猛獣5頭「脱走」は間違い 飼育場で発見 独動物園
ドイツ西部リューネバッハで、豪雨により冠水した動物園（2018年6月1日撮影）。(c)AFP PHOTO / dpa / Oliver Berg 【6月1日 AFP】（更新、写真追加）ドイツ西部リューネバッハ（Luenebach）で1日、洪水に見舞われた動物園から危険な大型ネコ科動物5頭が逃げ出したとの情報が伝えられ、町内で数時間にわたり厳戒態勢が敷かれた。だが捜索の結果、5頭はいずれも飼育場内に隠れていたことが分かった。 脱走が伝えられたのはライオン2頭、トラ2頭、ジャガー1頭。警察や消防による懸命な捜索が行われる中、当局は住民に対して屋内にとどまり窓を閉めるよう勧告。だが地元当局によると、ドローン（小型無人機）を使った捜索の結果、いずれもアイフェル（Eifel）動物園の飼育場内にいることが確認された。ただ、地元当局者によると、同園からはクマ1頭が逃げ出し、射殺されたという。 ルクセンブ
導入から半世紀、国内改修で生まれ変わるミラージュ戦闘機 パキスタン
パキスタン・カムラのミラージュ・リビルド工場（MRF）で、ミラージュ戦闘機のオーバーホールをする技術者ら（2017年12月27日撮影）。(c)AFP PHOTO / AAMIR QURESHI 【5月27日 AFP】パキスタン北部のカムラ（Kamra）にある広大な施設からミラージュ・ローズ1（Mirage Rose-1）戦闘機がごう音とともに飛び立っていく。パキスタン空軍が進める老朽化したミラージュ戦闘機の近代化改修で生まれ変わった機体だ。 パキスタン政府が仏防衛大手ダッソー・アビアシオン（Dassault Aviation）から初めてミラージュ戦闘機を購入したのは1967年。それから半世紀以上がたち通常なら退役するところだが、修理やオーバーホール、改修によって今なお現役であり続けている。 首都イスラマバードの西にあるカムラの施設を訪れたAFPの取材班は、1967年に購入されたミラージュ戦
カボチャなどウリ科の野菜、苦味に注意 食中毒で脱毛 初の症例報告
畑で収穫されたカボチャ（2013年10月19日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / JIM WATSON 【5月26日 AFP】苦みのあるカボチャなどのウリ科植物は強い毒性を持っていることがあり、脱毛症の原因にもなり得るとする論文が米国医師会（AMA）の雑誌「JAMA皮膚科学（JAMA Dermatology）」の2018年5月号に掲載された。論文では、苦いカボチャを食べた女性2人が食中毒になり、その後、体毛が抜けた症例が報告されている。 フランスの皮膚科医フィリップ・アスリー（Philippe Assouly）氏は、特異な2つの症例を報告し、ありふれた植物が持つ毒性と、脱毛症の間に存在するこれまで知られていなかった関係を明らかにした。 1人目の患者はフランスの女性で、苦みのあるカボチャスープを食べた直後に吐き気を覚えて嘔吐（おうと）と下痢が1日程度続き、1週間後に頭髪と陰毛が抜
北朝鮮、韓国当局は「無知で無能」 閣僚級会談中止で
【5月18日 AFP】韓国との閣僚級会談を急きょ中止した北朝鮮は17日、韓国当局は「無知で無能」とののしり、現在の外交状況の下では韓国と対話を持つことはないと言明した。 北朝鮮国営の朝鮮中央通信（KCNA）は祖国平和統一委員会（CPRK）の李善権（リ・ソングォン、Ri Son Gwon）委員長のコメントとして、「北南高官級会談を停止させた深刻な事態が解決されなければ、韓国の現政権と対話をすることは容易ではない」と伝えた。 また李氏は、会談中止に対する韓国の反応について「対立による恐喝」と表現。韓国当局は現状についての分別を欠いた「無知で無能な集団」だとこき下ろした。 KCNAは16日、米韓合同軍事演習「マックス・サンダー（Max Thunder）」について「無礼無道な挑発」と非難。韓国政府は、同日に予定されていた閣僚級会談を「無期限」で延期するとの通知を北朝鮮から受け取ったと明らかにしてい
コーヒーに発がん性の警告表示、スタバなどに義務付け 米加州
コーヒー（2016年2月21日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / GETTY IMAGES NORTH AMERICA / Bryan THOMAS 【5月9日 AFP】米カリフォルニア州の裁判所は7日、同州内で販売されるコーヒーに発がん性を警告するラベルを貼るようコーヒーチェーン大手のスターバックス（Starbucks）などの販売業者に命じた判決を支持する判断を示した。 ロサンゼルス上級裁判所のイライヒュー・バール（Elihu Berle）裁判官は7日、非営利団体「有害物質に関する教育・研究協議会（Council for Education and Research on Toxics）」がコーヒーを製造・販売する約90社を相手に起こした裁判における先の判決を最終的に確定した。 バール裁判官はこの判断において、スターバックスやキューリグ・グリーン・マウンテン（Keurig G
世界のCO2排出量、観光業が約1割占める 論文
仏トゥールーズ近郊の空港から離陸する航空機（2014年9月25日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / ERIC CABANIS 【5月8日 AFP】世界の温室効果ガス排出量の8%を国内および海外旅行が占めているとする研究論文が、7日付の学術誌「ネイチャー・クライメート・チェンジ（Nature Climate Change）」に掲載された。これまでの推計よりも4倍近い数値だという。 論文によると、数兆ドル規模に上る観光業界において二酸化炭素（CO2）の排出量は急速に増えており、エネルギーを多く使う航空旅行がその要因の大部分を占めているという。 豪シドニー大学（University of Sydney）のビジネススクールの研究者で論文の主筆者であるアルニマ・マリク（Arunima Malik）氏によると、観光業は2025年まで毎年4%ずつ収益が増えると見込まれており、「観光業は他の経
世界初、ロシアの浮体式洋上原子力発電所
デンマークのランゲラン島の東の沖合を通過する世界初の浮体式洋上原子力発電所「アカデミック・ロモノソフ」（2018年5月4日撮影）。(c)AFP/Ritzau Scanpix/Tim KILDEBORG JENSEN 【5月5日 AFP】ロシアの世界初の浮体式洋上原子力発電所「アカデミック・ロモノソフ（Akademik Lomonosov）」が4日、デンマークのランゲラン（Langeland）島東の沖合を通過した。 ロシア国営の原子力企業ロスアトム（Rosatom）のアカデミック・ロモノソフは先月28日にサンクトペテルブルク（St. Petersburg）から出航し、バルト海を通って北西部ムルマンスク（Murmansk）に向かっている。 ムルマンスクではアカデミック・ロモノソフの原子炉に核燃料が供給され、その後は試験を経て、2019年には、北極海航路（Northern Sea Route）を
反物質「消滅」の謎、解明に一歩前進 CERNチーム
欧州合同原子核機構のリニア・アクセレレーター（2017年5月9日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / Fabrice COFFRINI 【4月5日 AFP】約137億年前の宇宙誕生時、ビッグバン（Big Bang）によって物質と反物質の粒子が対を成して生成された。物理学の通説ではそうなっている。 だが、現在の宇宙で見ることができる、地球上の小さな昆虫から宇宙にある巨大な星までのあらゆるものは物質の粒子でできており、それと対を成す反粒子はどこにも見つからない。 欧州にある巨大な地下素粒子実験施設の物理学者チームは4日、実験室内で作った反物質の粒子「反水素原子」の前例のない観測を通じて、この謎の解明に一歩近づいたとする研究結果を発表した。 欧州合同原子核研究機構（CERN）の「ALPHA（Antihydrogen Laser Physics Apparatus）」実験チームのジェフリ
暗黒物質ない銀河、6500万光年先で「ありえない」発見
ハッブル宇宙望遠鏡が捉えた「DF2」銀河。欧州宇宙機関提供。(c)AFP PHOTO / ESA/Hubble 【3月29日 AFP】宇宙の4分の1を構成するとされ、目に見えず解明もほとんど進んでいない「暗黒物質」のない銀河の存在が28日、天文学者らによって初めて明らかにされた。 【特集】エイリアン？それとも…？ 宇宙の「謎」写真集 英科学誌ネイチャー（Nature）に発表された論文は、今回の発見によって、銀河の形成方法に関するさまざまな仮説の見直し、あるいは大幅な修正が必要となる可能性があると指摘している。 論文の共同執筆者であるカナダ・トロント大学（University of Toronto）の天文学者ロベルト・アブラハム（Roberto Abraham）氏はAFPの電話取材に応じ、「非常に奇妙」と述べ、「この大きさの銀河なら、通常の物質の30倍の暗黒物質があるはずだが、全くなかった」
最高5兆円超…テスラ株主、マスクCEOの成果連動報酬を承認
米首都ワシントンでの会合で話すテスラのイーロン・マスク最高経営責任者（2017年7月19日撮影）。(c)AFP PHOTO / Brendan Smialowski 【3月22日 AFP】米電気自動車（EV）大手テスラ（Tesla）の株主は21日、イーロン・マスク（Elon Musk）最高経営責任者（CEO）の報酬を成果に完全に連動させる案を承認した。時価総額が10倍超になる必要があるが、マスク氏は500億ドル（5兆3000億円）以上の報酬を得る可能性もある。 テスラの広報担当者は、マスク氏の今後10年間の株価・業績連動型報酬に関する提案を同社の株主が承認したと認めた。報酬は「時価総額や、テスラを世界で最も価値ある企業の一つにする上で節目となる業績」に連動する。 テスラの時価総額が6500億ドル（約69兆円）まで膨らみ、売上高と利益率が一定水準に達すれば、報酬は総額500億ドルを上回る可能
宇宙最初の星を初観測 米チーム発表に科学界沸く
宇宙で最初に誕生した恒星の想像図（2018年2月28日提供）。(c)AFP PHOTO / NATURE - NATIONAL SCIENCE FOUNDATION / N.R. FULLER 【3月1日 AFP】米アリゾナ州立大学（Arizona State University）などの天文学者チームは2月28日、宇宙がビッグバン（Big Bang）で誕生した直後に生まれた宇宙最古の星々「ファーストスター」に由来する電波を、史上初めて検出したと発表した。この観測結果に科学界は騒然となっている。 ファーストスターの痕跡検出に向けた取り組みは10年前から続けられてきたが、実際に観測できるのはまだ何年も先になると予想されていた。観測結果は今後、別の実験によって裏づけられる必要があるが、一部からは既に、ノーベル賞を受賞した2015年の重力波検出以降で最大級の天文学的発見だとの声も上がっている。
アンドロメダ銀河、地球より後の30億年前に形成か 研究
【2月15日 AFP】地球がある天の川銀河（銀河系、Milky Way）の隣に位置するアンドロメダ（Andromeda）銀河（M31）は、「最近」に起きた2つのより小規模な恒星系間の巨大衝突で形成されたとする研究結果が14日、発表された。論文によると、衝突が起きたのは18億～30億年前で、この時すでに地球は存在していたという。 アンドロメダ銀河の形成時期の推定は、同銀河を構成するさまざまな恒星の年齢差が非常に大きいことから、天体物理学者らにとって大きな難題となっていた。 仏パリ天文台（Paris Observatory）の天文学者フランソワ・アメル（Francois Hammer）氏率いるフランスと中国の研究チームは今回の研究で、500キロバイトの写真200万枚に相当する約1テラバイトに及ぶデータを高速処理するために「フランスで利用可能な最高性能のコンピューター群」を使用した。 これにより
密猟者がライオンの餌食に？ 南ア禁猟区に人の頭部
南アフリカの野生保護区「クルーガー国立公園」に生息するライオン（2010年6月21日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / PIERRE-PHILIPPE MARCOU 【2月12日 AFP】南アフリカ北部の有名な野生保護区付近で10日、人の頭部などが見つかり、警察は12日、密猟者とみられる男がライオンの群れに襲われ、体のほぼ全てを食べ尽くされたという見方を示した。 現場は同国北部リンポポ（Limpopo）州フッドスプルイト（Hoedspruit）に近い「クルーガー国立公園（Kruger National Park）」そばの禁猟区。茂みの中に人体の一部が発見された。同域一帯では近年、密猟が増加しているという。 リンポポ警察報道官は、「被害者は同禁猟区内で密猟を行っていた際に、ライオンに襲われ死亡したとみられる。ライオンは遺体のほぼ全部を食べ尽くし、頭部などほんの一部のみを残した」と
紙幣で手作りバッグ、通貨価値低下のベネズエラ
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「終末時計」過去最短の残り2分に 核開発やトランプ氏が影響
米首都ワシントンでの記者会見で、「終末時計」の時刻を発表する米誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」の面々（2018年1月25日撮影）。(c)AFP PHOTO / Brendan Smialowski 【1月26日 AFP】米誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ（Bulletin of the Atomic Scientists）」は25日、人類による地球破壊までの残り時間を比喩的に示す「終末時計（Doomsday Clock）」が30秒進み、1953年と並び過去最短の残り2分になったと発表した。核戦争の懸念の高まりやドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領の「予測不可能性」がその理由としている。 国際関係・科学・環境・安全保障の各分野の識者グループが発行する同誌は声明で、「2017年、世界の指導者が迫り来る核戦争や気候変動の脅威に対し効
顔面移植で拒絶反応、史上初の再移植 顔がない状態で2か月 仏
顔面の再移植手術が行われた仏パリのジョルジュ・ポンピドー欧州病院（2014年11月7日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / THOMAS SAMSON 【1月20日 AFP】7年前に移植された顔面組織に拒絶反応が出た40代の男性が、約2か月間顔面がない状態で過ごした後、2度目の顔面移植手術を受けた。フランスの医療機関が19日、明らかにした。 フランス生物医学機構のオリビエ・バスティアン（Olivier Bastien）氏によると、移植された顔面組織を別の顔面組織と置き換える手術は移植史上初だという。 フランス生物医学機構と仏パリ公立病院連合（AP-HP）の共同声明によると、この男性は15日、パリの病院で手術を受けた。手術はほぼ丸1日かけて行われた。 もともと移植されていた顔面は昨年11月30日に取り除かれ、男性は今回の手術まで治療のための人工的な昏睡（こんすい）状態に置かれ、生命
滑る滑る、氷張る湖上を歩くガチョウたち ベラルーシ
ベラルーシの首都ミンスク南方約275キロにある村で、氷が張った湖の上を歩くガチョウたち（2018年1月8日撮影）。(c)AFP PHOTO / Sergei GAPON
GPSを使わない戦争、米軍が想定
米航空宇宙局（NASA）の追跡・データ中継衛星のイラスト。NASA提供（2017年8月18日提供、資料画像）。(c)AFP PHOTO/ NASA/HANDOUT 【12月30日 AFP】GPS（全地球測位システム）誘導爆弾、衛星を介して動画を送信する武装ドローン、空から情報をかき集めるスパイカメラ──米国の軍事機器はこれまで以上に宇宙を拠点とした技術に依存するようになっている。 しかし敵が米軍の衛星を標的にしたり、何らかの方法でその信号を妨害したりしてきたらどうなるだろう？ この悲惨なシナリオが現実となる可能性があると米国防総省は嫌というほど分かっており、そうした事態に備えて積極的に準備を進めている。 コロラド州を拠点とする第1宇宙旅団（1st Space Brigade）の司令官、リチャード・ゼルマン（Richard Zellmann）大佐によると、米陸軍の主要な戦闘システムの約70％
意図的に買い替えを強制か、エプソンを調査 仏検察
家電販売店に並べられたエプソンのプリンター（2002年4月16日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / Roslan RAHMAN 【12月29日 AFP】大手プリンターメーカーのエプソン（Epson）が製品の寿命を計画的に短くしているとして、フランスの検察当局が消費者保護法に基づき調査を進めていることが28日、明らかになった。司法筋が同日、AFPの取材に明らかにしたところによると、調査は11月に開始されたという。 これに先立ち、消費者団体HOPは9月、エプソンに加え、ブラザー（Brother）やキヤノン（Canon）、米HPが、プリンターのインクがまだ残っているにもかかわらず、消費者をだまして買い替えを促しているとして申し立てを行っていた。 HOPは27日、米アップル（Apple）が今月に入り、同社のスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」旧機種の稼働速度を意図的に下げてい
「天安門事件の死者は1万人」 英公文書を公開
中国・北京で、民主化運動が軍によって武力弾圧された「天安門事件」の際に群衆に燃やされた約20台の装甲車（1989年6月4日撮影）。(c)AFP PHOTO / Manny CENETA 【12月23日 AFP】1989年に中国の首都・北京の天安門広場（Tiananmen Square）で民主化運動が軍によって武力弾圧された「天安門事件」の死者が、少なくとも1万人に上るとする英国の公文書が新たに公開された。 公開されたのは英国の外交機密電報で、陰惨な天安門事件の詳細をつづっている。天安門事件から28年以上を経て公にされた電報をAFPが英国立公文書館で確認した。 当時の駐中国アラン・ドナルド（Alan Donald）英大使は本国政府への電報で「最低に見積もっても一般市民の死者は1万人」と報告している。 当時、一般的に報じられた死者数は数百人から1000人余りで、弾圧が起きた翌日の6月5日に出さ
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