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いろいろなところからマサカリが飛んでくるのはわかっているが、以前から感じていた疑問について書いてみたい。「データセンターの所在地ってやっぱり書いてはいけないのか?」である。だって、ググれば所在地は出てくるんですよ。いろいろ秘密の多いデータセンターだが、インフラ界隈での内輪受けみたいな感じになっていやしませんかね。 実は制約の多いデータセンター取材 ITインフラ系の記者は、たまにデータセンター見学ツアーに招待される。エクイニクスやさくらインターネット、NTTコミュニケーションズなど、私も相当データセンターは見ている方だ。Coltテクノロジー(旧KVH)はシンガポールまで、IIJはコンテナ型データセンターを見に島根まで行っている。IDCフロンティアに至っては北九州も、白河も、府中も見ている。 5月には大阪までデジタルエッジのデータセンターを見にいった。関西のデータセンター事情までいろいろ説明し
今春、我が身に起きた出来事と心境変化についてあちこちで書いた。Twitterで書いた。Blueskyで書いた。このブログにも書いた。技術系の読み手が多いタイムラインでは努めて思想的に、感情的な読み手が多いタイムラインでは努めて客観的に書いた。反響は皆無だったが、いくつか感想も受けた。「箇条書きに要約して三行で読めるまとめ記事の形式で書いてほしい」とリクエストもあった。何日も何週間も何箇月も同じ話を書き連ねるわけにいかないので、一つ総括を書いておく。 私は2007年5月15日からTwitterを始めた。そして2023年5月15日を目処にTwitterをやめる。16年慈しみ育てた我が子のようなアカウントを「殺す」わけではないが、16年伴侶として連れ添ったサービスと「別れる」くらいの覚悟は決めている。あいつ消えたなと探しに来た人に、まずこの日記が読まれるとよい。(140字) 2022年10月末、
ピクシブは11月15日、同社が運営する「BOOTH」「pixivFANBOX」「pixivリクエスト」など、決済をともなうサービスについて、共有の利用規約の改定を12月15日に実施すると発表した。禁止されている取引の明確化を目的としたもので、11月下旬に新しい利用規約を公開する。 同社は、上記3サービスで利用規約に違反した取引が確認されていると指摘。規約の第14条26項では、銃や覚醒剤の他、「法律・条例・その他当社が定める基準に反するような、わいせつ、児童ポルノまたは児童虐待に相当する画像等のデータを含む商品等」「修正のない性器の露骨な描写や結合部分の具体的描写等がある商品」の販売を禁止と記されている。 今回、第14条26項を改定し、取引が禁止されている商品やコンテンツの基準を分かりやすくする。同社は、改定日の15日までに、該当商品の取り下げや非公開化を要請。改定以降に禁止されている商品を
大島てるの終わり? 8日、「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」(以下「ガイドライン」という。)が発表された。 ガイドラインの解説は弁護士に委ねるとして、本稿では、事故物件公示サイト大島てる(以下「大島てる」という。)の運営代表を務める筆者が、ガイドラインが大島てるに与える影響に絞って考察したい。 なお、メディアでは「事故物件のガイドラインが制定された」などと報じられているが、実際にはガイドライン自体の中には「事故物件」という用語は一度も登場しない。 それゆえ、このガイドラインを以って「事故物件」の何たるかが定義付けられたとの理解は不適当であろう。 ガイドライン=大島てる禁止令か まず、私にとって最大の関心事は、ガイドライン制定により大島てるが閉鎖に追い込まれるのか? という点である。 しかし、ガイドラインすなわち指針は、定義により、法的拘束力が無い。したがって、法的な
「著作権フィルターに検出されそうな曲をかけてライブストリーミングを妨害しようとした警官」は氷山の一角に過ぎない投稿者: heatwave_p2p 投稿日: 2021/2/21 Electronic Frontier Foundation 窓口の警官とのやり取りをライブストリーミングで配信しようとしたところ、その警官は音楽をかけ始めた。2月5日、活動家とビバリーヒルズ警察とのやり取りの最中、サブライムの「サンテリア」が再生された。その警官は水晶玉を持ってはいなかったのだろうが、著作権フィルターには随分と詳しかったようだ。 撮影を察知した警官が爆音で音楽を再生し始めた理由はお察しのとおりだ。警官はInstagramの過剰な著作権フィルターに音楽を検出させようとしたのだろう。Instagramの著作権フィルターは、実際のコンテンツの内容ではなく、BGMを検出してストリーミングを停止してしまう。こ
科学雑誌「理科の探検」のウェブサイトがプロバイダによって公開停止されました(2019年8月30日)。 これは、「理科の探検」記事に不満を持った事業者が、裁判所に「仮処分申立」を行ったことが原因です。 事業者から通報を受けたプロバイダは「理科の探検」サイト全てを公開停止にしました(2019年9月1日時点で解除されていません9月5日に解除)。 科学的に検討されるべき課題に事業者が仮処分申請を行ったことには「特別な事情」を感じざるを得ません。 また、仮処分の申請段階で全ての記事を公開停止したプロバイダ側は、プロバイダ責任法の「権利侵害」について十分な検討を行っていないように見えます。 本件を看過すると、同様な手段によって言論の自由が侵害される事態が起こるのではないかと危惧します。 理科の探検サイト(公開停止中9月5日に解除) 理科の探検は2007年に創刊された科学雑誌で、科学教育の普及のためのマ
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