CSS Nite LP42「戦略志向のECサイト」フォローアップ(6)住 太陽さん(ボーディ) 記事公開日:2016年2月 3日(水) 2015年10月3日(土)、ソラシティホールで開催したCSS Nite LP42「戦略志向のECサイト」のフォローアップとして、住 太陽さん(ボーディ)による「手間と時間をとことん節約 効率よく結果を出すSEO」セッションのフォローアップを共有します。 スライド音声 メッセージ セッション7、SEOを担当した住です。フォローアップでは、セミナーの終盤で触れた購買行動モデルについて補足の解説をします。 僕が紹介したモデルは、文言こそ僕のオリジナルですが、元になったアイデアは「パーチェスファネル」と呼ばれる考え方のうち、購買後までファネルが続くものを参考にしています。 参考URL■そのうち客フサフサで悩む必要がないか、または、進行しつつあるヤバい現実に気づいて
利用世帯率54.0%・平均支出額2万2554円、利用世帯に限れば4万1792円…ネットショッピング動向(最新) スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取り扱い業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果を基に、その動向を確認していく
今日から始めるGoogleアドワーズショッピングキャンペーン、スタートアップガイド【商品フィード作成編】 前回の記事では、ショッピングキャンペーンに必要なMerchant Centerアカウントの開設と、その基本設定についてお伝えいたしました。今回は、フィードの作成からMerchant Centerへのアップロードまでの方法についてお伝えいたします。 商品フィードの作成は非常に気が遠くなる作業になりますが、商品リスト広告、ショッピングキャンペーンの核となる部分ですので、作成方法の基本はしっかりと抑えておきましょう。今回は、必要最低限記述しなければならない項目についてご紹介いたします。合わせてヘルプも確認することで理解を深めましょう。 ※注:本記事は2014年5月19日現在の仕様に基づいた内容となります ※注:2015年9月14日に「商品フィードの属性とその説明」を更新いたしました 今日から
ECサイト運営を支える配送事業者 ECサイトを運営する上でも、購入した際にも無くてはならない商品の配送サービス。忘れられがちではあるが、配送事業者なくしてECサービスの多くは成り立ち得ない。国内では佐川急便、ヤマト運輸、日本郵便の3社の影響力がECサイト運営においては大きい。今回はこの3社の取り組みから、配送の価格とサービスレベルの関係性について考えていく。 佐川急便 業界第2位のシェアを誇る佐川急便だが、本格的に宅配便事業に参入したのは1998年と比較的遅い。 同社はヤマト運輸や日本郵便のように小規模な営業所を多数配置するのではなく、比較的規模の大きな営業所を設け、1店舗で広範囲を網羅する形を取ってきた。近年は都市部にSCと呼ばれるサービスセンターを設置し、人力での配達が有力なビル街などで小規模店舗の展開が見られるようになったものの、基本的には1店舗の管轄するエリアが広域となる。そのため
[対象: 全員] ECサイト(ネットショップ)を運営していて、自社サイトのほかに、楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazonなどのショッピングモールに出店しているケースでの重複コンテンツ対策について、この記事では考察します。 同じ商品を販売するECサイト間で起こりうる重複コンテンツ 今年6月に参加したSMX Advancedで、GoogleのMatt Cutts(マット・カッツ)氏に次の質問を僕はぶつけました。 ECサイトを運営していて、自社サイトのほかに楽天やアマゾンでも出店し、同じコンテンツを公開したら重複コンテンツになるか? マットの答えはこうでした。 重複コンテンツになる。ペナルティではないが、どれかは検索結果に出なくなるだろう。 rel=”canonical”で優先するサイトを指定することができる。 また今週の月曜日に投稿した記事では、GoogleのJohn Mueller
最初に、ひとつグラフを紹介します。このグラフは、各小売の売上の推移を示しています。これは経済産業省が発表した数字ですが、コンビニエンスストアは伸びている一方、スーパーは横ばい、百貨店はなかなか苦戦しているという状況です。 ここにEコマースの数字を重ねてみると、2012年の数字で、すでに9.5兆円あります。コンビニエンスストア全体の売上規模と同じくらいにまで伸びてきているわけです。Eコマースもなかなかいい、頑張っているじゃないかインターネット、というふうに見えます。 ただしその一方で、小売全体の売上の中で、Eコマースの占める割合がどれぐらいあるかと言うと、まだ、たった1桁パーセント、約7%しかありません。全小売のなかで、インターネットのBtoC、Eコマースの数字はまだ伸びきっていません。逆に言うと、まだまだ非常に伸びしろがあるとも言えます。 今日は、すでに小売、百貨店の中の雄である三越伊勢丹
スタートトゥデイとブラケットは2014年1月15日に、個人が簡単に商品を売れる「ZOZOMARKET」を開始する。国内ファッションEC最大手「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイと無料で簡単にECサイトを作成できる「STORES.jp」を運営するブラケットの共同事業。スタートトゥデイは2013年7月にブラケットを子会社化しており、初めての共同事業となる。 ZOZOMARKETには、個人/法人、新品/中古問わず出品が可能。STORES.jpで作成したオンラインストアの商品を無料で掲載できる。ZOZOMARKET出店企業は、購入価格の10%を手数料として運営側に支払う。 SOTRES.jpのようなオンラインストアを簡単に作成できるサービスは、容易にECサイトを持てる一方で、集客や販売についてはストアの運営側にゆだねられていた。ZOZOTOWNのユーザー数は現在500万人以上。ファッショ
ECサイトのアクセス解析・データ分析レポートに盛り込むべき10の視点 ECサイトを運営していて、そのアクセスやデータを解析・分析を行う際に、どのデータを確認していけばいいか悩んだことはないだろうか。もしくは、今見ている指標(KPI・KGI)が正しいのか不安に思ったことはないだろうか。 Google Analyticsなどのアクセス解析サービスはあらゆるデータを確認することが出来るが、逆をいえば何のデータを優先的に確認するべきかの示唆は得られない。 色々な指標を確認したくなる気持ちも分かるが、アクションに結びつかない指標を確認すること、ビジネスに示唆に繋がらない指標を確認することは何の意味もない作業となる。そしてそのようなデータレポートを受ける上司もECサイトで起こっていることが把握出来ないに違いない。 今回は、弊社の経験をもとに、ECサイトのアクセス解析・データ分析レポートに盛り込むべき1
株式会社スタートトゥデイの新しいサービス「WEAR(ウェア)」が10月31日よりスタートする。バーコードスキャン機能を活用したリアル店舗とオンラインストアを融通させるO2O(オンライン・トゥ・オフライン)の新展開として、5月にツイッターで前澤友作・スタートトゥデイ社長が発表して以来、アパレル、大手商業施設、ECを巻き込んで話題を集めている。 バーコードスキャン機能はユーザーにとって購入時の判断材料が増え、ブランド(販売者)側にとって販売機会損失の低減につながると同社は謳う。アプリに欲しい商品がスキャンされて履歴として保存されることで、ユーザーのwantリストに残るということだが、リアル店舗とEC上の在庫をユーザー自身が確認できることで、販売ロスを防ぐという利点もある。ユナイテッドアローズなど、店頭とECのデータのフラット化を進めている企業にとっては、この機能は確かに顧客にもブランドにも“価
ECサイト運営者が消費税引き上げの際に困らないようにまとめてみました。 消費税増税、いつ、どれくらい? ・2014年4月1日 5%→8%に変更(本日確定!) ・2015年10月1日 8%→10%に上乗せ予定 価格表示変更はいつからできるの? 価格表示方法の変更は、転嫁対策特別措置法の施行日である2013年10月1日(本日)から認められます。消費税率引き上げ日(2014年4月1日)より前から、余裕をもって早めに準備に取りかかりましょう! 税抜き・税込み表示 各業界の対応は? 今のところ、 ・アパレル→税抜き表示 ・スーパー→税抜き表示(または本体価格・総額併記) ・百貨店→税込み で検討中 ・ 下着メーカー「グンゼ」は10月出荷分から順次、値札を「2000円+税」といった「税抜き表示」に切り替えるという。 ・ 大手スーパーなど57社でつくる日本チェーンストア協会は20日、税抜きの「本体価格が
店頭在庫をネットで公開する。顧客は、電話で問い合わせなくても在庫の有無がわかる。欲しい商品があるとわかれば、顧客は急いでその店舗に向かう――。店頭在庫から顧客を誘導するのも立派なO2O(オンライン・ツー・オフライン)。実現したのが、東急ハンズだ。 東急ハンズのITコマース部、緒方恵氏は話す。 「店頭の在庫情報を公開すれば、来店喚起につながる。消費者の反応も非常にいい」 2012年12月、東急ハンズは自社のネットストアを大幅にリニューアルした。ネットストアの在庫情報だけでなく、リアル店舗の在庫も確認可能にしたのだ。消費者が、ネットストアで欲しい商品を検索する。すると、商品情報とともに、現在、在庫がある店舗が一覧で確認できる。ポイントは、データ更新の頻度。なんと15分に1度というから驚く。ほぼリアルタイムと言ってよい。 全国の店舗で売れた商品を、即時に表示する機能も追加した。ネットストアのトッ
前回(「鮮度管理の徹底で躍進するネット通販の『紀伊国屋文左衛門本舗』」)、和歌山県湯浅町に本社を置く「とち亀物産」が2000年5月に開始したネット通販サイト「紀伊国屋文左衛門本舗」(楽天市場、ヤフーショッピング)の取り組みを紹介した。当初は商品が全く売れず非常に苦戦したが、消費者の声を地道に聞き続け、取り扱う商品を徐々に地元産の生鮮食料品に絞り込んでいったのが成功の要因だ。 しばしばあることであるが、地元産の生鮮食料品が遠く離れた消費地では大きな価値を生む商品である。ところが、これらの商品は、地元の住民にとってあまりにも日常的に食べられている。このため、それらの商品は生産者や親戚から譲り受けることがあっても、自ら食品スーパーマーケットなどでお金を出してわざわざ買って入手する価値ある商品としての認識がなかった。 とち亀物産は、消費者との対話を通じて、どこでも買うことができる一般に流通する商品
昭和22年、木製ハンガーの製造卸を長塩産業株式会社を設立。ネットショップは、2001年楽天市場にて開業。ハンガーやその関連商品、メンテナンス商品等を扱う。2007年10月、月商4000万円を突破。現在、ネットショップ事業は、長塩さんを入れて3名が行なっている。 URL:http://www.rakuten.co.jp/nagashio/ 店主:長塩康正さん 多目的展開のポイントは主力商品との関連付け より多くの顧客を取り込み、さらなる売上げアップを図るためにも、商品ラインアップの拡充は大きなテーマのひとつ。しかし、どんな商品を新たに仕入れていくか、その線引きを明確にしないまま安易にラインアップを増やすと、何を売りたいお店なのかよく分からない、焦点のぼやけたネットショップになってしまい、逆に客離れを招いてしまう危険があります。 ハンガー専門店『ハンガーのながしお』は主力商品のハンガー以外にも
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