厚さ 34 センチの本、インドネシアで発表される | スラド
本の厚さの世界記録が塗り替えられた。インドネシアで作家、画家、映画監督のダミアンデマトラ氏が発表した「The Collection, Obama and Pluralism」は 5472 ページで、厚さが 34 センチあるという (Reuters の記事より) 。 米国のオバマ大統領がインドネシアで過ごした幼少期のおよそ 4 年間、および後にインドネシアを訪問した際のエピソードを年代順に記したものだ。これまで世界一厚い本の記録を保持していた、限定版「ミスマープル全集」の厚さ 30 センチ (4032 ページ) を大幅に超える。 ロイターの記事には本の写真が掲載されていないため版形なども不明だが、ミスマープル全集の写真から考えると「分厚い」というよりも「ページ数方向に長い」感じではないだろうか。この本を机の上に置くと、おそらく表紙が目線よりも上になる。立ち上がって読むか、ミスマープル全集を読
米大統領「鎌倉寄ります」 地元店「あま〜い」期待 : 神奈川 : 地域 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）に出席するため来日するオバマ米大統領＝似顔＝が、１４日の会議終了後、少年時代に訪れた鎌倉市の大仏を再訪する予定だ。昨年の来日時に少年時代を振り返り、「大仏より抹茶アイスに夢中だった」と語ったこともあって、近くの飲食店では「抹茶アイスを食べに来て」と、歓迎ムードが盛り上がっている。 オバマ大統領の鎌倉訪問は、米ホワイトハウスが１０月２８日の記者会見で明かした。オバマ大統領は、鎌倉を再び訪れることを楽しみにしているといい、鎌倉市の松尾崇市長も「この機会を通じて鎌倉を世界にアピールしていきたい」と期待する。 オバマ大統領が少年時代、鎌倉のどの店で抹茶アイスを食べたのかは不明だが、昨年１１月の来日時の演説以来、鎌倉の飲食店の中には“オバマ効果”にあやかる店も現れた。 大仏近くの「いも吉館大仏店」（鎌倉市長谷）は、もともと抹茶ソフトを売っていたが、演説の翌日から、
ロサンゼルス沖合で正体不明のミサイルが発射される | スラド
csmonitor.comの記事によると、11月8日の夕方、ロサンゼルスの沖合35マイル（約55km）からミサイルが発射され、その雲はロサンゼルスの市街地からも見えたとのこと。 ミサイルは海上に落下したと推測され、被害は報告されていないが、誰が何の目的で発射したか不明なため、アメリカでは大きな騒ぎになっている。アメリカミサイル防衛局（U.S. Missile Defense Agency）もアメリカ海軍のどちらもミサイル発射を否定しており、更に民間の宇宙ロケット打ち上げ許可も下りていない。 現在、北アメリカ航空宇宙防衛司令部（NORAD）はアメリカ北方軍（USNORTHCOM）と協力して、発射されたミサイルについて調査を行っているとのこと。 The launch occurred about 35 miles out at sea, west of Los Angeles and nort
大学生にパソコン禁止令！
パソコンの使用を勧めるべきか、禁止すべきか──教師たちは悩ましい問題に直面している。 教育界では以前から、大手ハイテク企業と提携してパソコンを教室に導入する動きが活発だった。途上国の貧しい子供を対象にした「子供１人に１台のノートパソコンを」運動は、その代表例だ。 だが小学校からパソコンになじんできた世代は、キャンパスに吹き荒れるノートＰＣ排斥の嵐に困惑する羽目になるかもしれない。 シカゴ大学法科大学院は08年から、教室でインターネットを利用できないように無線ＬＡＮの接続を切っている。オクラホマ大学のキーラン・マレン教授は、物理学の講義中に学生のノートＰＣを液体窒素で凍らせ、粉々に破壊してみせた（別の学生がその様子を撮影してＹｏｕＴｕｂｅに投稿したため、ネット上で議論が沸騰した）。 ノートＰＣは有効な教育ツールだが、授業に退屈した学生の気晴らしツールでもある。ツイッターで誰かとつながったり、
75ドル払っていなかったために消防に無視され、家が全焼 | スラド idle
米テネシー州で 75ドル支払わなかったために家が全焼するという件があったそうだ（MSNBC、本家/.）。 全焼した Cranickさんの家のあるテネシー州のとある郡は、全域をカバーする消防サービスがないという。 Cranickさんの住まう South Fulton市外の家庭は年間75ドル支払うことで消防のサービスを受けられるようになるそうだが、Cranickさんは支払いを「忘れて」いたという。 火事は、家の近くで Cranickさんの孫がゴミを焼却したことから始まった。火が大きくなり手に負えなくなってしまい慌てて消防に連絡したが、「費用を支払っていない」として取り合ってもらえなかった。さらに、電話口で支払いを申し出ても受理できないと言われてしまい、完全になす術を失ってしまったとのこと。 消防が到着したのは費用を支払っていた隣家に火が燃え移ってから。この隣家に対しては消防活動が行われたが、C
米国における電子政府クラウドの取組みについて（１）：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
日本において、政府は「霞が関クラウド」や「自治体クラウド」、そしてクラウド関連の研究開発やテストベッド等に取組み、また「スマート・クラウド研究会」等、クラウド関連研究会や協議会の活動が活発化しています。米国においても政府が積極的にクラウドへの取組みも顕著ですので、簡単に取り組み概要を整理してみたいと思います。 米国では、２００９年３月５日にオバマ大統領から任命されて、ヴィベック・クンドラ氏（Vivek Kundra)（３４）が米連邦政府ＣＩＯ 兼 行政予算管理局電子政府推進室長に就任しました。オバマ氏は、実績があり、かつ３４歳という若手を起用することで、ワシントンに「Change」をもたらすことを狙ったのです。クンドラ氏は、クラウド推進論者として「Mr. Goverment2.0」として期待をされています。 クンドラ氏の経歴を簡単に紹介しましょう。クンドラ氏が米国の首都ワシントンＤ．Ｃ．の
米国のウェブも「残念」だけど、それを乗り越えようとする人々がいる：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
最近「日本のウェブは残念」と発言された方がいらっしゃいましたが、残念ながら米国のウェブにおいても、「残念」な状況が生まれているようです。ただしこちらの話には、希望を失わずに頑張っている人々が登場するのですが： ■ Ideas Online, Yes, but Some Not So Presidential (New York Times) オバマ大統領の意向により、米国政府がウェブサイトを通じた双方向コミュニケーションに力を入れていることについてはご存知の方も多いでしょう。しかしそこに参加する米国民がモラルを持った人々ばかりかというと、当然ながらそんなことはありません。以前このブログでも紹介しましたが、オバマ政権への要望募集サイト"Citizen's Briefing Book"（期間限定のため既に閉鎖済み）では、「マリファナ合法化」が高い支持を得るなどといった問題が起きてしまっていまし
ニューディール政策 - Wikipedia
ニューディール政策（ニューディールせいさく、英: New Deal）は、1930年代にアメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルトが世界恐慌を克服するために行った一連の経済政策である。 新規まき直し政策[注 1]や、単にニューディールとも呼ばれる[注 2]。 概要[編集] ニューディール政策はそれまでアメリカの歴代政権が取ってきた、市場への政府の介入も経済政策も限定的にとどめる古典的な自由主義的経済政策から、政府が市場経済に積極的に関与する国家資本主義的政策へと転換したものであり[1]、第二次世界大戦後の資本主義国の経済政策に大きな影響を与えた。 「世界で初めてジョン・メイナード・ケインズの理論を取り入れた」と言われるが、彼の著書『雇用、利子および貨幣の一般理論』は1936年に出版されており、ニューディール政策が開始された1933年よりも後である。原案は、いち早く世界大恐慌から脱した日本
1811年委員会計画 - Wikipedia
1807年にまとめられたマンハッタンにおける委員会計画の最終版。1811年に採用された。 1811年委員会計画（1811ねんいいんかいけいかく、英: Commissioners' Plan of 1811）は、ニューヨーク市マンハッタンのハウストン通り以北における街路網の原案で、今日のマンハッタンに配置されている無数に連続した短冊形の街区（方格設計）を定義した都市計画である。これは「ニューヨーク市の発展において最も重要な文章」とされており[1]、計画は「統制と均衡、反自然といった共和主義的性格」を包含する傾向にある[2]。策定した委員会によれば「美観並びに規則性と利便性」の結合を理念としている[2]。 元々はニューヨーク市議会が、14丁目からワシントンハイツまでの均衡ある開発と土地の供給を目的に発議したことがきっかけであるが、地方自治制度の問題や地権者からの反対によって実現させることができ
The National Broadband Plan: Connecting America
The National Broadband Plan, released by the FCC on March 17, 2010, sets out a roadmap for initiatives to stimulate economic growth, spur job creation and boost America's capabilities in education, health care, homeland security and more. The plan includes sections focusing on economic opportunity, education, health care, energy and the environment, government performance, civic engagement and pub
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
日産自動車元会長のカルロス・ゴーン被告（64）が保釈される可能性が高まってきた。東京地裁が20日、ゴーン元会長の勾留延長を認めなかったのは、極めて異例の判断だ。背景には、長期勾留や同一罪名での再逮…続き ゴーン元会長、21日保釈も 地裁が勾留延長却下 ゴーン元会長、近く保釈も 取締役会出席できる？ ［有料会員限定］
経済危機の回復から取り残される日本、 最大の原因は製造業が抱える深刻な後遺症 | 野口悠紀雄 未曾有の経済危機を読む | ダイヤモンド・オンライン
前回、日本の製造業の利益の落ち込みが激しいことを述べた。経済危機による利益の落ち込みは全産業で見られた現象であるが、製造業がとくに大きな影響を受けたのである。 法人企業統計の速報値を用いて、四半期の経常利益（季節調整済み）を見ると、【図表1】のとおりだ。非製造業は、2007年頃に8兆円程度だったものが6兆円程度に落ち込んだに過ぎないのに対して、製造業は7兆円程度であったものが、1兆円程度にまで減少している。 ところで、四半期の売上高（季節調整済み）を見ると、【図表2】に示すように、非製造業も製造業も、07年頃に比べて2割程度減少しており、大きな違いはない。「売上高は製造業も非製造業も同じような率で落ちたにもかかわらず、利益の落ち込みは製造業がはるかに激しい」というのが、重要な点である。非製造業では売上の減少にほぼ比例して利益が落ちたのに対して、製造業では売上の減少率に比べて利益の減少率が大
ＪＲ東海が新幹線の対米輸出に本腰、有力候補にフロリダ路線
１月２５日、ＪＲ東海は新幹線システムの海外輸出先について、米国を最有力候補として絞り込むと正式決定。写真は２００７年に東京駅で撮影した新幹線（２０１０年 ロイター/Toru Hanai） ［東京 ２５日 ロイター］ ＪＲ東海（東海旅客鉄道）9022.Tは２５日、新幹線システムの海外輸出先について、米国を最有力候補として絞り込むと正式決定したと発表した。 都内で会見した米調査会社幹部は、新幹線システムを採用する公算がもっとも大きい路線としてフロリダ州のタンパ・オーランド・マイアミ間だと指摘。このほかロサンゼルス・ラスベガス間、テキサス州などいくつかの候補があるとして、これらの区間での事業化に向けて営業活動を本格化すると強調した。 同席したＪＲ東海の葛西敬之会長は、欧州の高速鉄道システムが、高速専用鉄道と在来線の線路を併用するのに対して、日本の新幹線は在来線と独立した純粋な高速専用路線であるの
米国「新金融規制案」のインパクト：日経ビジネスオンライン
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