』で太平洋戦争のゴボウ都市伝説が削られていた - 法華狼の日記
ゴボウ都市伝説とは、日本軍が捕虜にゴボウを食べさせたところ、食文化の違いから虐待と受け止められ、戦犯裁判で有罪になったという逸話のこと。『はだしのゲン』などにも出てくる。 しかしApeman氏が10年ほど前から都市伝説として情報を集めて、少なくともゴボウひとつを根拠として判決がくだされたわけではないこと、細部が不明確なまま流布されていることを明らかにした。 「ごぼうを捕虜に食べさせて有罪になったB級戦犯」は都市伝説？ - Apeman’s diary 元捕虜たちがごぼうを木の根と誤解し、虐待の一例として訴えたという事実それ自体は確かにあったようである。だが、判決でもそれが虐待として認定されたのかどうかは不明であるし、なによりごぼうの一件は数ある訴因の一つに過ぎない。絞首刑になった収容所の職員（収容所長は死刑にはならなかった）は捕虜を殴打したこと、体力の限界を超える労働を強制したこと、劣悪な
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
