ゴキブリ並みの生命力？ ビットコイン価格が上昇し続けている理由 | 2023年秋頃からビットコイン価格が急騰
米国証券取引委員会（SEC）は2024年1月初旬、代表的な暗号資産であるビットコインを運用対象とする上場投資信託（ETF）の上場申請を初めて承認した。これに伴って再びビットコイン価格が上昇している。しかし、この承認がなされる前の2023年秋頃からビットコイン価格は上昇基調にあった。FTXやバイナンスといった大手暗号資産のトップ逮捕が続いたなかで、なぜビットコインは買われたのか？ ゴキブリ並みの生命力 頭を切り落としてもムダだ。ゴキブリは頭がなくても1週間は生きられる。強く叩いても死ぬ保証はない。彼らの柔軟な外骨格は曲げることができ、体重の900倍の重さにも耐えられる。トイレに流しても解決策にはならない。種類によっては、30分以上呼吸を止めることができる。大半の人にとって、ゴキブリは歓迎されざる害虫だ。しかも不死身であるがゆえに、その存在はいっそう忌まわしい。 ゴキブリのような「歓迎されざる
NHK、ビットコイン開発者「サトシ・ナカモト」に迫る 新番組「市民X」初回
謎の天才「サトシ・ナカモト」は何者か？――NHKは、正体も動機も不明の謎の存在「市民X」が社会を揺り動かした出来事の真相に迫る新ドキュメンタリーシリーズ「市民X」の初回を、NHK総合で11月13日午後10時から放送する。 取り上げるのは、ブロックチェーンを開発し、ビットコインを生みだした「サトシ・ナカモト」だ。「“現代社会、最大のミステリー”とされる謎めいた存在の光と影、功罪に迫る」という。 放送は13日午後10時から44分間。26日午後9時からは、地上波放送に盛り込めなかった99分間の「完全版」（前編・後編）をBS1で放送する。 関連記事 「マイニングはゲーム理論」「ブロックチェーンの源流、27年前に」――ビットコインが受け継ぐ“DNA”、MIT研究員が語る 米マサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボの研究者が、ビットコインが受け継ぐ技術とその長所・短所を語った。 今更聞けない「ブ
FTX創業者に有罪評決 米メディア“懲役100年を超えるのでは” | NHK
去年、経営破綻した暗号資産の交換業大手、FTXトレーディングの創業者で、詐欺などの罪に問われていたバンクマンフリード被告に対し、ニューヨークの連邦地裁の陪審は2日、被告に対して有罪の評決を下し、アメリカメディアは懲役が100年を超えるのではないかとも伝えています。 去年11月に経営破綻した暗号資産の交換業大手、FTXトレーディングの創業者で、CEOを務めていたバンクマンフリード被告は、顧客の資金を不正に流用したなどとして、ニューヨークで詐欺や資金洗浄＝マネーロンダリングなど7つの罪で起訴されていました。 バンクマンフリード被告はこれまでの裁判で罪を認めていませんでしたが、元側近らは罪を認めていて、ニューヨークの連邦地裁の陪審は2日、被告に対して詐欺や資金洗浄など7つの罪すべてで有罪の評決を下しました。 FTXが裁判所に出した資料によりますと、損害を受ける利用者は100万人を超える見通しです
「昭恵さんへの出資者」が愛人に覚醒剤で逮捕…安倍氏の写真使って暗号資産売りさばき、執行猶予中でもクルーザー大豪遊 - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
「昭恵さんへの出資者」が愛人に覚醒剤で逮捕…安倍氏の写真使って暗号資産売りさばき、執行猶予中でもクルーザー大豪遊 社会・政治 投稿日：2023.08.29 06:00FLASH編集部 8月21日、覚醒剤取締法違反の疑いで、淡路明人容疑者（57）が警視庁に逮捕された。いわくつきの人物の逮捕に政界がざわついたが、まずは今回の逮捕の経緯を振り返る。 警視庁担当記者が語る。 「淡路氏は7月、愛人にしていたAV女優に無理やり覚醒剤を吸引させ、警視庁目黒警察署に駆け込まれたのです。淡路氏は、自ら目黒警察署に出頭し、薬物検査を受けるなどして潔白を主張し、逮捕後も容疑を否認しているようです。 【関連記事：安倍昭恵夫人ショック！心酔するイケメン歌手が児童買春で逮捕】 一方で、女性に対して『1億円を支払うから（被害）届を取り下げてほしい』と、連絡を取っていたといいます」 じつは淡路容疑者、元衆議院議員の秋元司
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サム・アルトマン氏の「Worldcoin」、ケニア当局が虹彩データ収集に停止命令
ケニア共和国の通信庁とは8月2日（現地時間）、サム・アルトマン氏が共同創業した米業Tools for Humanityによる暗号通貨プロジェクト「Worldcoin」のための国内での「World ID」の提供を一時停止するよう命じたと発表した。公共の安全に対する潜在的なリスクを評価するとしている。 Worldcoinは、「すべての人間に平等に無料の暗号通貨を配布する」ために、球形スキャンシステム「Orb」で申込者の虹彩データをスキャンし、これを一意な数値コードWorld IDに変換する。 Orbによる登録は、日本を含む世界で展開されており、手続きをするだけで25WLDを獲得できる。 ケニア当局は、このシステムで収集される機密データのセキュリティと保管に関する明確さが欠如しており、金銭的報酬と引き換えに虹彩データスキャンの同意を得ていることが誘導的であり、暗号通貨サービス全般における安全性に
仮想通貨「Worldcoin」の虹彩スキャン、不正取引の防止策に言及
「人間の証明」を売買 中国の暗号資産（仮想通貨）/Web3メディア「BlockBeats」は18日、仮想通貨プロジェクト「Worldcoin」のトークン受け取りの条件である、目の虹彩スキャンによる個人認証コードが、ブラックマーケットで不正販売されているとツイートした。 Worldcoin is going viral especially in mainland of China，even though the region can't register the app crypto users are finding a new way：buying "iris"（$30 or cheaper）to register the worldcoin app and get the reward($20）. These iris are from Cambodia village、Africa
「稼ぐことに興味ない？」連れて行かれたタワマンで７時間軟禁 「モノなしマルチ商法」大学生が受けた勧誘の実態 １４０万円借金してやっと解放
「稼ぐことに興味ない？」連れて行かれたタワマンで７時間軟禁 「モノなしマルチ商法」大学生が受けた勧誘の実態 １４０万円借金してやっと解放
暗号資産投資 大学生に広がるマルチ商法被害 友人を次々巻き込んで | NHK
大学生など若者を中心に暗号資産の投資を持ち掛け、契約に必要な書面を交付していなかったとして、マルチ商法グループのメンバーら9人が逮捕されました。 警察は2500人余りからおよそ7億円を集めていたとみています。 取材を進めると、友人を次々に巻き込んでいく勧誘の実態が分かりました。 （大阪放送局 記者 山本健太 鞆田優希穂） マルチ商法グループ9人逮捕 約7億円集めたか 逮捕されたのは、東京・港区の無職、坂本昴洋容疑者（33）や大阪の大学生などあわせて9人です。 警察によりますと、去年、大学生3人と暗号資産の投資に関する契約をする際、必要な書面を交付しなかったなどとして、特定商取引法違反の疑いが持たれています。 このグループは、ドバイに拠点があるとされる「マーケットピーク」という会社が扱う暗号資産への投資を呼びかけて大阪や東京で活動していて、顧客に新たな客を紹介させる「マルチ商法」の手口で会員
Twitterのロゴが鳥からDogeコインの柴犬に──「約束どおりに」とマスクCEO
マスク氏は、昨年3月のフォロワーとの会話の画像に「約束したとおりに」と添えてツイートした。画像は、フォロワーに「Twitterを買収して鳥のロゴをdogeに変えてよ」と言われ「それはクールだね」と答えたものだ。 4月1日のエイプリルフールであればまだ理解できるが、このタイミングは奇妙だ。 マスク氏は2021年ごろからDogecoinについて頻繁にツイートしており、現在、自分のツイートでDogecoinの価格を操作したとして提訴されている。Reutersによると、マスク氏は3月31日、この訴訟を棄却するよう裁判所に求めたという。 マスク氏は2018年にはTesla株の非公開化を検討しているとツイートしたことで提訴され、Teslaの会長退任と罰金の支払いで和解している。 TwitterのロゴがDogecoinロゴに変わった後、Dogecoinの価値は急上昇した。
ナシーム・ニコラス・タレブ「ビットコインはバカ発見器だ」 | 仮想通貨愛好者と陰謀論者は同じ“クラスター”に属する
仮想通貨と陰謀論者 ──2021年以来、あなたはビットコインについて「実際の通貨として機能することはできない」と警告してきました。まさに予言の言葉となりましたね。 私は2021年に発表した論文で、現行のビットコインは「政府不要の通貨」というコンセプトを充分に満たすことができなかったばかりか、そもそも通貨でさえないと述べました。 というのも、ビットコインは短期的にも長期的にも価値を維持することが難しく、インフレ対策にもならないからです。もっと言えば、投資においても安全な逃げ場とはならず、政府の政策に対する盾にも、壊滅的事態を乗り切るための手段にもならないのです。 金と比較すると明らかでしょう。ビットコインが機能するためには、意志を持ってかかわろうとする人たちによる積極的な保守（メンテナンス）が必要なのです。そんなことが必要な帳簿上の貨幣に、通貨価値や物理的なレベルでの存続を期待することはでき
Macに感染して無断で仮想通貨をマイニングするマルウェアが海賊版「Final Cut Pro」に仕込まれている
macOSの動画編集ソフトウェアである「Final Cut Pro」の海賊版に、ユーザーに無断でデバイスのリソースを使用して仮想通貨をマイニングするクリプトジャッキングマルウェアが仕込まれていることを、サイバーセキュリティ企業のJamf Threat Labsが報告しました。今回発見されたマルウェアは巧妙な検出回避システムを備えており、ほとんどのセキュリティソフトでは検出されなかったとのことです。 Beware of macOS cryptojacking malware. https://www.jamf.com/blog/cryptojacking-macos-malware-discovered-by-jamf-threat-labs/ Pirated Final Cut Pro infects your Mac with cryptomining malware https://w
動画編集アプリ「Final Cut Pro」海賊版にマルウェア発見 勝手に仮想通貨を採掘
米Apple製品向けの情報セキュリティ製品を開発する米Jamfは2月23日（米国時間）、macOS用動画編集アプリ「Final Cut Pro」の海賊版にマルウェアが含まれていることが分かったと発表した。アプリを実行するとバックグラウンドで仮想通貨を採掘するという。 Final Cut Proの海賊版を実行すると、マイニングツール「XMRig」が秘密裏に実行される。XMRigはもともとマルウェアではないが、オープンソースソフトウェアであることから、サイバー犯罪者により悪用されるケースも多い。 Jamfによると、macOSを狙い撃つマルウェア攻撃はこれまで、広告収入を狙う「アドウェア」が主流だったという。近年はArmベースの「Apple Silicon」をプロセッサとするデバイスが登場したことで、大きな処理能力が必要な仮想通貨採掘用マルウェアを侵入させる対象として人気になっているとしている。
暗号資産への投資、全額を失う可能性＝ウォラーＦＲＢ理事
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のウォラー理事は１０日の講演で、暗号資産（仮想通貨）の購入者は投資した全額を失う可能性があると警告した。２０２２年１月撮影（２０２３年 ロイター/Joshua Roberts） [１０日 ロイター] - 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のウォラー理事は１０日の講演で、暗号資産（仮想通貨）の購入者は投資した全額を失う可能性があると警告した。また、金融機関は犯罪や金融システムに対するリスクに備える必要があるとした。 ウォラー理事はこれまでのところ、暗号資産によるより広い金融システムへの副次的影響は「最小限」だとした上で、規制当局が暗号資産業界の問題に関連する金融安定リスク軽減に確実を期すことが非常に重要だと指摘した。
ＦＴＸと「広告塔」を米投資家提訴－大谷選手、大坂選手らも対象
米大リーグ・エンゼルスの大谷翔平選手 Photographer: Michael Owens/Getty Images North America 経営破綻した暗号資産（仮想通貨）交換業者ＦＴＸが、米大リーグ・エンゼルスの大谷翔平選手やプロテニスの大坂なおみ選手らセレブを「広告塔」に起用し、「経験の浅い投資家」を標的にして欺いたとして、同社と共同創業者のサム・バンクマンフリード前最高経営責任者（ＣＥＯ）らに損害賠償を求め、米オクラホマ州在住の投資家１人が提訴した。 マイアミのフロリダ州南部地区の米連邦地裁に15日提出された訴状には、大谷選手らのほか、米ナショナル・フットボールリーグ（ＮＦＬ）でスーパーボウル７回制覇に貢献したトム・ブレイディ選手や米プロバスケットボールＮＢＡのステフィン・カリー選手、ＮＢＡのレジェンド、シャキール・オニール氏、スーパーモデルのジゼル・ブンチェン氏など、多くの
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仮想通貨メルトダウン、生きるか死ぬか - 日本経済新聞
仮想通貨、ステーブルじゃなかった 価値ほぼゼロに 試される個人マネー（3） - 日本経済新聞
