新聞はとにかくインタフェースが悪すぎる - 脱社畜ブログ
以下の記事を読んで。 若者が新聞を読まない理由と、現代の情報収集方法 - ぐるりみち。 過去、何回か新聞に挑んだことがある。 最初はたぶん学生の時で、日経新聞をカッコつけて取ってみたのだけど、当時は内容がピンと来なかったことと、購読料が学生にとっては安くなかったということもあって、数ヶ月しないうちに解約に至った。 次の挑戦は就職したばかりのころで、四月病を発症し意識が高まったタイミングでまた日経新聞の購読をはじめた。学生時代に比べて内容は理解できるものが多くなっていたし、それなりに面白いと思う記事も見つけられるようになっていたのだが、今度は忙しさすぎてサッパリ読めないという状況に陥り、これも結局解約することになった。 それ以降は特に新聞を取ることもなく生活をしている。ただ、たまに読みたくなることもないわけではない。一部では新聞はオワコンという意見もあるが、個人的には、新聞の「コンテンツ」自
若者が新聞を読まない理由って？現代の情報収集方法と新聞のメリット・デメリット - ぐるりみち。
こちらの記事を読みました。筆者さんの主張をざっくりまとめると、次のようなものになるかと思います。 現代の若者は、情報収集能力に長けているという。幼い頃からインターネットに親しみ、検索すれば大抵の情報は手に入る。噂や流行の話題にも敏感で、なるべく自身が不利益を被ることを避けるため、情報収集には熱心に取り組んでいるそうだ。 しかし一方では、彼らの情報収集には「ある視点」が欠けている。それが、「誰のため、何のため」という視点だ。自分たちよりも上の、新聞の情報を話題とする世代と相対したとき、対応できるかどうか。そんな、相手と場面に応じた情報収集を行う発想を新入社員には持って欲しい。 ──なるほど、コンサルティング会社の社長であるという筆者さんの言わんとしていることはわかるし、若者である自分としても納得のできる内容ではあります。 けれど、それは完全に「上の世代」である筆者の視点であって、件の「若者」
車椅子燃やし、死亡させた被告に無罪…大阪地裁 : ニュース : 関西発 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
大阪市東成区の病院で２０１１年末、入院中の男性（当時６２歳）の車椅子などに火を付けて死なせたとして、傷害致死罪に問われた無職川端達指(たつし)被告（６２）に対する裁判員裁判の判決で、大阪地裁は８日、無罪（求刑・懲役１０年）を言い渡した。長井秀典裁判長は「被告が現場の部屋にいたとする目撃証言は信用できず、犯人とは認められない」と述べた。 川端被告は１１年１２月２５日午後、入院中の病院の一室で、男性の車椅子に結びつけられたシーツにライターで火を付け、男性に全身やけどを負わせて死亡させたとして起訴された。 看護師１人と患者２人が「被告が現場の部屋にいた」と証言したが、川端被告は捜査、公判段階を通じて無罪を主張し、弁護側も「証言は誘導された恐れがある」としていた。 判決で長井裁判長は、「被告は現場で消火活動に加わっており、目撃者が出火当時の記憶と取り違えている可能性も否定できない」と指摘。他の目撃
新聞・テレビが事件で実名報道をやめるべき理由(ふじいりょう) - 個人 - Yahoo!ニュース
アルジェリアでのイスラム過激派のプラント襲撃によって、日本人を含む多くの労働者が犠牲になって20日ほどが経過した。事件の全容は明らかになっておらず、次のテロがいつどこで起こるか判然としない状況にも関わらず、メディアが報じる量は少なくなり、多くの人の関心も薄れはじめている。 この事件で多くのネットユーザーの関心を集めたのは、事件そのものではなく報道のあり方になった。政府と日揮が被害者の実名発表を控えたため、「実名報道の重要性」についてを述べる報道関係者によるツイートやブログのエントリーが数多く上がった。特に毎日新聞で社会部長を務めた小川一氏のツイートと、元産経新聞ロンドン支局長の木村正人氏のブログには多くの議論を呼ぶことになった。 毎日新聞社会部長を務めた小川一さん（pinpinkiri）の、アルジェリア事件犠牲者を実名報道するべきだという意見とその反応 - Togetter 木村正人のロン
信濃毎日新聞［信毎web］ 被害者の実名 思いを共有するために
アルジェリアで起きた人質事件で政府は、被害者の氏名の発表を渋っている。 世界を揺るがせた事件である。手口は残忍極まりない。 どんな人が巻き込まれ犠牲になったかの情報は、事件の本当の姿を知る上で欠かせない。テロ対策を進めるためにも必要だ。可能な限り早いタイミングで氏名を公表するよう政府に求める。 「日揮の皆さんと相談して、公表は避けていただきたいとのことだった」。公表しない理由を問われ菅義偉官房長官は述べている。 亡くなった人、辛くも命を取り留めた人、その家族…。厳しい状況を強いられた人たちだ。取材、報道によってさらなる負担をかけるのは、何とも忍びない。 こんな中で、実名発表を求める趣旨の社説を書く必要が本当にあるのか―。楽屋話をお許しいただけば、論説委員の会議でも問題提起があった。 それでもここでは、実名発表を求めたい。いちばんの理由は、事件の実態に迫るのに欠かせない情報だと思
共産党「赤旗」電子版発行へ 無党派・若年層取り込み狙う - MSN産経ニュース
共産党は機関紙「しんぶん赤旗」（日刊）の電子版を今春、創刊する方針を固めた。政党が機関紙の電子版を発行するのは初めて。スマートフォンで読者が気軽に党の政策や主張に触れられる形をつくり、半年後に迫る東京都議選、参院選で課題となっている無党派層、若年層への支持拡大を図る。料金も無料とする方向で検討している。 共産党は平成２３年９月、党財政の支柱である赤旗（日刊）の月間購読料を５００円値上げし、３４００円とした。その影響もあって昨年１年間で購読者を約３万人減らした。無料の電子版が発行されれば、既存の赤旗読者が減りかねないが、党関係者は「むしろ電子版で赤旗に初めて触れた読者が党員、支持者となり、赤旗の部数拡大につながる」としている。 同党は昨年９月、インターネット動画中継サイト「ニコニコ動画」で番組「丸ごと紹介！ 一気に見せます共産党」を５時間にわたり生放送し、固い扉で閉ざしていた党本部（東京・千
「新聞に軽減税率適用を」…日本新聞協会が声明 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
声明では、「今後も国民がより少ない負担で、全国どこでも多様な新聞を容易に購読できる環境を維持していくことは、民主主義と文化の健全な発展に不可欠」としている。 また、同協会は同日、全国の成人男女１２１０人を対象に昨年１１月に行った軽減税率に関する面接調査の結果を公表した。それによると、８割を超える回答者が軽減税率の導入を求め、そのうち４分の３が新聞・書籍にも軽減税率を適用するよう望んでいる。 調査によると、軽減税率について「導入すべきだ」と回答した人は６２・３％にあたる７５４人。「どちらかというと導入した方がいい」と回答した人（２６２人）と合わせると、８割を超える１０１６人が導入に肯定的だった。 そのうち、新聞や書籍を軽減税率適用の対象にすべきだと答えた人は４２８人で、「どちらかというと対象にした方がいい」の３３７人と合わせると、７５・３％が肯定的だった。（全文は以下） 「軽減税率を求める新
朝日新聞社、虚構新聞社のＴＯＢに前向き
全国紙２位の朝日新聞社（本社・中央区）が、虚構記事の発行で知られる虚構新聞社（本社・滋賀県大津市）の買収に向け、ＴＯＢ（株式公開買い付け）を検討していることが、２５日、明らかになった。若者の新聞離れによる発行部数の減少が続くなか、若い読者層を取り込むのが狙いと見られる。 現在、全国紙各紙は軒並み発行部数を落としているが、その原因の最たるものとして「インターネットの普及による情報源の多極化」が挙げられる。特に速報性においてはインターネットの優位性を認めざるを得ず、各社は「情報の信頼性」「事件の検証性」のような新聞の特長を全面に押し出しているものの、現状必ずしも効果を上げているとは言えず、いずれも苦戦している状況だ。 今回、朝日新聞社が虚構新聞社のＴＯＢを検討している背景には、若者に顕著な新聞不信がある。 ２００８年の「毎日新聞ＷａｉＷａｉ報道事件」のようにネットユーザーを敵視するような対応や
朝日新聞「アサヒコム」終了、来年初めに「有料版」に一本化有力
新聞大手が有料の「電子版」創刊に踏み切る中、課題として浮上しているのが、無料で記事を掲載してきた既存のニュースサイトとの住み分けだ。日本経済新聞は早々と無料サイトを閉鎖して有料版に一本化したが、関係者によると、朝日新聞も2012年初めに追随する可能性が高いという。有料会員が伸び悩んでいるのが、その原因だ。 日経は2010年3月の電子版創刊と同時に、無料サイト「日経ネット」を閉鎖している。日経ネットは紙媒体に掲載されている記事の約3割しか掲載されていなかったが、月に4000円払って電子版の有料会員になると（紙媒体と併読しない場合）紙媒体に掲載されている全記事を読めるようになった。逆に、無料で登録できる会員は、機能の一部しか使えない。 日経電子版は有料・無料合わせた会員数が120万人突破 これは、同社の 「『良質なコンテンツはタダじゃない』というのが我々の考え方。『ネット上の情報は無料』という
ニューヨーク・タイムズの記事検索サービスは、われわれの情報環境を一変させた｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
ニューヨーク・タイムズ（NYT）が、過去記事のオンライン検索・閲覧を2007年の秋から無料化している。これは実に大きな事件だと思う。なぜなら、われわれの情報環境がこれによって一変したからだ。このサービスを使う興味と意思があり実際に使っている人の情報力は、飛躍的に増大した。それに対して、ウェブ検索にそもそも興味を持たず、利用しようともしない人の情報力は、数十年前と変わりがない。だから、両者の間に、超えることのできない絶大な情報力格差が生じたことになる。 このサービスを利用するのは、「利用の方法」などということを書くまでもないほど簡単だ。NYTのウェブサイトを開き、上部にある検索窓口に検索語を入れるだけでよい。それによって、魔法の世界への扉が開かれる。 対象期間は、1851年から1922年までと、1987年から現在までだ（中間の年次については、記事の概要が表示されるのみで、記事内容は有料に
スクープも紙より先にWeb掲載 「MSN産経」の本気度 - ITmedia News
「紙とネットの間にある高く厚い壁を破壊していかなければならない」（産経新聞社の住田良能社長） 産経新聞のWeb版「Sankei Web」をMSNに統合したニュースサイト「MSN産経ニュース」が10月1日にオープンする。これに先駆けて産経新聞は、国内新聞社で初めて、紙とWebの編集部隊を統合。「ウェブファースト」を掲げ、スクープ記事も新聞発行を待たずに掲載するなど“出し惜しみしない”紙面構成にする。 一般的な新聞社のニュースサイトはこれまで、新聞記事の一部のみ抜粋して掲載したり、スクープ記事は新聞が配達される時間を待ってから掲載する――といった形で、紙の新聞の“領域”を侵さないよう配慮したものが多かった。 だが産経新聞は、紙とWebを切り分ける意識から脱し、Web時代の新しい報道機関の姿を模索していきたいという。「読者のニュースへの接し方が変わっている。もはや紙かネットかの択一ではない。ネッ
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もうやだ日経産業新聞…
英Times、200年に渡る記事を完全デジタルデータベース化