引越し遍歴パートⅡ 2018年に「上京して10年で引越しを6回した」というブログを書いた。 月日は流れ、あれから6年…さらに2回の引越しをした。ホテル暮らしも含めると3回かもしれない。 前回の記事では主に神奈川〜千葉〜東京の引越し事情を書いた。関東の浅瀬でちゃぷちゃぷ遊んでいたに過…
視聴率を測定するさい関東の場合600世帯を抽出して測定しています、その抽出方法もビデオリサーチのHPにて公表されています。他にも世帯視聴率、個人視聴率の計算方法。標本誤差がどれくらいあるのか。どれくらいの間隔で調査世帯をローテーションさせているのか等視聴率調査に関する事は結構詳しく公表されています(詳しくはこちら)。 しかしひとつ公表されてない事として「調査世帯の人口構造」があります。その前にまず視聴率には世帯視聴率と個人視聴率があるのですがその個人視聴率区分をビデオリサーチはG1〜G9に分けています。そしてよく使われるのがG1という以下の区分なのですが * C (男女4〜12歳) * T (男女13〜19歳) * M1(男性20〜34歳) * M2(男性35〜49歳) * M3(男性50歳以上) * F1(女性20〜34歳) * F2(女性35〜49歳) * F3(女性50歳以上) この
きょうの記事について、NHKの元職員からこんなメールが来て驚いた:私が在職中の研修(2003年頃)で聞いたのですが、完全デジタル化してアナログ放送を中止すれば今あるテレビはただの箱になる。そうなったら多くの国民が怒る。だからその対策としてデジタル信号をアナログ信号に変換するチップ(2011年には変換機は十円玉程度の大きさに出来るだろう)を総務省が無料で配布する予定。 しかし早い段階で無料で信号変換チップを配布するという計画が世論に出れば、デジタルテレビが普及しなくなるのでぎりぎりまで発表しないということでした。NHKは今でもこんな研修で、職員をだましているのだろうか。もしかすると教えるほうも本気でそう信じているのかもしれないが、現実は下のサイトを見れば明らかだろう: これは来年のアナログ停波に向けて、FCCがデジアナ・コンバーターを買える80ドルのクーポンを配るウェブサイトである。当初
総務省情報通信審議会は2008年4月25日、「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第36回」を開催した。その中でDpa(社団法人デジタル放送推進協会)が2008年6月2日午前4時に運用開始を予定していたデジタル放送のコピーワンス緩和策(通称・ダビング10)が、予定通りにスタートすることが事実上不可能であることが分かった。 Dpaではダビング10の運用開始日を2008年6月2日午前4時予定としているが、4月25日時点で決定とはなっていない。これに対し日立製作所の田胡修一委員は「第4次答申(※)に沿ってダビング10の早期実現に向け努力してきたが、放送運用開始日が確定しないと受信機に実装できない。また、放送ダウンロードによって既存の機器をバージョンアップする場合でも計画が立たない。運用開始日を改めて早く決定してもらいたい」と発言した。 ※総務省情報通信審議会が2007年8月2日
総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会は25日、「地上デジタル放送推進に関する検討委員会」の第37回を開催。この中で、全国地上デジタル放送推進協議会は、アナログ放送の視聴者に2011年7月24日の停波への注意喚起を図るため、アナログ放送の画面に「ご覧のチャンネルは2011年7月で終了します」などの告知スーパーを表示する計画を明らかにした。 アナログ停波は約3年後に迫っているが、協議会では2008年7月から、2011年7月24日の停波までを4つのステップに分割。停波の周知徹底に向けた活動を段階的に強化していく方針。具体的なステップは下表の通り。
地上波全チャンネル、24時間すべての番組を録画する――。 優れたベンチャー企業を選出する「Tech Venture 2008」に選出されたPTPの提供する大容量ハードディスクレコーダー「SPIDER PRO」は、そんなテレビ大好き人間の夢を叶えてくれる画期的製品だ。 すでにプロ用として優れた効果を発揮することは折り紙つきながら、その存在を知る一般ユーザーから製品を求める声が絶えないという。 「SPIDER」を世に送り出した同社代表取締役社長である有吉昌康氏もまた、自他共に認めるテレビ好き。今後、どのようなビジネスモデルを描いているのか、語ってもらった。 シンプル、直感、見つけられる ――PTPについて教えて下さい。 1998年、米国で発表されたハードディスクレコーダー「TiVo」との出会いが事業の出発点です。ハードディスクレコーダーの登場はテレビ放送サービスとインターネットの接続を可能とし
自民党衆議院議員河野太郎「ごまめの歯ぎしり」ブログ版最新記事 外務委員長室にて 外務委員長のお仕事 外務委員長就任 日英議会シンポジウム 29日のモーニング やるべきことはやります 第二弾 黒い手袋 肝臓 環境省政策たな卸し どさくさまぎれに 自民党衆議院議員河野太郎「ごまめの歯ぎしり」ブログ版最新コメント 消えていない5000万件 10/01 Anonymous 外務委員長のお仕事 09/30 私もゲストです。 09/30 Anonymous 日英議会シンポジウム 09/28 善良な一般市民 09/28 高山雅司 29日のモーニング 09/26 神戸市長田区民 09/25 現実論 やるべきことはやります 第二弾 09/25 ディスカバリー 09/25 愛犬クロリス 09/25 プロポリス 自民党衆議院議員河野太郎「ごまめの歯ぎしり」ブログ版最新トラックバック 火事場泥棒 01/21
忙しくて更新が滞ってしまいました。すいません。最近、NHKの視聴率を見ていて、ある傾向がはっきりしてきたなと思った。なかなかセンスが良いと思われる番組、例えば英語でしゃべらナイトや爆問学問といった番組でも視聴率が5%をこえるのは難しいようだ。 一方でコンスタントに14~15%をほとんど手間暇かけずにとれてしまう番組がある。それは何かというと、「歌謡コンサート」と「鶴瓶の家族に乾杯」である。正直、この二つは私も年をとったのか、チャンネルをとめて見てしまうことがある。 かつて演歌は視聴率がとれないと敬遠され、歌番組は壊滅したのだが、今はバラエティやドラマを含めあらゆる番組の視聴率が下がって、むしろ古き良き演歌を聴かせる番組のほうがはるかに視聴率が良くなってしまったのだ。 鶴瓶の番組を見てしまうのは、当たり前の家族が普通に幸せそうにしているのを見るのが、単純に気持ちよいからである。こういう田舎で
エラー内容 以下のいずれかの理由により、該当するコンテンツを表示することができませんでした。 コンテンツの公開が終了した。コンテンツが削除された。 指定したURLが間違っている。その他、やむをえない事情があった。 ご不便をお掛けして申し訳ございません。 何卒よろしくお願いいたします。 イザ! イザ!トップへ戻る
■ [WWW][media]追い詰められたYouTube、あるいはGoogleが2,000億円の価値を認めた理由に関する一考察 以下は、主として日本におけるYouTubeの活用のされ方を前提とした考察です。先進国の中ではトップクラスのブロードバンド普及を誇る日本の現状は、アメリカその他の国の将来をも垣間見せているものと考えられますので、一般論としてもそれほど外れてはいないとは思いますが、一応お断りを。 起:YouTubeで人気を集めるコンテンツの傾向 webmasterはそれほどYouTubeを積極的に活用しているわけではないので、あくまでマスメディアで報じられたような事例に限られますが、話題となった動画としては次のようなものがありました。 NTV・スッキリ!!における山本圭一さんの不祥事を受けての極楽とんぼの相方・加藤浩次さんの号泣 NTV・24時間テレビにおけるアンガールズ100kmマ
地上デジタル放送で採用しているコピー制御技術「コピーワンス」の見直しに向けて,総務省の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会」で,家電業界と放送業界の代表者が協議している。コピーワンスとは,地上デジタル放送の番組を1回しか録画できないようにする技術のことである。そのコピーワンスを大幅に緩和したいというのが,家電業界の意向だ。視聴者による録画の自由度を高めて,地上デジタル放送受信機やその録画機器の販売を促す狙いがある。家電業界はコピーワンスに代わる技術として,コピー回数の制限を実質的になくしたうえで,インターネットへの配信を不可能とする「EPN」(Encryption Plus Non-assertion)という技術への変更を放送業界に強く求めている。 しかし,番組の不正なコピーを防ぐために,コピーワンスを維持したいというのが放送業界のスタンスである。両業界の主張の隔たりは大
著者はもう70歳を超えるが、その野次馬精神は衰えない。本書も、ライブドアや村上ファンドの「国策捜査」をはじめ、最近の事件について論じたものだ。検察の捜査と、それに付和雷同するメディアの姿勢についての批判には私も同感だが、新聞などの2次情報がほとんどで、中身が薄い。 後半は、メディア業界の話。第4章はデジタル放送問題で、私へのインタビューが15ページにわたって続く。単なる取材だと思っていたのに、オフレコの話まで直接引用されているが、まぁいいか。ただ録音の書き起こしが不正確で、「民放連」が「銀行連」になったりしている。NHKの原田放送総局長にもインタビューしているが、理論武装が足りないので、官僚的な答弁で逃げられている。傑作なのは、民放連の氏家元会長へのインタビューだ:8年前、私が民放連の会長だったとき、当時の郵政省からいってきたんだけど、「デジタル化する。これは国策である」と。それで僕は、
米カリフォルニア州で,テレビ放送サービスの新規参入を促進するための法案「Digital Infrastructure and Video Competition Act of 2006」(州法2987)が成立した。同州知事のArnold Schwarzenegger氏が米国時間9月29日に同法案に署名したことを発表した。施行は2007年1月1日から。 米国でケーブルを介したテレビ放送サービスを展開するには,各地域自治体のフランチャイズ免許を受ける必要があり,これが新規参入の障壁となっている。従来の法律では,新たにサービスを開始する場合,免許を取るのに何年もかかるからだ。同法案は,こうした免許取得の手続きを簡素化する。 Schwarzenegger知事は,「市場競争が高まれば,より良いサービスとより安価な価格をあらゆる人々にもたらすことができるようになる。同法案は,ケーブルTV市場で重要な役
2014年10月(1) 2014年09月(1) 2014年08月(2) 2013年02月(6) 2013年01月(17) 2012年12月(16) 2012年11月(12) 2012年10月(5) 2012年09月(2) 2012年07月(5) 2012年06月(2) 2012年03月(2) 2012年02月(21) 2012年01月(18) 2011年12月(8) 2011年11月(7) 2011年10月(1) 2011年08月(6) 2011年07月(4) 2011年01月(9) 2010年12月(7) 2010年02月(1) 2010年01月(17) 2009年12月(4) 2009年09月(10) 2009年08月(25) 2009年07月(26) 2009年06月(20) 2009年05月(5) 2008年06月(5) 何となくネットを巡っていたら、今年の7月下旬に、NHKが「ワ
第45回 地デジよりSNSに注目する広告業界 経営コンサルタント 大前 研一氏 2006年9月13日 5年後、地上デジタル放送に意味はあるのか 地上波のテレビが現行のアナログ放送からデジタル放送に完全に移行するまで、余すところ5年である。ご存知の人も多いと思うが、地上放送がデジタルに変わると、従来のアナログ対応のテレビ受信機では映すことができなくなる。2011年には今のテレビ受信機がすべて無用の長物になり、デジタル対応テレビに切り替えなくてはいけない。国民全体を巻き込むテレビ業界の巨大な改革なのである。 その地上デジタル放送をあおるイベントとして、7月24日、竹中総務大臣を招いて「カウントダウンセレモニー」が開かれた。だが、こうした見え見えのお祭り騒ぎにもかかわらず、わたしは地上デジタル放送の時代は来ないだろうと思っている。その理由は、今我々の周りで起こっているデジタル化のすさまじ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く