【経済インサイド】ＰＳ５、ソフトが売れず転売の影響浮き彫り 日本市場軽視で消費者離れも（1/2ページ）
店頭で品切れが続くプレイステーション５＝昨年１２月４日、大阪市中央区のエディオンなんば本店（前川純一郎撮影） ソニー・インタラクティブエンタテインメント（ＳＩＥ）の新型家庭用ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）５」のソフトの販売数が、年末年始商戦や新型コロナウイルス禍による巣ごもり需要にもかかわらず伸び悩んでいる。品薄のゲーム機本体が転売の標的にされ、消費者に届いていない実態が浮き彫りになった形だ。７年ぶりの新型機を待ちわびる消費者には、お祭り騒ぎどころか、白けムードが漂い始めている。 ゲーム情報誌「ファミ通」の調査によると、ＰＳ５の昨年１２月末までの累計販売台数は２５万５１５０台。一方、ソフトは、１月１０日時点で、ＰＳ５と同時に発売された「スパイダーマン」の新作が３万４２１９本（ディスク版のみ）にとどまる。販売本数が１万本を超えたのは上位３位まで。ダウンロード版が集計されていないとはいえ
航空カメラマン・野口克也の 前略、空からお邪魔します vol.33「空から日本をたっぷり見ました」〜9年にわたる空撮バラエティを終えて〜 | ビデオSALON.web
東京都生まれ。空撮専門会社「株式会社ヘキサメディア」代表。柴田三雄氏への師事の後、ヘリコプター、モーターパラグライダー、無線操縦の小型ヘリなど、空撮に関わるすべての写真、映像を区別なく撮影。テレビ東京系地上波『空から日本を見てみよう」、BS JAPAN『空から日本を見てみようPlus』などTV番組やCM等の空撮を多数手がける。写真集に夜景の空撮写真集「発光都市TOKYO」（三才ブックス）など。http://www.hexamedia.co.jp/ 筆者は『空から日本を見てみよう』という空撮番組のオペレーターをしていました。先日、その収録を終えて、9月27日の放映をもって最終回を迎えます。2009年から続いていた空撮オペレーター三昧の生活が、一旦ピリオドを迎えることになりました。地上波で72本、BSで284本の撮影。延べ飛行時間は2000時間あまりとなりました。 地上波の撮影では、テレビ東京
ニホンウナギの資源と初期生態 « 東京大学 大気海洋研究所 生物海洋学分野 ／ 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 自然環境学専攻 海洋生物圏環境学分野
アルバム こちらでは、当研究室が行ってきた調査航海、観測、実験などの写真を掲載しております。わずかながらでも、現場の雰囲気が伝われば幸いです。 活動カレンダー 当研究室では毎週金曜日にセミナーを行っております。 詳しくは、こちらをご覧ください。 うなぎ観察日記 当研究室の学生たちによるブログ「うなぎ観察日記」です。2008年12月から研究室で飼育しているうなぎの観察日記や、実習、研究室の様子などを紹介しています。コメントも受け付けております。是非ご覧ください。 関連リンク集 東京大学 東京大学大学院新領域創成科学研究科 東京大学大学院新領域創成科学研究科自然環境学専攻 東京大学大気海洋研究所 海洋アライアンス連携分野 研究室メンバー向け サイトポリシー 本ホームページの著作権・免責事項について 研究テーマ一覧に戻る 土用の丑の日におなじみのウナギ。私たちの生活に深い関わりのある魚です。日ご
9割の日本人に必要のない英語を、なぜ日本人は必死に学ぶのか？
9割の日本人に必要のない英語を、なぜ日本人は必死に学ぶのか？ 2013年3月16日 | Filed under: ビジネス書 あなたは、普段のお仕事で英語を使う機会はありますか？ もしくは、直接使う機会は泣けれど熱心に英会話スクールに通ったりTOEICの勉強をしたりと、英語学習の機会をもうけていますか？ 「若いうちのビジネス読書は「質」より「量」が大切だと思う３つの理由」では、元マイクロソフト社長、成毛眞さんの著書について紹介しましたが、成毛さんの著書でもう一冊、英語学習に関する興味深い書籍があります。 『日本人の９割に英語はいらない』ータイトルだけでも十分挑発的ですが、内容は更に挑発的です。 ・「英語業界のカモになるな！」 ・「英語ができても、バカはばか。」 ・「頭の悪い人ほど英語を勉強する」 このコピーだけ見ると不快に思う方は多いかもしれませんが、主張されていることは至極
もしも日本が韓国と自由貿易協定を結んだら
今月初め、東京・千代田区のホテルニューオータニで開かれた「東京韓国産業展」。 主催した大韓貿易投資振興公社（ＫＯＴＲＡ、日本の日本貿易振興機構＝ＪＥＴＲＯに相当）の 洪錫禹社長（中略）主催者を代表して壇上に立った洪社長は、日韓の政府・企業関係者を前にこう呼びかけた。 「経済のグローバル化と円高を考えれば、両国を１つの経済圏と考え、関係を深めていくのが日本、 そしてお互いの利益にならないだろうか」政府のメッセージを広めるためだったのだろう。 ８月に韓国大使館がしていた説明とよく似ていた。韓国はＥＵ、中南米、米国などに続き、 日本ともＦＴＡを結びたい――。 （2011/9/21 7:00日本経済新聞 電子版より） 上記の記事を読んでぞっとした。 確かに日本と自由貿易協定を結べば、サムスンやロッテなど、一部の企業は今以上に儲かるだろう。 だが間違いなく、韓国の中で力の弱い産業は、壊滅的な打撃を受
国民の負担なくして自給率は上がらない：NBonline(日経ビジネス オンライン)
世界を襲った食料価格の高騰。日本でも食料自給に関する関心がにわかに高まっている。確かに、1960年に79％だった日本の食料自給率（カロリーベース）は食生活の変化や農業政策の失敗もあり、低下の一途をたどる。生産国の輸出規制や穀物価格の高騰を前に、危機感を募らせるのは当然と言えば当然だろう。 だが、耕地面積が狭く、気候的に大豆や小麦の栽培に向かない日本で自給率を上げるにはそれ相応のカネがかかる。 現実に、自給率を向上させている欧米各国は農業に対して相当の補助金を投入している。食料自給率100％オーバーの米国やフランス、オーストラリアはもとより、ドイツや英国で70％を超える自給率を達成しているのは国を挙げての保護の結果。国民も食料自給について、それなりの覚悟と負担をしている。国民負担の議論なくして自給率を論じてもあまり意味がない。 今回、世界を襲った食料価格の高騰。日本でも食料自給は大きな関心を
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