【MLB】田中将大、防御率トップ浮上も…救援陣崩れサヨナラ負け、自己最多14勝消える （Full-Count） - Yahoo!ニュース
ヤンキースの田中将大投手は15日（日本時間16日）、敵地でのレッドソックス戦に登板し、7回4安打1失点3四球0奪三振の好投も、救援陣が崩れてサヨナラ負け。メジャー自己最多の14勝目（4敗）はお預けとなった。味方が着実に得点を重ねる中、安定感のある投球でリードを守った右腕だったが、9回に守護神ベタンセスがサヨナラ3ランを被弾。しかし、田中は防御率2.97でリーグトップに浮上。投球回数も193回2/3と大台の200イニング到達が目前に迫った。ヤンキースは5-7で敗れた。 際立つ敗戦数の少なさ…田中将大のNPB・MLB通算成績一覧 ヤンキースが初回に幸先よく2点を先制すると、田中は2死からオルティスに二塁打を許すも、4番ベッツを打ち取り無失点。2回は3者凡退と上々のスタートを切った。 打線が3回に2点を追加すると、田中はその裏に2四球とヒットで1死満塁のピンチを背負い、オルティスに犠飛を許す
クリントン氏、９・１１追悼式で体調崩す 途中で退席：朝日新聞デジタル
米ニューヨークで１１日、１５年前の同時多発テロの追悼式に出席していた民主党大統領候補のクリントン氏（６８）が体調を崩し、予定より早く退席した。陣営によると、「暑くなりすぎたため娘の自宅に移り、体調が回復した」という。 追悼式は、テロで崩壊した世界貿易センタービルの跡地で開かれた。クリントン氏は午前８時すぎに到着し、他の出席者と一緒に立っている様子がテレビでも伝えられたが、同９時３０分ごろには離れたらしい。同１１時４５分ごろにはマンハッタンにある娘の自宅から出てきて、カメラに手を振ってから車に乗り込んだ。 同じ追悼式には、共和党大統領候補のトランプ氏（７０）らも出席していた。（ニューヨーク＝中井大助）
G7とオバマ広島訪問、中国「日本猛攻」の意味
8年ぶりの日本でのG7に続いて、オバマ米大統領の広島訪問と、先週の日本は国際ニュースが盛りだくさんであった。しかも、いずれも中国が影の主役であったといえる。ただ8年前は、リーマンショック直後に世界から経済の救世主として期待された中国の存在感とは裏腹に、今回はむしろヒール（悪役）であった。中国の反応から、サミットとオバマ広島訪問を見てみたい。 日本が「悪知恵」で対中包囲網 G7の首脳宣言では中国を名指しこそしなかったが、国家が国際法に基づき力や威圧を用いないこと、平和的な手段による紛争解決を追求することの重要性を再確認し、東シナ海、南シナ海における状況を懸念し、紛争の平和的管理、解決の根本的な重要性を強調した。 これに対し中国外交部報道官は27日の定例記者会見で、強烈な反発を表明。「今回の日本が主催するG7サミットは、南シナ海問題を煽り、緊張情勢を拡大させ、南シナ海の安定に不利益をもたらした
米 スポーツなどでキューバへの制裁大幅緩和 NHKニュース
アメリカ政府は、オバマ大統領が来週、現職の大統領としては８８年ぶりにキューバを訪れるのを前に、キューバのスポーツ選手がアメリカで活動できるようにするなど、大幅な制裁の緩和を発表しました。 制裁緩和では、スポーツや芸能を含む幅広い分野で、キューバ国民がアメリカで職に就き、金融機関に口座を開いて給与を受け取ることが認められます。これを受けて、今後、野球の強豪国として知られるキューバの選手が、アメリカに亡命することなく、大リーグに移籍するためのルール作りが進むものとみられます。 また、キューバの金融機関にアメリカ以外の第三国の金融機関を通じたドルの決済を認めるとしています。これによって、キューバの企業が貿易の決済をドルでできるようになり、貿易が拡大し、キューバの経済成長を後押しすることになるとみられています。 アメリカは去年、キューバと５４年ぶりに国交を回復し、来週にはオバマ大統領が、現職の大統
アメリカ生活して驚いたことで打線組んだ - 最終防衛ライン3
アメリカで驚いたことで打線組んだ ワイがアメリカ留学して驚いたことで打線 - ゴールデンタイムズ が面白かったので、アメリカで3年弱生活した自分もやってみた。 アメリカの東北部の片田舎に住んでいました。ただ、田舎といってもアメリカ人やアメリカで知り合った日本人曰く、自分が住んでいたところはアメリカでは都会に分類されるらしい。日本の郊外みたいなところで、車があればスーパーマーケットまでは十分弱くらい。フリーウェイで一時間弱くらいかけて買い出しに行くのがアメリカの田舎なのだとか。そもそも国土が広すぎるのだ。 Amazonで注文するとPrimeに入っていない場合、無料配送を選択すると商品が届くのに一週間くらいかかるし。 ＊追記 一部の英語名のカタカナ表記がおかしいですがご容赦ください。 打線 1中 フットボール人気はやはりすごい 興味がなくても否が応でも カレッジスポーツもすごい サッカー？何そ
トーキング・ヘッズのデヴィッド・バーン、ドナルド・トランプ支持者を分析 | NME Japan
トーキング・ヘッズのフロントマンであるデヴィッド・バーンは自身のウェブサイトでドナルド・トランプについて取り上げ、デジタル時代の「アメリカン・ドリームの終焉」と綴っている。 購読者に送られるニュースレターで、デヴィッド・バーンはドナルド・トランプの台頭とアメリカの政治に関するエッセイを掲載し、トランプが支持を集める理由として「アメリカ人の怒り」を指摘している。 エッセイは「The Echo Chamber（エコー室）」という題名で、デヴィッド・バーンのオフィシャル・ウェブサイトで読むことができる。ここで彼は、ドナルド・トランプの台頭はアメリカの社会的、経済的変遷を明白に反映していると指摘する。 http://davidbyrne.com/the-echo-chamber 「中流階級はアメリカン・ドリームの終焉を感じ取っている。特に中流階級の白人たちは以前に比べて経済的な流動性や機会が減って
アメリカで苦戦するユニクロ、原因は返品条件の厳しさか？
ZEPPELIN ドイツ腕時計ブランドの"ZEPPELIN"とのコラボレーションウォッチパートナ... 詳細を見る
米刑務所に日本のメーカー幹部が次々に投獄されている（新垣 洋） @gendai_biz
いま、アメリカの刑務所に日本の自動車部品メーカーの幹部らが収監されていることをご存じだろうか？アメリカの政治家や企業が威厳を取り戻すために、日本企業をターゲットにして、徹底的な取り締まりを始めようとしているのだ。ジャーナリスト・新垣洋氏の特別リポート。 なぜタカタは狙われたのか 異常な破裂を起こすなどして米国では5件の死亡事故が確認されているタカタ製エアバック。米運輸省のフォックス長官は11月3日、「何年にもわたってタカタは欠陥製品を売り、欠陥を認めるのを拒み、情報を提供してこなかった。この混乱を解決するために、対応を強化した」としてタカタに最大2億ドルの制裁金を科すことを発表した。 タカタがエアバックの異常破裂を最初に受けたのは2005年頃とされている。最初のリコール（回収・無償修理）が2008年だから、「対応が遅かった」という指摘はその通りだろう。 ただ、今回の騒動はもう少し背景を見定
トランプ氏支持、４割台に上昇 「入国禁止」発言追い風：朝日新聞デジタル
来年の米大統領選に向けた共和党候補者指名争いで、不動産王のドナルド・トランプ氏に対する世論調査の支持率が上昇し、出馬表明以降初の４割台を記録した。調査は同氏の「イスラム教徒の入国禁止」発言後に実施したもので、発言が追い風となった格好だ。 米モンマス大が１４日に発表した世論調査によると、トランプ氏の共和党支持層からの支持率が、前回１０月の２８％から４１％に上昇した。トランプ氏は７日、暫定的措置としながらも「イスラム教徒の米国への入国を全面的かつ完全に禁止する」との声明を発表。調査は１０日から１３日まで実施したもので、この声明後の同氏の支持率が示されたのは同大の調査が初めてだ。 トランプ氏の「イスラム教徒入国禁止」の声明をめぐっては、米ＮＢＣとウォールストリート・ジャーナルが１０日に発表した共同世論調査で、「反対」が５７％で過半数を占め、「賛成」は２５％にとどまったが、共和党支持層では「賛成」
暴言大炎上でも共和党の「トランプ降ろし」が困難な理由
トランプの「イスラム教徒入国禁止」発言で共和党予備選はこのままの形で継続させることが困難に Mark Kauzlarich-REUTERS 今週飛び出したドナルド・トランプの「すべてのイスラム教徒のアメリカ入国を拒否すべきだ」というコメントは、与野党一体となっての非難の大合唱に包まれました。 オバマ政権のアーネスト報道官が「大統領候補の資格なし」と切って捨てたのを筆頭に、民主党サイドだけでなく、ブッシュ前大統領、チェイニー前副大統領、ライアン下院議長などの共和党の大物も口を極めて非難をしています。 ペンシルベニア州のフィラデルフィアといえばアメリカ建国時の首都であり、来年７月に民主党の党大会が予定されている大都市ですが、同市のマイケル・ナッター市長は「トランプの入市禁止」を宣言。一方で海を渡ったイギリスでも、「トランプ入国禁止措置を求める請願」が盛り上がっています。 そんなわけで、まともな
トランプ氏、日系人引き合いに入国禁止を正当化 : 国際 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
【ワシントン＝今井隆】２０１６年米大統領選の共和党指名候補争いの首位を走る不動産王ドナルド・トランプ氏（６９）は８日、複数のテレビ番組に出演し、イスラム教徒の米国への入国を禁止すべきだとの主張を繰り返した。 トランプ氏は、第２次世界大戦中の日系人強制収容の方が「はるかに悪い」と述べたほか、「日系人強制キャンプのようなことを話しているのではない。全く異なる」と語り、イスラム教徒の入国禁止の主張を正当化した。ただ、日系人強制収容を決めたルーズベルト元大統領について「非常に尊敬されている大統領だ」とも指摘した。 トランプ氏の入国禁止の主張には、憲法に反するなどとして党内外から批判が高まる一方だ。アーネスト大統領報道官は、「（トランプ氏は）大統領就任の資格を失った」と断じた。
トランプ氏、仏人が銃持っていれば「事態は違っていただろう」
米フロリダ州オーランドで演説する、大統領選挙の共和党の候補者指名を争うドナルド・トランプ氏（2015年11月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Joe Raedle 【11月15日 AFP】2016年米大統領選挙の共和党の候補者指名を争うドナルド・トランプ（Donald Trump）氏（69）は14日、フランス・パリ（Paris）で発生し、少なくとも129人が犠牲になった連続襲撃事件について、もし民間人が武器を所持していれば、「事態は違っていただろう」と発言した。 テキサス（Texas）州を遊説した不動産王で富豪のトランプ氏は、仏パリでの事件の犠牲者に黙とうをささげた後、「パリの場合、世界で最も厳しい銃規制が課せられており、悪人を除いては誰も銃を所持していない」と述べた。 護身のために時折、銃を携帯すると認めているトランプ氏は、「（被害者ら民間人は）誰も銃を所持
米の人気ハンバーガーチェーン 日本初出店 NHKニュース
外食業界でこのところ海外の有力チェーンの日本進出が相次ぐ中、１３日、アメリカで人気のハンバーガーチェーンが東京都内に１号店をオープンしました。 このチェーンは、価格はやや高いもののステーキのような食感を味わえるというハンバーガーが人気で開店を前に、およそ４００人の客が行列を作りました。朝８時から並んだという２１歳の男子学生は、「フェイスブックで友人に教えてもらってオープンを知りました。価格は少し高いが、おいしかったです」と話していました。 ハンバーガーチェーンのランディ・ガルッティＣＥＯは、「少し多くお金を払ってでも特別な体験をしたいと考えている人も多いと思う。来た人たちがＳＮＳに投稿することで、ブランド価値を高めることができる」と話しています。 外食業界ではことしに入って、アメリカの「ブルーボトルコーヒー」や、オーストラリアのパイ専門店「パイフェイス」などが相次いで日本に進出したほか、ア
勢い増すトランプ氏、対日強硬発言にも支持 米大統領選：朝日新聞デジタル
来年１１月の米大統領選に名乗りをあげた共和党のドナルド・トランプ氏（６９）の勢いが止まらない。今月上旬の世論調査では、有力視されるジェブ・ブッシュ元フロリダ州知事（６２）の倍近い支持率を獲得。人気を下支えしているのが、日本を含む国々に対する強硬な発言だ。 中国と日本をやり玉に 「どこかの国が日本を攻撃したら我々は助けなければならない。だが、我々が攻撃されても日本は助ける必要がない。それがよい協定だと思えるか」 ２１日に米アラバマ州で行われたトランプ氏の支持者の集会で同氏がこう訴えると、会場からは一斉に「ノー」と罵声が飛んだ。 これまでもメキシコからの不法移民を「強姦（ごうかん）犯」などと決めつける過激な言動を繰り返し、そうした強硬姿勢が保守派から支持を集めてきたトランプ氏。決まって同時にやり玉にあげるのが、中国と日本だ。 ２０日のテレビ番組でも「我々… この記事は有料会員記事です。有料会員
米自治領プエルトリコが「債務不履行」 NHKニュース
経済の低迷で財政が悪化しているアメリカの自治領プエルトリコは、３日、期限を迎えた債務を一部しか返済しなかったことを明らかにし、大手格付け会社のムーディーズは「債務不履行」と見なすという声明を出しました。今後、市場への影響も懸念されます。 こうしたなかで、３日、プエルトリコの政府系金融機関などは、１日が返済期限だった、関連会社が抱えるおよそ７２億円の債務のうち、７８００万円しか返済しなかったことを明らかにしました。 このため大手格付け会社のムーディーズは、これを「債務不履行」と見なすという声明を出し、今後、期限を迎える債務が返済されない事態が続くことに懸念を示しました。 アメリカの自治体では、おととし、中西部ミシガン州のデトロイトが財政破綻しましたが、プエルトリコなど自治領には連邦破産法が適用されないため、財政問題をどのように解決できるのか不透明な状況となっています。 プエルトリコが発行する
「憲法で読むアメリカ史」阿川 尚之 著
アメリカ政治を語る上で欠かせないのが司法の動向である。違憲立法審査が形骸化し、せいぜい刑事事件でしか馴染みがない日本の裁判からは想像できないことだろうが、アメリカでは多種多様な法律について訴訟が提起され最高裁判所が違憲・合憲の判断を行い、その判決が時にはアメリカの政治・経済・社会の動向を大きく左右する。 本書は、その強い司法がいかにして成立したのか、また憲法を巡る判断がアメリカ史にどのように影響を及ぼしたのかについて、憲法と司法からみた建国から現代までのアメリカの歴史を通観する、非常に勉強になるぜひとも読んでおきたい米国憲法史入門本である。特に日本人にはあまりなじみが無い米国史上の代表的な裁判官の人となりも深く描かれ米国裁判官列伝の様相で、憲法史入門としてだけでなく読み物としてもとても面白い。 残念ながら絶版のようなので、いや、これ絶版にしたらいかんだろレベルの本だと思うのだけれど、古書な
米とキューバ 国交回復で合意 NHKニュース
アメリカ政府は、国交正常化交渉を続けてきたキューバ政府との間で５４年ぶりに国交を回復し、双方の大使館を再開することで合意に達し、１日、オバマ大統領が発表することになりました。 アメリカ政府は、キューバ革命の２年後の１９６１年にキューバとの国交を断絶し、経済制裁を科して封じ込め政策をとるなど半世紀以上にわたって対立を続けてきました。 しかし、オバマ大統領は去年１２月、これまでの政策を大きく転換し、キューバと国交正常化交渉を開始すると発表し、ことし４月にはラウル・カストロ国家評議会議長と国交断絶以来、初めての首脳会談を行いました。続いて、アメリカ政府は、キューバが強く求めてきたテロ支援国家の指定をことし５月に解除するなど、国交回復に向けた動きが続いていました。
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