» 楽天プロデュースの宿泊施設「Rakuten Stay 東京浅草」に泊まったらまさかのトラブル続きでビビった…『お買いものパンダルーム』は可愛かったけど! 特集 楽天プロデュースの宿泊施設「Rakuten Stay 東京浅草」に泊まったらまさかのトラブル続きでビビった…『お買いものパンダルーム』は可愛かったけど! 砂子間正貫 2023年10月5日 「Rakuten Stay(楽天ステイ)」といえば、楽天プロデュースの宿泊施設ブランドのこと。リゾート地に展開している1棟貸切のVILLAタイプや、観光やビジネスの拠点として使いやすいマンションタイプなど、多種多様な宿泊施設を全国約40カ所に展開しているという。 なんだかイケてる予感しかしない! ってことで「Rakuten Stay 東京浅草」に泊まってみることにした。どうやら無人運営らしく、チェックイン・アウトはタブレット端末で行い、緊急時も
飲食店情報サイト「ぐるなび」は10月2日、「楽天ぐるなび」に名称変更する。1996年のサイト開設以来初めての名称変更となり、「楽天ポイント」が貯まるサイトとしての認知拡大が目的。楽天会員にとってさらに利便性・利得性の高いサービスを目指したサイト変革に着手するとしている。 具体的には、楽天が提供するクーポンサービス「RaCoupon」(ラ・クーポン)を活用したネット予約クーポンの追加開発をはじめ、楽天会員向けの機能を強化するなど、ユーザー・飲食店双方にとってメリットとなる新たな価値を提供し、サイトの利用価値を高める。加えて、サイト名称変更を記念した「楽天ポイント」が貯まるキャンペーンも実施予定という。 ぐるなびは、楽天グループと2018年7月に資本業務提携契約を締結し、同年10月に両社の会員ID連携を開始。これにより、ネット予約で「楽天ポイント」を貯められるようになった。 2023年8月1日
普段は超高級ブランドに身を包んでいたであろう女は、送検時には留置所から支給されたグレーのスウェットを着て終始うつむいていた。 ヴィトンやフェラーリ…裏金で高級ブランド品「元楽天モバイル部長の妻」美しき素顔写真 6月1日、警視庁麻布署が組織犯罪処罰法違反(犯罪収益収受)の疑いで逮捕したのは会社役員・佐藤智子容疑者(44)だ。智子容疑者の夫は、楽天モバイルの元物流管理部長・佐藤友紀容疑者(47)。妻とともに同法違反(犯罪収益隠匿)で再逮捕された。 「友紀容疑者は今年3月、詐欺の疑いで逮捕、その後起訴されています。楽天モバイルの部長だった友紀容疑者は、’21年7月ごろから同社に対し携帯電話の基地局建設の業務委託費を水増しして請求。100億円近くを騙し取ったようです。 詐欺には、複数の下請け会社が関わっていたとされます。その内の1社で、智子容疑者は代表取締役を務めていました。受け取っていた役員報酬
1963年生まれのビジネス書作家。著書は150冊以上で、仕事術全般、企画やプレゼンなどの専門家として知られる。PC/IT等の製品にも造詣が深く、ビジネスやIT製品関連のレビューの連載数は毎月30~40本(日経xTECH、日経トレンディネット、PC-Webzine、日経パソコン、日経ビジネス、日経産業新聞、日経PC21、その他)。主な近著に、『仕事がサクサク終わって早く帰れる 自働大全 驚きのスマホ&PC活用法で〈自分働き方改革〉』(KADOKAWA)などがある。https://www.youtube.com/channel/UC-IdN5EFZvzzZGqgul8eXKQ 辛口!戸田覚のIT製品批評 IT・ガジェットに精通する戸田覚さんが、遠慮なしの「辛口」で製品やサービスに対して批評します。 バックナンバー一覧 日本で「二大ECモール」といえば楽天市場とアマゾンだ。しかし、少なくとも筆者
楽天モバイルの元部長らが同社に約300億円を不正に支払わせていたとされる詐欺事件で、同社の実質的な損害が100億円近くに上ることが捜査関係者への取材でわかった。警視庁は、元部長が水増し請求額の算定に関与して事件を主導したとみている。 【画像】悪夢を見ている気持ちになった上司からの突然のLINE 楽天モバイル事業で怒りの声 捜査関係者によると、元部長の佐藤友紀容疑者(46)らが不正に請求した総額は、2021年12月までの2年余りで約300億円に上る。警視庁が精査したところ、このうち100億円近くが架空の保管料や輸送費など実態のない業務を水増しした請求で、楽天モバイルが受けた損害となるとわかった。残りの約200億円は取引の対価だったが、取引自体が不正と判断されたという。 水増し請求は、楽天モバイルが進めていた携帯電話基地局整備事業の物流業務を委託された「日本ロジステック」が楽天モバイルに対して
楽天は8月10日の決算会見で、モバイル事業について、6月末時点の契約数が約546万件になったと発表した。5月の決算発表時は3月時点で約568万件としていたので、3カ月で約22万件減ったことになる。月額料金0円から使えるプラン「Rakuten UN-LIMIT VI」を廃止した影響という。 Rakuten UN-LIMIT VIは1GBまでは月額0円、最大月額3278円(税込、以下同)の変動性プラン。7月に提供を終了しており、既存ユーザーも新プランに自動で移行させた。新プランの料金は3GBまでの場合は月額1078円、最大3278円。これまでRakuten UN-LIMIT VIを0円で利用していたユーザーも多かったことから、5月の発表時には反発の声が相次いだ。 一方、三木谷浩史社長は一連の動向について「血を入れ替えるといったら怒られるかもしれないが、われわれにとって優良なユーザーに変えていく
特定の地域だけで展開されており、地元の人々に愛されている「ローカルチェーン」の飲食店。中には楽天市場で購入できるものもあるのです! 地元のローカルチェーンをこよなく愛す方に「楽天市場で買える“地元の味”」を自宅で楽しんでもらいつつ、その魅力を語っていただく本連載。第4回は愛知出身のライター・米田梅子さんに、愛知県民にこよなく愛されている「スガキヤ」の魅力を紹介してもらいました。県民にとっては「マクド行く? それともスガキヤ?」というくらい、当たり前の選択肢として存在しているそうです。 【あのローカルチェーンの味、楽天で買えちゃいます連載】 第1回:地主恵亮 × 資さんうどん(福岡) 第2回:ヨッピー × りくろーおじさん(大阪) 第3回:斎藤充博 × みんみん&正嗣(栃木) 第4回:米田梅子 × スガキヤ(愛知)★この記事です★ 🍜 🍜 🍜さまざまなご当地グルメが有名な愛知県。ひつま
Getty Images TVゲームの世界では、スポーツチームのオーナーになって優勝を目指すゲームが存在するが、それをリアルの世界でやっているのが楽天グループの三木谷浩史氏。 三木谷氏はプロ野球の楽天ゴールデンイーグルスとサッカーJ1のヴィッセル神戸を持つだが、金で糸目を付けぬ手法が結果に結びつかず、チーム運営の難しさを改めて世に示している。 昨年、“無駄遣い”となったのは、イーグルスの田中将大だ。ニューヨークヤンキースとの7年契約が2020年で切れた田中が選んだのは日本球界への復帰。2013年に24勝0敗という奇跡の成績でチームを優勝に導いたレジェンドの凱旋帰国に仙台のファンは沸き立ったが、昨年はシーズン4勝と寂しい成績に終わった。 「田中の日本球界復帰は、本人が望んだ結果ではありませんでした。本当なら2020年オフ、メジャー球団と好条件で新たな契約が結べるはずでしたが、コロナで各チーム
応答は「電話に出られません」なのに、着信履歴はナシ 毎朝、自宅の固定電話から自分の携帯に電話をかけるのが私のルーティンになっています。今朝は幸いにして着信しました。 11月23日にスマホをMNPで楽天モバイルに乗り換えてからこの作業が続いています。きっかけは楽天のiPhone12proに乗り換えた日の夜、家に帰ると家内がやや不機嫌だったことです。 「なんどもあなたに電話をしたのに“電話に出られません”ばかりだった」 と言います。 仕事柄、私はクライアントとの打ち合わせや会議中は携帯に出ることはしません。でも「いつもは着信を見て必ず折り返してくれるのに、今日はずーっと待っていても返信が来なかった」と不満なのです。 それでスマホを確認したのですが、着信の痕跡がない。そこで家内のスマホから私に電話をかけてもらったところ、家内の電話からは「電話に出られません」の応答が流れ、私のiPhoneには何の
楽天グループ株式会社様から、同社で実施している新型コロナワクチンの職域接種において、 ワクチンの一定量が分配可能になったため横浜市民も対象として接種に協力したいとのお申し出をいただき、次のとおり接種を実施しますが、この度、同社から接種日程の追加(今回分で最後となります)についてお申し出をいただき、改めて次のとおり募集します。 ※本接種は、楽天グループが複数中小企業等分とともに、近隣住民向けにも当初から地域合同接種を想定して申請しているものです(接種されず貯まっていたものではなく申請・実績に基づき週単位で順次供給されているものです。予約されない分は他の期間や対象に分配されます)。 はじめてワクチンを接種する満12歳以上の横浜市民で、1回目の4週間後の同じ時刻・場所で、必ず2回目接種が受けられる方 ※ すでに他の会場で1回目の接種を受けている方は、対象外となります。 ※ 12~15歳の方は、保
楽天グループが中国IT大手の騰訊控股(テンセント)子会社から出資を受けたことに日本政府が警戒を強めている。顧客情報などがテンセントを通じて中国当局に流出する懸念が拭えないためで、政府は外国人投資家による日本企業への出資規制を定めた「外為法」に基づき、楽天を監視する考えだ。楽天は米国でも事業を行っていることから、日本と同様に中国への警戒が高まっている米当局にも情報提供を行う。 【写真】中国IT大手「テンセント」のビル 問題となっている出資は今年3月、楽天と日本郵政が資本業務提携を発表した際に明らかにされた。楽天が第三者割当増資を行う形で日本郵政から1499億円の出資を受けるのに合わせ、テンセントの子会社からも657億円の出資を受けるというものだった。この出資により、テンセントの子会社は楽天株の3・65%を保有する大株主となった。 外為法では、安全保障上重要な企業の株式を外国人投資家が取得する
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