GitHub、テキストエディタ「Atom」の開発終了 12月に全プロジェクトをアーカイブ
GitHubは6月8日（現地時間）、テキストエディタ「Atom」の開発を終了すると発表した。12月15日に関連する全プロジェクトをアーカイブするという。理由は「Microsoft Visual Studio Code」と「GitHub Codespaces」による、クラウドでのソフトウェア開発の信頼性向上に集中するためとしている。 Atomは、GitHubが開発したオープンソースのテキストエディタ。2015年にバージョン1.0をリリース、その後もアップデートを繰り返していた。しかし、過去数年間は重要な機能開発をしておらず、メンテナンスとセキュリティアップデートのみを実施してきたという。 また、クラウドベースのツールが新しく登場したことにより、Atomコミュニティーへの参加者は大幅に減少。このような背景からGitHubでは、Webブラウザで動作する統合開発環境であるGitHub Codesp
「クレカで乗車」は日本で普及するか？ 交通系ICとのすみ分けは？ 実験進める鉄道事業者の狙い
「クレカで乗車」は日本で普及するか？ 交通系ICとのすみ分けは？ 実験進める鉄道事業者の狙い（1/4 ページ） 5月31日、福岡市地下鉄でVisaのタッチ決済による改札通過の実証実験プロジェクトがスタートした。Visaの非接触決済に対応したクレジットカードまたはデビットカードを改札の読み取り機にかざして入場し、目的地の駅で再び改札の読み取り機に同じカードをかざして出場すれば、区間の差分運賃が後ほど請求されるという仕組みだ。 公共交通機関の改札にクレジットカードの非接触リーダーを設置して出入場を管理する仕組みは、2021年4月3日に大阪南部地区を拠点とする南海電鉄で開始されているが、今回の福岡市地下鉄では従来の交通系ICリーダーを搭載した改札にクレジットカードの読み取り機を組み込んで一体化した点が特徴となっている。 22年7月には福岡の天神駅で福岡市地下鉄と連絡する西日本鉄道でも同様の仕組み
「Kindle」Androidアプリ、電子書籍の購入が不可に Google Playのポリシー変更で
アマゾンジャパンが、同社の電子書籍サービス「Kindle」で、Androidアプリ内での電子書籍の購入ができなくなったとアナウンスしている。理由は「Google Play Storeのポリシーのアップデートに準拠するため」という。 今後、電子書籍の購入やKindle Unlimitedへの登録は、スマホなどのWebブラウザからアクセスする必要があるという。ただし、ライブラリ内の本やサンプルについては、引き続きKindleアプリ内でアクセスできるとしている。 6月1日に送信されたユーザー向けの案内メールによると「Google Play Storeのポリシーのアップデートに準拠するため、アプリ8.58のリリースに伴い、AndroidのKindleアプリからKindle本の購入、Kindle Unlimitedへの登録ができなくなりました」と説明。 Googleは、アプリデベロッパーに対して、ア
官房長官が「ゆっくり茶番劇」巡りコメント 「一般論としては適切な二次創作物の保護が重要」
松野博一内閣官房長官は5月24日の記者会見で、「ゆっくり茶番劇」が第三者に文字商標として登録された件について「個別の事案についてはコメントを差し控えるが、一般論として、二次創作については（中略）適切かつ正当に創作物が保護されることが重要」との見方を示した。 松野官房長官は、ゆっくり茶番劇の事案を受けて法律の見直しをする必要はあるかとの記者の質問に対し「商標権は権利者による登録の後、第三者による申し立てや審判といった制度によって事後的に権利の適切な調整が図られる」と回答。一方で「ネットを含め知的財産権を巡る状況が日々変化する中で、その在り方について引き続き不断の検討が必要」とも発言した。 同人サークルの上海アリス幻樂団の作品「東方Project」から自然発生的に派生した「ゆっくり茶番劇」を巡っては、同サークルとは無関係な動画投稿者の柚葉さんが15日に「『ゆっくり茶番劇』の商標権を取得した」と
時価総額4兆円のルナ、一夜で価値ゼロに ステーブルコインUSTはなぜドル連動が崩壊したのか
時価総額4兆円のルナ、一夜で価値ゼロに ステーブルコインUSTはなぜドル連動が崩壊したのか：金融ディスラプション（1/5 ページ） 時価総額4兆円を超える仮想通貨でも、一夜で価値がゼロになることがある。今回、韓国のソウルに本社を置くテラフォームラボの仮想通貨「ルナ（Luna）」に起こったことがそれだ。 「文字通り、一夜にして壊滅したというのは、いかに変動が大きい仮想通貨においても珍しい」。ブロックチェーンの基礎研究開発やコンサルティングなどを行う「Turingum（チューリンガム）」でCOOを務め、DeFiに詳しい橋本欣典氏（KanaGold名義でも活動）は、こう話す。 5月13日朝時点でルナの価格は2円。5日前には1万円を超えており、99％以上下落した。まさに壊滅的な状況にある。4月には時価総額が5兆円を超え、仮想通貨全体のランキングでも10位に入っていたルナは、将来有望と見られていた。
Google、「Pixel 7」を“チラ見せ” 次世代「Google Tensor」搭載 秋に登場予定
今回の発表はあくまでも概要にとどまっており、今後より詳細な仕様が発表されるだろう。 Google I/O 2022ではこの他、Pixelシリーズの廉価モデル「Pixel 6a」と同社初のアクティブノイズキャンセリング搭載ワイヤレスイヤホン「Pixel Buds Pro」を発表した他、「Pixel Tablet」「Pixel Watch」の概要を公開。加えて、翻訳機能を備えたARスマートグラスのプロトタイプなどを披露した。 関連記事 「Pixel Watch」正式発表 Google初のスマートウォッチ 2022年秋に登場 米Googleは、同社のテクノロジーカンファレンス「Google I/O 2022」において、Google初のスマートウォッチ「Pixel Watch」を発表した。 Google、「Pixel 6a」を正式発表 自社チップ搭載で5万3900円 7月28日発売【追記あり】 米
JavaScriptのようにPythonコードをHTML内に記述して実行できる「PyScript」 Anacondaがオープンソースで公開
この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「「「PyScript」はJavaScriptのようにPythonコードをHTML内に記述して実行可能、Anacondaがオープンソースで公開」（2022年5月9日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 Pythonの主要なディストリビューション「Anaconda」などを提供している米Anaconda社は、HTML文書の中にJavaScriptと同じようにPythonのコードを記述し、実行可能にする「PyScript」をオープンソースで公開しました。
バンナム、約42万フレーム分のモーションデータ無償公開 歩行、格闘、ダンスなど 研究用に
ライセンスは「CC BY-NC-ND 4.0」で、利用の際にクレジットを表示すること、非営利でのみ利用すること、内容を改変しないことを求めている。 バンダイナムコは、メタバースやXR技術が広まる中、コンテンツ規模が拡大すると従来のモーション制作過程では限界を迎えると予想。AIを活用したキャラクターのモーションを生成する研究を行っている。 一方、AIによるモーション研究はデータセットの入手が難しいため研究開発が進んでいないとして、自社で使っているデータの一部を提供することにしたという。 関連記事 実在しない顔の画像3000点を無償配布、AI学習用データセットに 法人向け・商用利用可 AI活用のコンサルティング事業を手掛けるAPTOなど2社が、AIの学習データとして利用できる、実在しない男女の顔写真3000枚の無償配布を始めた。法人を対象に11月30日までの期間限定で提供し、商用利用も認める。
「電車止めることが職責」 “闇”伝えるJR西の語り部
乗客106人が死亡した平成17年のJR福知山線脱線事故は、25日で発生から17年を迎える。JR西日本では事故後に入社した社員が約6割となり、教訓の継承が喫緊の課題だ。 乗客106人が死亡した平成17年のJR福知山線脱線事故は、25日で発生から17年を迎える。JR西日本では事故後に入社した社員が約6割となり、教訓の継承が喫緊の課題だ。懲罰的な「日勤教育」といった事故の背景要因を肌で感じてもらうため、事故前に入社した社員が「語り部」として、若手社員に当時の体験を伝えている。 「折を見て運転席からお客様のほうを振り返り、何千人もの命を預かっていることを感じてください」 今月10日、滋賀県米原市の会議室で米原列車区の係長、大塚智之さん（37）が若手の運転士や車掌にこう語り掛けた。 同列車区を管轄する京都支社では、令和元年秋から職場ごとに「語り部」を指定。約90人の運転士を指導する立場の大塚さんは昨
エンガジェット日本版後継は「テクノコア」 Ittousai編集長で6月立ち上げへ
3月31日に記事の更新を終え、4月末には全記事が削除されるテクノロジーニュースサイト「エンガジェット日本版」。4月21日、その後継となるメディアの存在が明らかになった。新メディアの名前は「テクノコア」。編集長を務めるのはエンガジェットを日本で立ち上げ、独特な文体と切り口で高い人気を誇るIttousai氏だ。 Ittousai氏を運営面で支えるのは、2013年から2016年までエンガジェット編集長としてIttousai氏とタッグを組んだ鷹木創氏。組織がどのような形態になるかは未定。「今決まっているのは名前くらい」と鷹木氏は話している。 サイトオープン時期については「6月オープンに向けて頑張っています」と鷹木氏。2人以外の編集部構成は非公開だが、当時のエンガジェットを支えた2人が今度はガジェットに限定せず広くテクノロジーの話題を追うWebメディアを立ち上げる。 現時点ではTwitterアカウン
4月1日からの民法改正「18歳成人」で、本人と親が失うもの
4月1日からの民法改正「18歳成人」で、本人と親が失うもの：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） 2022年4月1日から、成人年齢が18歳になるという記事がよく目に付くようになった。もしかしたら、「あれ、以前もそんな話なかったっけ?」と思われる方もあるかもしれないが、それは2015年の公職選挙法改正で、選挙権が18歳に引き下げられたことかもしれない。 この4月1日で「18歳が成人」といわれているのは、我々の社会生活のルールを広くカバーする「民法」が改正され、民法上も18歳以上を成年として扱うようになるからである。これまでは20歳以上だったので、4月1日時点で18歳と19歳の人達が、成人式でも誕生日でもないのに一斉に成人になる。 民法は巨大な法体系で、現在1050条まである。とても全部を覚えきれるものではないが、われわれが何かを契約したり、結婚したり、遺産相続したりといった取り決めの多くは
自社のDB破壊しCEOに身代金要求、freeeが本当にやったクラウド障害訓練の舞台裏 「従業員はトラウマに」
自社のクラウド環境に侵入され、データベースから経営に欠かせないデータを持ち出される。バックアップも消され、データを取り戻したければ、身代金を支払うよう要求される──企業にとって絶対に直面したくない事態の一つだ。しかしこのシチュエーションをあえて再現し、訓練という形で自社のCEOに身代金まで要求した企業がある。クラウド会計サービスを提供するfreeeだ。 freeeは2021年10月、標的型攻撃とランサムウェアを組み合わせたシナリオを基に全社的な訓練を実施。AWS上のDBからデータを盗み出し、バックアップを消した上で、自社のCEOに社内SNSを通して身代金を要求したという。訓練を主導したのは、製品やサービスのセキュリティ向上を目指す社内組織「PSIRT」だ。 訓練を実施した背景には、情報システム部などのIT部門だけでなく、経営層まで巻き込みたい考えがあったという。同社のPSIRTが取り組んだ
ロシア軍の攻撃で原発に火災、世界で3番目の規模 公式ライブカメラの中継あり
関連記事 「ロシアをGitHubから切り離して」の意見に公式が返答 「私たちのビジョンは、全ての開発者のホームになること」 「GitHubからロシアを切り離して」──ロシアのウクライナ侵攻を受けて、このような件名の投稿がGitHub上に掲載された。さまざまな物議を醸したが、GitHubは「私たちのビジョンは、どこに住んでいても、全ての開発者のホームになることだ」と返答をした。 赤十字、ウクライナ避難民に支援物資としてSIMカード（60GB入り）を配布 「新世紀の救援物資」とTwitterで話題に ロシアによるウクライナ侵攻の中、現地から避難する人が支援物資としてSIMカードを受け取ったことが話題になっている。ルーマニアの赤十字は、食料や水、衛生用品などに加えて、SIMカードも配布しているという。 カスペルスキーCEO、ロシアのウクライナ侵攻に「戦争は良いものではない」と反応 露カスペルスキ
BIOSからUEFIへ BIOSはなぜ終わらなければならなかったのか
BIOSからUEFIへ BIOSはなぜ終わらなければならなかったのか：“PC”あるいは“Personal Computer”と呼ばれるもの、その変遷を辿る（1/4 ページ） 昔ながらのIBM PC、PC/AT互換機からDOS/Vマシン、さらにはArmベースのWindows PC、M1 Mac、そしてラズパイまでがPCと呼ばれている昨今。その源流からたどっていく連載。第16回はWindows 11で注目された、UEFIとその前身であるBIOSについて。 第1回：“PC”の定義は何か まずはIBM PC登場以前のお話から 第2回：「IBM PC」がやってきた エストリッジ、シュタゲ、そして互換機の台頭 第3回：PCから“IBM”が外れるまで 「IBM PC」からただの「PC」へ 第4回：EISAの出現とISAバスの確立 PC標準化への道 第5回：VL-Bus登場前夜 GUIの要求と高精細ビデオ
究極のスリムさ？ アスペクト比35：10！ 縦横どちら向きにも設置できる14型の細長ディスプレイを試す
究極のスリムさ？ アスペクト比35：10！ 縦横どちら向きにも設置できる14型の細長ディスプレイを試す：モバイルディスプレイの道（1/4 ページ） アイティプロテックの14型のモバイルディスプレイ「LCD14HCR-IPSW」は、アスペクト比が35：10と、一般的な16：9比率のモバイルディスプレイを横に2台並べたかのような細長い画面が特徴だ。同社では「バータイプモニター」と呼称している。 最近は、SNSなどの表示に適した細長いサブディスプレイが、マニアの間で注目を集めている。話題の発端となったのは秋葉原ラジオデパートの専門店「Shigezone」（シゲゾーン）が2020年暮れに発売した通称「ツイ廃御用達液晶」で、その後複数社が似たコンセプトの製品を発売し、現在に至っている。 プライマリーディスプレイの隣に並べれば、普段の作業領域を侵食することなく、SNS専用の表示スペースを確保できるこれ
モバイル事業でさらに赤字拡大の楽天、収益改善のタイミングはいつか？
モバイル事業でさらに赤字拡大の楽天、収益改善のタイミングはいつか？：新連載 房野麻子の「モバイルチェック」（1/4 ページ） 携帯電話事業はエリア構築のため先行投資が必要で、事業開始当初、コストがかさんで赤字が続くのは仕方がない。しかし、そろそろ黒字化の見通しも知りたいところだ。 楽天グループは2月14日、2021年度（21年1-12月期）通期の決算説明会を行った。21年度の連結売上収益は、前年度比15.5%増の1兆6817億5700万円。携帯電話事業での基地局整備などによる投資が影響し、IFRS営業損失は1947億2600万円となった。なお、第4四半期の売上高は、前年同期比15.9％増の4812億円、IFRS営業利益は前年同期比530億円減のマイナス864億円だ。
楽天モバイルの人口カバー率が96％に 「KDDIローミング終了」後の戦略は？
楽天モバイルの人口カバー率が96％に 「KDDIローミング終了」後の戦略は？：石野純也のMobile Eye（1/3 ページ） 楽天モバイルの人口カバー率が2月4日、96％に到達した。もともと96％達成は2021年夏の予定だったが、世界的な半導体不足のあおりを受け、基地局に取りつけるための部品が不足。度重なる延期の末、96％達成時期は2022年3月末までとされていた。延期後の新たな予定よりは、約2カ月巻き上げられた格好だ。新規参入時に総務省に提出した開設計画からは、約4年の前倒しになる。 人口カバー率が96％に広がったことで、KDDIローミングの停止にも弾みがつきそうだ。楽天モバイルとKDDIは、ローミングエリアの見直しを半年に1回行っており、2021年10月には大幅にこれを縮小。自社エリアでサービスを提供していないのは残すところ8県になったが、人口カバー率が広がったことで、終了に向けたカ
宇宙ベンチャーISTが直面した組織における「50人の壁」 ロケット打ち上げ2回連続成功を支えたマネジメントとは？
北海道大樹町の宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズ（IST）は、2021年に観測ロケットMOMOの宇宙空間への打ち上げに2回連続で成功した。19年に初めて宇宙空間到達を達成したものの、その後は全面的な成功には至らなかった。だが、機体の全面改良によって安定的な打ち上げを実現している。
「1Byteが8bitに決まったワケ」についての長い話 まずは「バベッジの階差機関」から
いつものようにヘロヘロと仕事をしていると、突如担当編集の松尾氏からMessengerで「これに対するちゃんとした回答を書けるのは大原さんだなということで、また歴史物をお願いしたく」という依頼が飛び込んできた。 いやちゃんとした回答も何も、上のTreeで出題されたSEライダー氏が正解を出されているわけですが、歴史的経緯というか、ここに至るまでの話というのが長い訳で、その辺りを少し説明してみたいと思う。 ちなみに出題に少しだけ違和感がある（なぜ10bitがキリがいいと思うのか？）のは、筆者もこっち側の人間だからかもしれない。 回答の前に、その根底にある2進数採用の経緯 そもそも非コンピュータ業界の方からすれば、2進数がベースという辺りから違和感を覚えるのではないかと思う。実際、世界最初の計算機（≠電子計算機）とされる「バベッジの階差機関」（写真1）にしても、世界最初の電子計算機（※1）であるE
FBI、北京五輪参加選手に「自分のスマホは家に置いてプリペイド端末を使おう」と呼び掛け
米連邦捜査局（FBI）は2月1日（現地時間）、4日から中国北京で開催の冬季五輪の出場選手に向けて、自分のスマートフォンは自宅に置き、現地では一時的なスマートフォンを使うよう呼び掛けた。 この呼び掛けは、同日公開の「Private Industry Notification」（民間企業通知）の一環。この通知では、この大会における悪意あるサイバー活動の可能性について注意喚起している。 DDoS攻撃やランサムウェアなどによる攻撃で、大会の配信が中断したり、デジタルインフラに影響が出たりする可能性があるとしている。 FBIはさらに、信用できない開発者によるモバイルアプリについての潜在的脅威についても説明した。新型コロナのパンデミックで観客は大会の会場に行くことはできない。攻撃者がそこにつけこんで、大会関連と見せかけるアプリやフィッシングキャンペーンで人々のスマートフォンにマルウェアを仕込み、攻撃に
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